「NYよりもソウルの方が生活費がかかる」のはなぜ――『パラサイト』から考える世界経済

「NYよりもソウルの方が生活費がかかる」のはなぜ――『パラサイト』から考える世界経済

ソウルの路地裏 ©iStock.com

 アカデミー賞4冠の『パラサイト 半地下の家族』が日本でも話題になっています。

 元々は防空壕だったという半地下の低所得者向け住居に暮らし、全員失業中で低賃金の内職などでなんとかその日暮らしをしている4人家族。知人の紹介で普段は交わることのない大金持ちの家に近づくことになります。

 私も海外で映画を拝見したのですが、映画の中で描かれる貧富の差とその闇が興味深く、世界中の都市で起きている問題を象徴していると感じました。

■世界の大都市で起きている貧富の差

 イギリスの経済誌『エコノミスト』の調査部門である、「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)」による2019年「世界生活費ランキング」では、1位にシンガポール(シンガポール)、パリ(フランス)、香港(中国)、4位にチューリッヒ(スイス)、5位にジュネーブ(スイス)と大阪(日本)、7位にソウル(韓国)、コペンハーゲン(デンマーク)、ニューヨーク(アメリカ)、10位にテルアビブ(イスラエル)、ロサンゼルス(アメリカ)となりました。

 なぜ、大阪(年度によっては東京もランクイン)やソウル(韓国)などアジアの都市がアメリカのニューヨークやロサンゼルスのような大都市よりも生活費が高いという結果になるのでしょうか。

 もちろん為替レートの影響もありますが、この調査は、企業が駐在員や出張者への手当を計算したり報酬パッケージを設計したりするのに役立つことを目指したものです。そのため、庶民の生活というよりも外国人駐在員が住んだ場合の生活費の高さを表しています。

■同じ国に二つのマーケットが存在する

 日本の場合だと麻布に住んでいて、職場も六本木、会員制クラブを利用し、インター校に子息を通わせているといった外国人駐在員の生活を想像してみるとよいかもしれません。普通に生活をしていると接する機会もあまりないでしょう。

 上位に挙がる国は不動産価格が高く、インター校の学費が高いことが特徴です。都市での格差について、生活費ランキングが1位で、私が住んでいるシンガポールを例にあげましょう。

 海外の駐在員は企業や役職にもよりますが、月60万円以上する高級コンドミニアムに住んでいる場合もあります。また、子供のインター校の学費も年間300万円程度など非常に高額です。ただし、地元民の小学校の授業料は原則無料(雑費はかかる)で、自国民向けのアパートは外国人向け住宅より安価です。洗濯物を長い物干し竿にかけて窓から出している風景をメディアなどで見たことがある人もいるでしょう。

 外国人駐在員や地元の富裕層が行くレストランは昼にハンバーガーと飲み物を飲食するだけでも3000円前後かかることもあります。これに対して地元民の行くホーカー(屋根付きの屋台のようなもの)は500円前後から。私は両方好きなのですが、レストランによって明らかに客層が違います。

 同じ国に二つのマーケットが存在するのです。

■「中間層が没落しやすい」世界の労働市場

『家族を想うとき』という映画でも中間層の没落を描いており、英国で配達ドライバーと訪問介護に従事している夫婦が過酷な労働条件のために、働けば働くほど貧しくなってしまうというストーリーでした。

 現在の世界の労働市場はITや金融など非常に高付加価値の知的労働か清掃などの超単純労働に二極化する傾向があります。事務職などはAIに取って代わられやすいですが、清掃の仕事などを全てIT化するには非常にコストがかかるので人員が必要なのです。そのため、職を奪われた中間層が没落しやすくなっています。

 ジニ係数という社会の所得の不平等さを測る指標があります。ジニ係数の値は0から1の間をとり、係数が0に近づくほど所得格差が小さく、1に近づくほど所得格差が拡大していることを示します。一般に0.5を超えると所得格差がかなり高い状態となり是正が必要となると言われています。

 OECDのデータ(2019)によると、格差が高い国に6位アメリカ(0.390)、9位韓国(0.355)、11位イスラエル(0.344)、13位日本(0.339)、23位スイス(0.296)、25位フランス(0.291)、34位デンマーク(0.261)などが挙げられ、先ほどの生活費ランキング上位の国の中の多くも上位にあります。また、デモがあった香港では0.473(2016年)、シンガポールは0.356(2017年)となっています。
https://data.oecd.org/inequality/income-inequality.htm

 日本よりもずっと競争が激しいという韓国では、海外に留学をしてグローバル企業に就職したり、投資家向けに英語でプレゼンをして資金調達や支援を受けたりと必死さを感じます。

 例えば、韓国は欧米大学への留学生数で、中国、インド、サウジアラビアに次いで4位にランクインしています。海外のインター校も韓国人に人気です。
https://www.businessinsider.com/countries-send-most-students-american-colleges-2017-2

 シンガポールにアジア本部を置く一般消費財メーカー・P&Gでも、現地では日本マーケットの方が大きいのに韓国人社員が多いとも聞きます。

『パラサイト 半地下の家族』に描かれた敗者になることへの恐怖心がより大きく、外国語の習得などあらゆる努力をして、競争社会で上り詰めようとする野心が強いのでしょう。

■経済危機や天災で富裕層はより金持ちになっている現実

 映画『パラサイト 半地下の家族』に話を戻すと、大雨で半地下のアパートが下水で浸水をするシーンがあります。このように、経済危機、天災などがあると、貧困層は大きなダメージを受けます。

 これに対して、富裕層は経済危機や天災が来ても磐石です。リーマン・ショックの際にも多くの富裕層の資産は一般の人の資産と比べると大きく痛んでいません。それどころか安くなっている時に不動産などの資産を仕込んで、景気回復時にそれらの価値が上がって、よりお金持ちになっているのです。というのも、富裕層はファミリーオフィスやプライベートバンクなど金融のプロフェショナルを雇っているからです。

 現在も新型コロナウィルスの影響から観光産業や飲食など幅広い業界で経済的なダメージは大きいです。経済がうまく回っている時は多くの人が富を得ることができますが、危機が起きると元手がない人は壊滅的なダメージを受けることになります。

 元手があれば当面の運転資金や運用益でやりくりをできますが、働かなければならない層は経済危機になると職を探すことが非常に困難になります。

 日本映画『万引き家族』でも生活苦から万引きを重ねたり、同居をしている老人が亡くなっても死亡届を出さずに年金を不正に引き出したりするシーンが描かれています。

 世界中の多くの政府が多額の借金を抱えている結果、自己責任を基本とした小さな政府を推進し、福祉や公共サービスが削られ、社会のセーフティーネットから転落してしまう層が増えているのです。

■なぜ金持ちはボランティアや贈り物をするのか

 前述の年間授業料が300万円もするインター校では、貧しい家庭へのボランティアが盛んに行われています。貧しい家庭に食べ物の配給をするボランティアをしたという外国人の友達が写真と動画を送ってくれました。

 小学生の子供とその親達が夕食の準備をして、貧しい人達が住んでいる国の施設に食事を手渡しにいくのです。子供達に貴重な体験をさせることができてよかったと富裕層の親は言います。日本では生活保護としてお金で支給されますが、国によってはフードスタンプや住宅の提供など現物支給の場合もあります。

 なぜお金持ちはこのようなボランティアをするのでしょうか。また、地域によってはお世話になっている人全員にクリスマスプレゼントをあげたり、旧正月に紅包(お年玉)をあげたりする習慣があります。

「金はまぎれもなく昇華のシンボルであり、お金とは『濃縮された富であり、濃縮された富は濃縮された罪である。罪は本質的に汚らわしいものである』こうみてくると、クリスマスに贈物をするというのは、その一年間にため込み、濃縮された罪の一部を吐き出す手段であるといえる。ここで罪というのは、とくに何かに対する罪を意味するわけではなく、人間の原罪のことである」

 アダム・スミスの著書『マネー・ゲーム 情報に賭ける社会』ではこのような記述があります。

■タイミングや運によって勝敗が決定する残酷な経済社会

 お金に意味を持たせるのは議論の余地がありますが、一部の大成功の裏には無数の大失敗があり、タイミングや運によってその勝敗が大きく変わる残酷な社会になっています。また、どんな人にとっても、一寸先は闇であって、いつ転落するか分からない世の中です。富裕層であっても革命やデモなど庶民の反逆に遭遇するリスクもあります。

(花輪 陽子)

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