「あおり運転」事故報道後に販売が大きく伸張。2017年のドライブレコーダー販売台数は前年比38%増

「あおり運転」事故報道後に販売が大きく伸張。2017年のドライブレコーダー販売台数は前年比38%増

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「あおり運転」などが社会問題化した2016年。注目を集めたのがドライブレコーダーで、メーカーの方などに話をうかがうと、カー用品販売店やネット通販なども高価格帯を中心に品切れが続いた時期もあったようです。

GfKジャパンが全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績をもとに、ドライブレコーダーの販売動向をまとめ、2月19日、2017年のドライブレコーダーの国内販売台数を発表しました。

同社によると、前年比38%増の109万台で年々着実に伸びています(図1)。とくに2017年は、「あおり運転」が発端とされる死亡事故の報道を受け、10月中旬以降、販売が急伸したそうです。

月別の販売台数を見ると、1〜9月期では前年同期を9%上回る程度で、10月以降はじつに2.6倍、11月は2.4倍、12月は1.7倍と大きく伸長。

台数が増えた要因として、参入するメーカーとモデル数が増加傾向にある点で、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルが販売されたそうです。ドライブレコーダーの普及が進むにつれて、市場関係者からは高価格帯が売れているという声が聞こえてきますが、昨年はどうだったのでしょうか?

平均価格は前年から1%上昇し、1万4000円になったそうです。ケンウッドなどのメーカーも分析しているとおり、高価格帯製品と低価格帯製品へニーズが二極化。価格帯別の数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17%から19%へ、5000円未満の低価格帯も前年の11%から14%へ拡大しています(図2)。

また、「あおり運転」事故の報道があった10月以降では全方位的な撮影が可能なモデルなど高価格帯製品の伸びが目立つそうで、12月では2万円以上の構成比は26%に達したという内容になっています。

さらに、2017年に販売されたドライブレコーダーの機能面では、車両が急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割超に。

また、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19%から31%まで高まり、夜間モードは60%から68%まで拡大しています。カメラ画素数では、200万画素以上が前年の73%から78%まで拡大。GfKジャパンが2017年11月に実施した消費者調査でもこうした高機能化を後押しする結果が見られているそうです。

(塚田勝弘)

「あおり運転」事故報道後に販売が大きく伸張。2017年のドライブレコーダー販売台数は前年比38%増(http://clicccar.com/2018/02/20/561230/)

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