住宅リフォーム市場、2期連続で前年同期を下回るも 40.4%が「時期は未定だがリフォームしたい」

 住宅リフォーム市場規模は伸び悩んでいるものの、リフォームをしたいと考えている消費者は一定数存在しているようだ。

 矢野経済研究所は9月6日、住宅リフォーム市場に関する調査結果を発表した。2016年第1四半期(1月〜3月)の住宅リフォーム市場規模は、前年同期比3.4%減の1兆2,421億円だった。2014年第1四半期は消費税増税前の駆け込み需要で市場が活性化したものの、2015年第1四半期はその反動減があった。こうした影響を考慮すると、2016年第1四半期の市場は、ほぼ例年通りで推移している。

 2016年第2四半期(4月〜6月)の市場規模は同11.1%減の1兆4,247億円で、ここ数年で最低となった。2016年第2四半期は、予定されていた消費税増税が先送りされたことで駆け込み需要も先送りされ、リフォーム市場に需要を喚起するような要因が見当たらない。そうした状況下で、四半期ベースでみた市場規模は2期連続で前年同期を下回っており、先行きが懸念されると指摘している。

 ただ、マイボイスコム株式会社が6月に実施した「住宅の購入やリフォームに関するアンケート調査」によると、リフォームに対する消費者の潜在需要はありそうだ。同調査はアンケートモニター1万887名を対象に実施された。

 住宅リフォームの意向について聞いたところ、51.4%がリフォームをする意向を持っていた。具体的な時期については40.4%が「時期はわからない」と回答。潜在的な需要はあるものの、具体的な計画段階に至っていない消費者が多かった。

 また、住宅リフォーム経験者に、依頼した会社を選んだ理由を聞いたところ、「昔からお世話になっており、大手の業者より仕事が丁寧で信頼がおける」「購入した住宅メーカーで工事を行えば保証が10年延長になる」「検討していた時期に、飛び込みの営業があった」「地元で有名で評判もよかったので」「トラブルがあった時、即座に対応してくれるから」などが挙がった。

 住宅リフォームの市場規模は伸び悩んでいるものの、リフォームをしたいと考えている消費者は少なくない。潜在需要を顕在化させる施策を打ち出せるかどうかが、今後の鍵になりそうだ。