スマホゲーム市場、8.9%増の1兆290億円に拡大、30代・40代の平均課金額は月4,324円

スマホゲーム市場の拡大続く 一方でお金を払って楽しむユーザーは全体の1割程度

記事まとめ

  • 国内のスマホゲーム市場は拡大を続けているものの、30代・40代の課金ユーザーは10.4%
  • スマホゲーム市場は急速に成熟し始めており、ヒット創出の難易度が高まっているよう
  • 今後の同市場は、任天堂による積極的な有力タイトルの展開などが期待されている

スマホゲーム市場、8.9%増の1兆290億円に拡大、30代・40代の平均課金額は月4,324円

スマホゲーム市場、8.9%増の1兆290億円に拡大、30代・40代の平均課金額は月4,324円

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 国内のスマホゲーム市場は拡大を続けているものの、30代・40代の課金ユーザーの割合は10.4%で、男性のほうがお金を使う傾向が強いようだ。

 株式会社矢野経済研究所は、スマホゲーム市場に関わる国内の主要事業者等を対象に国内スマホゲーム市場を調査し、その結果を3月26日に公表した。調査期間は2018年12月から2019年2月にかけて。

 2017年度のスマホゲーム国内市場規模(メーカー売上金額ベース)は、前年度比8.9%増の1兆290億円だった。同市場規模は2014年度が8,950億円、2015年度が9,250億円、2016年度が9,450億円と拡大傾向を続けており、2017年度に初めて1兆円を突破した。複数の有力IP(知的財産)を搭載したタイトルが常にアプリストアのランキングで上位にあり、長期にわたり人気を持続させているほか、有力国内ゲームメーカーによる新規タイトルの投入、海外ゲームメーカーの本格参入などが継続して市場が拡大した。

 今後の同市場は、2016年から本格的な市場参入を果たした任天堂による積極的な有力タイトルの展開や、中国や韓国などの海外メーカーによるクオリティの高いタイトルの継続した投入が期待されている。また、2018年に入ると、家庭用ゲームやPCオンラインゲームのほか、スマホゲームでもeスポーツに参入するタイトルが出始めており、eスポーツへの登用や認知向上によってスマホゲームユーザーのさらなる拡大が期待されている。そのため、2018年度の同市場規模は前年度比3.0%増の1兆600億円に拡大し、2020年度には1兆1,000億円に達すると予測されている。

 また同社は、スマホゲーム市場は急速に成熟し始めており、これまで以上に開発期間とコストをかけて新作タイトルをリリースしても、十分な人気を獲得できないケースが増えており、ヒット創出の難易度が高まっているとしている。

 一方、SMBCコンシューマーファイナンス株式会社は30歳から49歳の男女1,000名を対象に「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2019」を実施し、その結果を3月6日に発表した。調査期間は1月7日から9日。

 スマホゲームをしていると回答した946名を対象に、アイテムの購入やガチャなどスマホゲームでの課金状況を聞いたところ、「課金している・有料サービスを利用している」と回答した人の割合は10.4%で、男性が13.8%、女性が6.8%だった。

 そこで、スマホサービスで「課金している・有料サービスを利用している」と回答した98名を対象に1カ月に使っている具体的な金額を聞くと、全体の平均額は4,324円だった。男女別では男性が5,088円で女性が2,747円、年代別では30代が5,180円で40代が3,181円となった。金額別の分布では「1,000円未満」が22.4%で最も多く、「1,000円以上2,000円未満」が19.4%など、少額の課金でスマホゲームを楽しむユーザーが多い一方、「5,000円以上1万円未満」が15.3%、「1万円以上」が20.4%など、課金状況は二極化の傾向が見られた。

 スマホゲーム市場は拡大を続けているものの、お金を払って楽しむユーザーは全体の1割程度で、少額の課金で楽しむ人が半数を占めているようだ。

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