世界初、電気自動車に必要な受電から駆動までのすべてをタイヤに内蔵

ブリヂストンは、東京大学大学院新領域創成科学研究科 藤本研究室、日本精工(NSK)、ローム、東洋電機製造と共同で、道路からインホイールモータ(IWM)に直接給電できる「第3世代走行中ワイヤレス給電IWM」を開発している。これは、電気自動車(EV)に必要な受電から駆動までのすべての機能をタイヤの内側に配置することで、走行中ワイヤレス給電性能、モータ性能、車両への搭載性を大幅に改善することを可能にするもの。今後、2022年までにタイヤを含めた車両での評価を行い、他の組織・企業が持つ様々な領域の知見を広く取り入れながら、2025年に実証実験フェーズへの移行を目指す。

「第2世代ワイヤレスIWM」を発展させた第3世代走行中ワイヤレス給電IWMの研究開発において、ブリヂストンは有機材料の知見やタイヤ開発の技術を活かし、給電を阻害しないタイヤを開発している。これにより、受電コイルをタイヤの内側へ配置することが可能になり、送電コイルと受電コイルの間への異物の侵入をタイヤでガードすることができるため、給電中に金属異物が混入した際に送電停止となるリスクが大幅に低減される。

 走行中ワイヤレス給電IWMは、制御手法、機械部品、タイヤとホイールの構造や材料・磁性材料、パワーエレクトロニクス、半導体パワーデバイスなど様々な技術を結集して開発されている。東京大学を中心に多くの企業と連携しながらオープンイノベーションを推進しており、東京大学、ブリヂストン、NSK、東洋電機製造は、本プロジェクトに関わる基本特許をオープン化することに合意している。これは、様々な企業が参画しやすいようにプロジェクトの知財運営委員会で承認された企業・団体が権利化された技術を無償で使用できる仕組みを整備するもの。これにより、現在の共同研究の枠組みに留まらず、オープンイノベーションによって研究開発を促進する。

 日本のCO2排出量のうち、自動車からの排出量は17.9%(2017年度 環境省発表値)にのぼり、排出量削減が求められている。その動向を踏まえて世界中の自動車メーカーが車両の電動化(EV化)の開発・普及を推進しているが、大量のバッテリーを生産するための資源の枯渇が懸念されている。本プロジェクトで、より少ないバッテリー搭載量でEVの航続距離を確保可能にする走行中ワイヤレス給電IWMの技術開発を行っていく。

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