緊急事態宣言解除後の「食に関するお金事情」…外食の頻度はどれくらいになる?


新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大防止のために緊急事態宣言が発令されていたときには、外食を控える人も多かったのではないでしょうか。でも今では緊急事態宣言が解除され、これまでの厳しい制限がある生活にも変化が見られてくるでしょう。

絵EEK WORKSの「緊急事態宣言解除後の食生活の意識変化について調査( https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000050254.html )」をもとにして、外食について見ていきましょう。

■緊急事態宣言が解除されたとしても外食は減る!?

家にある食材だけで作れるレシピアプリ「pecco(ぺっこ)」を運営する絵EEK WORKSの「緊急事態宣言解除後の食生活の意識変化について調査」(調査対象:全国の10代〜60代以上の男女、回答数:1010名、調査期間:2020年5月15日(金)〜18日(月)、調査方法:インターネットリサーチ)によると、緊急事態宣言が解除された後の外食の頻度は「緊急事態宣言前よりも減る」が46%、「緊急事態宣言前よりも少し減る」が24%となり、「減る」と回答した人は全体の70%となりました。

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緊急自体宣言解除後の外食の頻度について(出典:絵EEK WORKSの調査より)

外食が減る理由としては、まだまだ感染リスクがあることが挙げられています。緊急事態宣言が解除されたとしても、気を抜けないと考えている人が少なくないようです。

■人との接触を減らすオンライン飲み会。「経験なし」が圧倒的に多い結果に

感染拡大防止のために人の接触を減らす方法の1つに、「オンライン飲み会」があります。これを経験したことがある人は18%、逆に経験したことがない人が79%となりました。また緊急事態宣言が解除された後でのオンライン飲み会の利用可能性については、「利用しない」が70%、「あまり利用しない」が11%という結果になりました。

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緊急自体宣言解除後のオンライン飲み会について(出典:絵EEK WORKSの調査より)

利用しない理由としては、家族がいるからやりづらいことや、会えるようになればオンライン飲み会をする必要がないという意見が出ています。

■デリバリーの利用は緊急事態宣言の前と変わらないが7割弱

緊急事態宣言が解除された後のデリバリー(出前)の利用に関しては、「宣言前と同じ」が68%、「宣言前よりも減る」が18%、「宣言前よりも少し減る」が3%で、「減る」の合計は21%となりました。

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緊急自体宣言解除後のデリバリーの利用について(出典:絵EEK WORKSの調査より)

デリバリーは自分で食事を作らなくてもいいので時短や手間抜きになりますが、単価が高いこともあって家計への影響が心配されます。また誰が作ったのかわからないので、衛生面での不安もあることがわかりました。

■自炊をする頻度は「宣言前と同じ」や「増える」が多数。前向きな意見も

緊急事態宣言のときには外出自粛の要請もあり、自炊をすることも多かったのではないでしょうか。宣言が解除された後の自炊の頻度は、「緊急事態宣言前と同じ」が58%、「緊急事態宣言前よりも増やす」が26%、「緊急事態宣言前よりもやや増やす」が12%、合計で38%になりました。

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緊急自体宣言解除後の自炊の頻度について(出典:絵EEK WORKSの調査より)

自炊をする理由としては、節約ができることもありますが、自炊生活が続き料理の腕が上がったことも挙げられています。

■まとめ

緊急事態宣言によって生活様式が変わる中でも、感染のリスクがあることを自覚して外食を控えたり、節約のことを考えて自炊を続けたりと、まだまだ油断をしない生活が続きそうです。ただそのような中でも、料理の腕をあげるなど楽しみを見出している人もいますから、前向きに考えていきたいものですね。

●参考

「緊急事態宣言解除後の食生活の意識変化について調査」 絵EEK WORKS( https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000050254.html )

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