半導体の盟主、インテルの没落…4年後に韓国サムスンが世界首位逆転する理由

半導体の盟主、インテルの没落…4年後に韓国サムスンが世界首位逆転する理由

サムスン電子・ギャラクシーノート7(写真:AP/アフロ)

 そのXデーは、東京五輪・パラリンピックが開催される2020年――。

 1992年以降、半導体売上高で世界1位に君臨してきた米インテルが、とうとう2位の韓国サムスン電子に抜かれるときがきた。サムスンは新型スマートフォン(スマホ)「ギャラクシーノート7」で発火騒動を起こしているが、半導体売上高にはその影響はほとんどないと考える。さらにインテルは、2027年に台湾TSMCにも抜かれて3位に転落する可能性もある。

 本稿では、インテルがこのような苦境に陥った原因を明らかにした上で、サムスンやTSMCがインテルを超えて成長する根拠を示す。

●インテルの苦境は2001年から始まった

 インテルの創業から今日に至るまでの半導体売上高、歴代CEO、および主な出来事を図1に示す。

 インテルは、1968年にロバート・ノイスとゴードン・ムーアが設立した。ノイスは半導体集積回路の発明者のひとりであり、もうひとりは「半導体の集積度は2年で2倍になる」というムーアの法則でお馴染みのあのムーアである。ここに、第1号社員としてアンディ・グローブが加わり、有名な3人態勢ができ上がった。

 当初インテルはDRAM(大容量記憶装置)メーカーだったが、1970年代後半から参入してきた日本メーカーにシェアを奪われ、85年に撤退した。

 当時のCEO(最高経営責任者)のムーアは、テクノロジ・ドライバとしてDRAMを続けることを主張したが、当時COO(最高執行責任者)だったグローブがこの意見をねじ伏せて撤退に持ち込み、PC用プロセッサに大きく舵を切った。そして、グローブがCEOになると同時に、怒涛の快進撃が始まった。

 92年にNECを抜いて半導体売上高で世界1位になり、95年にWindows95が発売と同時にマイクロソフトと「ウインテル連合」を結成し、PC用プロセッサをほぼ独占。世界1位の座を不動のものにしていった。

 ところが、グローブからグレイグ・バレッドへCEOが交代すると同時に、インテルの成長が明らかに停滞し始めた。世の中には、インターネットと携帯電話が普及しつつあった。バレッドCEOは、プロセッサメーカーからネット企業への転換を目指し、携帯電話用プロセッサに進出しようと企業買収や提携を繰り返した。ところが、これらはことごとく失敗した。この失敗が、今日のインテルの苦境につながっている。この失敗の原因はどこにあったのか。

●グローブが築きあげたインテル・カルチャー

 ムーアに逆らってDRAM撤退を決め、プロセッサメーカーへの転換を行ったグローブは、強烈な“インテル・カルチャー”を築き上げた。

「パラノイア(偏執狂)だけが生き残る」という名言で知られるグローブは、恐怖政治により強烈な中央集権体制を確立し、全社員のすべてのエネルギーを搾り取り、徹底的にPC用プロセッサに集中させた。

 グローブの前では「誰もがこき下ろされ」「人々は怯え」「一度決定したら一切覆すことができず」「彼のやり方ですべてのものを押しのけて進み」「邪魔者は切り捨てられた」(『インテルの戦略』<ロバート・A・バーゲルマン著/ダイヤモンド社>より)という。

 このようなグローブの偏執狂的マネジメントが奏功して、インテルはPC用プロセッサで大成功した。それとともに、偏執狂的な“インテル・カルチャー”がインテルの隅々にまで浸透した。これが新規事業の立ち上げを阻んでいたのだ。

 東芝出身で現在は米スタンフォード大学に在籍している西義雄教授は、次のようにコメントしている。

「インテルがセルラー(携帯電話)市場に参入し損ねていた2000年当時、私はテキサスインスツルメンツ(TI)のR&D総責任者をしていたが、インテルがTIと同じセルラーの土俵に上がってくることができる可能性はゼロと判断したのを覚えている。インテルの責任者とは親しかったが、彼が“インテル・カルチャー”の中でいかに苦労していたかということを知っている」

 買収した企業の幹部のほとんどがインテル・カルチャーに馴染めず早々に辞めていった。また、インテル社内は大混乱に陥っていたという。

●インテル史上最大のミスジャッジ
 
 インテル・カルチャーは5代目CEOのポール・オッテリーニにも受け継がれた。オッテリーニはリーマン・ショック後の09年から11年にかけて、売上高を351億ドルから540億ドルへ記録的に増大させた。

 ところが、そのオッテリーニは12年11月に突然退任発表を行い、13年5月に辞職した。これは事実上のクビである。その原因は、アップル製スマホiPhone用プロセッサの製造委託を断ってしまうという“インテル史上最大のミスジャッジ”をしでかしたことにあった。

 アップルが初代iPhoneを発売したのは07年だが、恐らくその3年ほど前に同社CEO(当時)の故スティーブ・ジョブズが、インテルにiPhone用プロセッサの製造委託を打診した。その際、アップルは「それに一定の金額(10ドル)を払うが、その金額以上はびた一文も出す意思がない」と伝えた。いかにもジョブズが言いそうなことだ。

 04年当時、まだスマホは存在していなかった。したがって、iPhoneがどれだけ売れるかまったく予想できなかった。さらに、インテルのつくるPC用プロセッサは200〜300ドルで、たった10ドルのプロセッサではビジネスにならないのではないか。そう判断したオッテリーニは、アップルの申し出を断ってしまった。

 ところが、インテルの予想に反してiPhoneはスマホブームを巻き起こした。その上、スマホがPCを駆逐し始めたため、インテルの基幹ビジネスであるPC用プロセッサまでがジリ貧になっていった。インテルは2001年からの念願だった携帯(スマホ)用プロセッサへの参入という、千載一遇のチャンスを逃した。その責任を取って、オッテリーニはクビになった。

●成長が完全に止まったインテル

 13年、6代目CEOにブライアン・クルザニッチが就任した。インテル史上最大の難題を背負ったCEOと呼ばれたクルザニッチは、スマホに乗り遅れて苦境に陥ったインテルを立て直すべく、矢継ぎ早に手を打った。

 12年に、PC用プロセッサの生産減を穴埋めし工場の稼働率を向上させるために、新たに半導体の受託生産(ファンドリー)ビジネスを開始した。15年には、サーバー用プロセッサビジネスを強化するために米アルテラを買収した。また、マイクロンと共同で新型メモリ「3D Xpoint(スリーディークロスポイント)」を開発した。

 ところが図1を見れば明らかなように、2011年以降、インテルの売上高は完全に成長が止まってしまった。PC用プロセッサは縮小を続け、スマホ用プロセッサに再参入するも毎年大赤字を計上し、新たに始めたファンドリービジネスもTSMCにまるで敵わない。サーバー用プロセッサだけが好調だが、インテル全体の売上高を増大するには至っていない。

 そして、インテルがもたついている間に、2位のサムスン、3位のTSMCの足音がその背後に迫ってきたのである。

●Xデーは20年

 半導体売上高トップ3の売上高を図2に示す。特に注目すべきは、直近の12年から15年の売上高の傾きである。インテルがほとんど成長していないのに対して、サムスンとTSMCは、急角度で売上高を増大させている。

 この成長率が続くと仮定すると、東京五輪が開催される20年には、サムスンがインテルを抜いて1位に躍り出る。さらに27年には、インテルはTSMCにも抜かれて3位に転落する。

 11年先のTSMCの2位浮上予測は少々乱暴かもしれないが、4年後のサムスンの首位奪取は、相当確度が高いと考えている。その根拠を以下に示す。

●サムスンの成長エンジンはNAND

 IoT(Inetrnet of Things:モノのインターネット)が普及し始め、世の中はビッグデータの時代を迎えつつある。15年時点で、8ZB(ゼタ・バイト)のデータが生み出され、そのうち約15%がストレージされているという。ZBとは、10の21乗を意味し、要するにとてつもないデータ量だ。

 8ZB×15%=1.2ZBがストレージされているが、その内訳は90%がHDD、10%がNANDフラッシュメモリであるという。ちなみにNANDフラッシュメモリとは、東芝が1987年に発明した電源を切っても記憶が消えないメモリで、その特徴を生かしてデジタルカメラ、iPod、携帯電話、スマホ、PCなどに次々と採用され市場を拡大してきた。

 現在、世界でNANDを生産しているのは、サムスン、韓国SKハイニックス、米マイクロン、東芝・米ウエスタンデジタルの4グループあるが、その合計の生産能力は、300mmウエハで約150万枚である。これは、月産10万枚の処理能力を持つ巨大工場(ギガファブ)が15棟あることを意味する。つまり、8ZB×15%×10%=0.12ZBのデータをストレージするために必要なNANDを生産するための工場の生産能力は、月産150万枚であるということだ。

 さて、東京五輪が開催される20年に、人類が生み出すビッグデータはどのくらいになっているか。また、そのうちストレージされるのはどの程度か。さらに、HDDとNANDの割合はどの程度になっていると予測されるか。そして、そのNANDを生産するために必要な処理能力及び工場数はどのくらい必要か。

●20年に200棟以上のギガファブが必要

 米EMCによれば、20年に人類が生み出すデータ量は44ZBであり、そのうち解析可能なデータ量は15ZBであるという。つまり、15ZBのストレージの需要があるということである。また、データ検索の高速化が求められていることから、動作速度の速いNANDが急速にHDDを置き換え始めている。その結果、20年にはストレージの50〜70%がNANDになると予測されている。

 現在、NANDは2次元の微細化が困難になってきたため、メモリセルを縦に積む3次元NANDの開発と量産が進行中であり、20年には現在の4倍の集積度の3次元NANDが生産されていると思われる。

 これらの条件を基に、NANDの生産能力がどのくらい必要か、そしてNAND工場がどのくらい必要かを計算してみよう。NANDがストレージの50%を占めると仮定すると、

15ZB÷0.12ZB×150万枚÷4×0.5=2343.7万枚

となる。つまり、月産10万枚のギガファブが234棟必要となる。もし、NANDが70%を占めるとすると、

15ZB÷0.12ZB×150万枚÷4×0.7=3281.2枚

となり、ギガファブが328棟必要という計算になる。現在、世界にはギガファブが15棟しかないから、最低でも219棟、最大313棟のNAND工場が必要になるということだ。

 サムスンは、NANDの世界シェア1位のメモリメーカーである。世界のNAND市場が爆発する気配を見せている。このNANDがサムスンの成長のエンジンであり、それゆえ、20年にインテルを抜いて半導体売上高1位になるという予測は、実現可能性が極めて高いと考える。
(文=湯之上隆/微細加工研究所所長)

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