皇室問題は“炎上”するのか 150年続いた「メディア天皇制」を考える

皇室問題は“炎上”するのか 150年続いた「メディア天皇制」を考える

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 2016年8月8日に放映された天皇陛下の「おことば」(象徴としてのお務めについての天皇陛下のおことば)は、インターネットで中継され、SNSには様々な反応が書き込まれた。現代の天皇とメディアの関係を、近現代史研究者の辻田真佐憲氏が明治・大正・昭和から考える(出典:「文藝春秋SPECIAL」2017年季刊冬号)。

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■150年間の天皇制は、メディアの発展と軌を一にしてきた

 近現代の天皇制は、メディアの存在を抜きに語れない。明治天皇の崩御は新聞で知らされ、大正天皇の大喪儀はラジオで中継され、昭和天皇の病状はテレビで逐一伝えられた。近く起こりうる今上天皇の生前退位にあっては、インターネットが大きな役割を果たすにちがいない。事実、2016年8月8日の「お気持ち」表明はインターネットで中継され、ツイッターなどのSNSにおいて様々な反応がリアルタイムで見られた。この約150年間の天皇制は、メディアの発展と軌を一にしてきたのである。

 そのなかで、天皇とメディアが似た形で結びつき、ときに世論や社会に大きな影響を与えたことは見逃せない。天皇の崩御前後に発生する過度の自粛ムード、天皇の権威を利用して気に入らない相手を吊るし上げる不敬事件、そして天皇の肉声によって社会の雰囲気を一変させる玉音放送などがその事例だ。今後のネット社会においても、同じような社会現象が起こる蓋然性(がいぜんせい)は低くない。そのときになって振り回されないため、われわれはあらかじめ「メディア天皇制」の様々な事例を知っておき、落ち着いて天皇について考える準備をしておく必要がある。

■3度繰り返された自粛ムード

 その手始めに、天皇崩御とそれに伴う自粛ムードを取り上げたい。これは天皇とメディアが結びついたもっとも典型的なイベントであり、明治、大正、昭和の末期すべてにおいて見られた現象である。

 明治天皇の場合から見ていこう。明治天皇は大酒飲みで、ひさしく糖尿病を患っていたが、1910年ころより体力の低下が目立ちはじめた。そして1912年7月20日、ついに深刻な事態に陥り、病状が官報号外「天皇陛下御違例」でおおやけにされた。その記述はかなり具体的である。

「19日午後より、御精神少しく恍惚の御状態にて御脳症あらせられ、御尿量頓に甚しく減少、蛋白質著しく増加」「今朝御体温39度6分、御脈108至、御呼吸32回」(カタカナをひらがなに直し、句読点などを補った。以下引用箇所同じ)

 これ以降、天皇の病状は悪化し続けた。30日の崩御まで、官報号外は「天皇陛下御容体」として連日「拝診」の時間や「御体温」「御脈」「御呼吸」の数値を伝えた。また、体調や治療の様子も、「時々瓦斯の排泄あらせらる」(21日付)「御舌は甚しく乾燥且つ暗褐色の苔を呈す」(25日付)「『カンフル』及食塩水の皮下注射を差上げた」(28日付)などと詳しく公開した。

 新聞報道もこれに従い、国民に歌舞音曲の自粛を呼びかけた。様々な催し物が中止され、宮城近くを走る路面電車は、騒音がうるさく天皇の療養の邪魔になりかねないということで徐行運転に切り替えられた。二重橋前には天皇の快癒を祈る国民が集まり、祈祷(きとう)師が大声をあげて警察官に制止される騒ぎまで発生した。

 同様の動きは全国各地で見られた。自粛が報道され、さらに次の自粛を引き起こす。天皇の病状をめぐって、一種のメディア現象が起こったのである。これは、日本の歴史ではじめてのことであった。

■大正時代は、新聞報道にラジオが加わった

 この現象は、大正時代にも引き継がれた。大正天皇はもともと体が丈夫ではなく、1921年11月に皇太子裕仁親王を摂政に任命し、自らは日光、沼津、葉山などで療養生活を送っていた。しかるに1926年10月下旬風邪を引いて病状が悪化。11月3日、宮内省よりはじめてその容態が発表された。

 大正天皇の病状は、明治天皇のそれとは異なり、一進一退を繰り返した。国民はこれに一喜一憂させられた。ただ、12月に入ると深刻な状態となり、「御体温」「御脈拍」「御呼吸」などが連日発表されるようになった。先代と同じく、新聞報道は加熱し、自粛ムードが広がった。

 大正時代の特徴は、ラジオがここに加わったことである。ラジオはこのころ黎明(れいめい)期のメディアだった。試験放送は1925年3月、日本放送協会の設立は1926年8月。同年度の受信契約数は25万8千余件にすぎなかった。

 だが、日本放送協会はこの非常時の報道を新メディアの使命と捉えた。同年12月16日には娯楽演芸番組を中止し、宮内省から直接電話で受け取った数字をもとに大正天皇の「御容態」を放送しはじめたのである。放送は1日何度も行われ、そのたびに天皇の「御体温」「御脈拍」「御呼吸」の数が告げられた。

 この結果、都市部だけではなく山間部でも、受信機さえあれば大正天皇の病状を即座に把握できるようになった。25日に崩御が発表されるや、ただちに聴取者が葉山の方角に向かって遥拝(ようはい)するようなこともあったという(竹山昭子『ラジオの時代』)。こうして天皇の崩御は、ラジオによって、明治時代以上に国民的なイベントに変化したのである。

 以上の明治・大正の事例は、昭和天皇の「御不例」を強く連想させる。昭和天皇の病状が悪化したときも、宮内庁より連日のように「体温」「脈拍数」「呼吸数」「血圧」などが発表された。昭和の場合、特に新メディアであるテレビがこれらの数字を番組中にテロップとしてカットインしたため、視聴者に大きな印象を残した。歴史的に見れば、これは明治や大正の繰り返しだったのだ。

 ただ、昭和天皇の場合、1988年9月19日の吐血から、翌年1月7日の崩御までの期間が長かった。政府や皇太子から過度の自粛は好ましくないとの声明があったにもかかわらず、イベント中止など自粛ムードは長引いた。そのため、仕事がなくなり、自殺した露天商夫婦まで現れてしまった。

 今上天皇が2016年8月の「お気持ち」表明において、「天皇が健康を損ない、深刻な状態に立ち至った場合、これまでにも見られたように、社会が停滞し、国民の暮らしにも様々な影響が及ぶことが懸念されます」と述べたことも、特に昭和天皇の事例を想定していると考えられる。

 メディアが複雑になった今日、同じような自粛ムードが生じた場合、その影響は計り知れない。同年10月13日プーミポン国王を喪(うしな)ったタイでは、インターネットのウェブサイトなどでデザインを黒塗りするなど、対応が図られた。個々で哀悼の意を示すのは結構だが、日本では「炎上」を恐れる企業が過度な自粛を行う可能性もないではない。

 メディアの発達とともに規模を増してきた自粛ムードも、そろそろ見直さなければなるまい。これは本来、今上天皇の言葉を待つまでもなく、国民の間で議論し解決すべき問題だ。今後のため、業界や企業などでルール作りをしておくことが望ましい。

■悪用された不敬事件

 次に、不敬事件を取り上げる。不敬事件とは、天皇をはじめとする皇族や、伊勢神宮、皇陵などに対し、不敬な行為があったとして刑事事件や社会問題に発展したものを指す。

 不敬事件ほど、天皇の権威を掲げて、気に入らない相手の吊るし上げに悪用されたものはない。その多くは、政敵を追い落としたり、メディアを脅迫したり、公共的ではない目的で行われた。しかも、肝心の不敬行為自体が捏造(ねつぞう)だったことさえ少なくなかった。

 その一例として、尾崎行雄の共和演説事件を取り上げよう。

 1898年6月、日本初の政党内閣である第1次大隈重信内閣が成立した。板垣退助を内務大臣に擁する、いわゆる隈板内閣である。これに対し、議会無視の超然主義を唱える山県有朋やその官僚勢力は危機感を覚え、なんとか倒閣に持ち込もうと機会をうかがっていた。

 折も折の8月22日、文部大臣の尾崎行雄が帝国教育会の茶話会で、米国の共和制に言及した。

「日本に於ては共和政治を行ふ気遣はない。例へ1000万年を経るも共和政治を行ふと云ふことはないが、説明の便利の為に、日本に仮に共和政治ありと云ふ夢を見たと仮定せられよ。恐らく三井三菱は大統領の候補者になるであらう」(26日公開の速記録)

 どう読んでも、財閥による政治壟断(ろうだん)や金権政治を危惧する内容だ。特に問題になるものではない。ところが、これに山県に近い「東京日日新聞」や「京華日報」などのメディアが噛み付いた。尾崎が天皇制を廃止し、共和制導入を主張したというのである。速記録が公開されても、それは改竄(かいざん)されたものだといって、「不臣」「乱臣」「不敬」などと攻撃の手を緩めなかった。

 尾崎はかなり限定をつけたうえで共和制に言及している。山県系メディアの攻撃は、さすがに無理筋だった。世論も尾崎に同情的だった。

 ところが、ここに与党・憲政党内の派閥対立が影響した。憲政党は大隈の進歩党と板垣の自由党が合同した政党だが、この両派の関係は必ずしも良好ではなかった。そのため、旧自由党系は文部大臣のポストを得ようとして、旧進歩党系の尾崎を罷免(ひめん)せんと画策しはじめたのである。

 こうして混乱は大きくなり、宮中の介入などもあって、尾崎は10月24日に辞表を提出せざるをえなくなった。その後、後任の文部大臣をめぐって旧進歩党系と旧自由党系が激しく対立し、憲政党は分裂。第1次大隈内閣は同月31日に瓦解した。捏造された不敬事件は、日本最初の政党内閣を倒してしまったのである(以上、小股憲明『明治期における不敬事件の研究』参照)。

■不敬事件は、明治時代だけで200件以上に上る

 こうした事件は枚挙に遑(いとま)がない。1887年11月、文部大臣の森有礼が伊勢神宮を参拝したおり、内宮に土足で昇殿し、御帳をステッキで掲げて中を覗き込んだなどと批判された事件もそうだ。これは、森の欧化主義を嫌う伊勢神宮の神官が、意図的に流したデマだったといわれる。だが、森はこれが原因で1889年2月に山口県士族の西野文太郎に暗殺されてしまった。

 あるいは、1918年8月に「大阪朝日新聞」が、寺内正毅内閣を批判した記事で「白虹日を貫けり」(内乱の前兆とされる)という文言を使い、不敬だとして批判された事件(白虹事件)もあげられる。これは、反政府的な「大阪朝日新聞」を取り締まろうと、内務省が機会をうかがっていたところに起きた事件だった。単なる揚げ足取りだったのだが、右翼だけではなく、同業他社までここぞとばかりに「大阪朝日新聞」を批判した。その結果、同社社長の村山龍平は暴漢に襲われたうえ、10月に辞任を余儀なくされてしまった。

 こうした不敬事件は、明治時代だけで200件以上に上るという(小股前掲書)。実際に不敬な行為があったかどうかは問題ではなく、そう騒ぐことによって、気に入らない相手を吊るし上げることこそが重要だったのである。

 現在では不敬罪は存在しない。だが、皇室に対する国民の信頼は厚く、「菊タブー」もまだまだ根強い。それを逆手に取って、「あいつは天皇を誹謗(ひぼう)した」と決めつけて、相手の社会的な信頼を損なわせることも不可能ではない。

 2016年10月27日三笠宮崇仁親王が薨去(こうきょ)したとき、マスコミの多くが「薨去」ではなく「ご逝去」などと表現したとして、インターネット上の一部で批判の声があがった。ネット上のマスコミ叩きは日常茶飯事でその多くは取るに足りないものだが、そこに不敬が悪用されたのである。

 いまのところ幸い大きな騒ぎにはなっていないが、今後はどうなるかわからない。不敬悪用の危険性はいまだ消え去っていない。メディアが吠え立て、世論がこれに呼応したとき、われわれは冷静に対処できるだろうか。いまから考えておいても無駄ではない。

■玉音の威力

 最後に、終戦の玉音放送を取り上げたい。いうまでもなく、1945年8月15日正午にラジオで放送された「終戦の詔書」のことだ。昭和天皇は前日に宮城内で録音を終えており、当日は内幸町の放送会館でレコード盤が再生された。この玉音放送により、日本は大きな混乱もなく終戦を迎えることができた。

 なぜ玉音はここまで大きな力を持ちえたのだろうか。昭和天皇のカリスマ性もあっただろう。ただ、そこには長いメディア政策によって演出された威力があったことも指摘しなければならない。

 実は、昭和天皇の肉声がラジオに流れたのは終戦時がはじめてではない。1928年12月2日、代々木練兵場で行われた大礼観兵式において、昭和天皇は陸軍軍人に対して短い勅語を直接下賜(かし)した。このとき、日本放送協会は、場内三箇所にマイクロフォンを設置し、全国に実況中継を行っていた。玉音を放送するつもりはなかったのだが、昭和天皇が肉声を発したとき、偶然にもマイクがそれを拾ってしまったのである。

 図らずも玉音を耳にしたラジオ聴取者からの評判は上々だった。ところが、宮内省はこの放送事故を問題視。その意向を受けた逓信省は、ただちに放送関係者に対して今後の玉音放送を厳禁した。この結果、式典などで天皇が勅語を下賜する場合、実況中継の音声は必ずカットされた。ラジオの聴取者は、無音によって天皇の存在を認識したのである。こうして玉音は、式典に直接参加しない限り絶対に聴くことができない特別なものへと変化した。

 そのため、終戦の玉音放送は格別の意味を持った。これまで厳禁され、封印されてきた天皇の肉声が、再びラジオに流れたからだ。重要なのは、「天皇が国民をどのように説得したかという詔書の内容」ではなく、「天皇のナマの声がラジオで放送されたという事実」だった(竹山昭子『玉音放送』)。実際、電波の状態が悪く、詔書の文体も難しかったため、多くのひとびとは玉音放送の内容を理解できなかったといわれる。

 このように、放送事故によって生じた玉音放送の厳禁が、玉音の神秘性を必要以上に高め、皮肉にも、終戦時の玉音放送の効果を最大限に高めることとなったのである。

 ところで、2016年8月に今上天皇はビデオで「お気持ち」の表明を行ったが、この放送は平成の玉音放送と呼ばれることがある。この表明のあと、生前退位に関する国民の支持は大きく広がり、政府も対応を迫られた。結果的に、玉音の威力を改めて見せつける形になった(ちなみに、今上天皇は東日本大震災直後にもビデオメッセージを発している)。

 もっとも、昭和天皇の玉音放送と今上天皇のそれは意味合いが異なる。今上天皇の肉声は別に珍しいものではない。いまや玉音自体に特別な効果は認めにくい。

 むしろ、平成の玉音放送の威力は、その内容にこそ求められる。あのビデオを観たとき、多くのひとびとは驚いたはずだ。「日本の皇室が(中略)いきいきとして社会に内在」「天皇の終焉」など、今上天皇でなければ書けない、率直かつ新鮮な言葉づかいが目立ったからである。SNS上でもこれらの言葉に対して大きな反響があった。また、巷間検討されていた摂政の任命について敢えて否定的に言及した点も、かなり大胆な試みだった。

■平成の玉音放送は、昭和の玉音放送と正反対

 今上天皇は、これまで国事行為を忠実にこなし、用意されたメッセージを読み上げてきたように見受けられる。だからこそ、自らの意向を強く打ち出した今回の「お気持ち」表明は、大きな印象を与えることになった。あの今上天皇がここまで率直に発言するのか。こうした驚きが、国民と政府を動かしたわけだ。

 この点で、平成の玉音放送は、昭和の玉音放送とは正反対だ。昭和の玉音放送は、玉音の内容よりも放送の事実が重要だった。これに対し、平成の玉音放送は、放送の事実よりも玉音の内容が重要だった。

 その一方で、両者には共通点もある。それは、天皇が国民に対して異例のメッセージを発すると、世論や社会を大きく動かす力を持ちうるということである。現行の憲法下では、これは必ずしも望ましいことではない。「個人として」「私の気持ち」という言葉から滲(にじ)むように、立憲体制を重んじる今上天皇にとっては苦渋の決断だったものと推測される。

 おそらく将来においても天皇のメッセージは、うまくアレンジすれば相応の影響力を持ち続けるだろう。だが、いうまでもなく、今後はこのような玉音の威力に頼ることなく、主権者である国民自身が、重要な決定をくだせるようになるべきだ。今回のような形での玉音利用は、これで最後であって欲しいものである。

■天皇制もネット時代に入った

 明治天皇は、1905年に「みな人の見るにひぶみに世の中のあとなしごとは書かずもあらなむ」と詠んだ。近代メディアをはじめて取り上げた御製だ。「みなが読む新聞には、世の中の根拠なき風説は書かないで欲しいものだ」くらいの意味になる。

 だが、明治天皇の意向に反し、メディアはどうしても大袈裟なことや、根拠なきことを書いてしまう。しかも天皇に関してしばしばその傾向が見受けられた。残念ながら、それがこの約150年の歴史だった。

 メディアから「あとなしごと」をなくすのは難しい。であれば、読み手であるわれわれが、メディア・リテラシーを身に付けなければならない。天皇の悪用に何度も惑わされるのはさすがに能がない。天皇にまつわる様々なメディア・イベントの事例を知っておけば、「またこのパターンか」「とすれば次はこうなるのでは」と考えられるはずだ。

 近年、ネットでは粗暴なコミュニケーションがはびこり、日々「炎上」騒動が発生している。ネット時代の前途は多難だ。そこに天皇の権威や影響力が悪用されれば、大きく社会を揺るがしかねない。その荒波のなかで溺れないために、「メディア天皇制」の事例は心のどこかに留めておきたいものである。

つじた・まさのり 1984年生まれ。近現代史研究者。大阪府出身。慶應義塾大学文学部卒業。主な関心テーマは、政治と文化芸術の関係。著書に『大本営発表』『ふしぎな君が代』『日本の軍歌』(以上、幻冬舎新書)、『たのしいプロパガンダ』(イースト新書Q)、 『文部省の研究 「理想の日本人像」を求めた百五十年』 (文春新書)など。最新刊に 『空気の検閲』 (光文社新書)。

(辻田 真佐憲)

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