補聴器をつけないと「難聴」が認知症の原因になる

補聴器をつけないと「難聴」が認知症の原因になる

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 小さい文字が読めないときには、CMでやっている例のあのメガネを使えばいいのかもしれない。でも、小さい音が聞こえなくなったら、どうすればいいのか……。

 高齢者に多い「難聴」は、単に日常生活に支障が生じるだけでなく、うつ症状や認知症の原因になる危険性も指摘されている。

 すでに耳が遠い人も、まだの人も、知っておいて損はない「老人性難聴」の対策について、勉強しておきましょう。

■人間の耳は120歳まで使えるようにできているが

 老人性難聴とは、読んで字のごとく、加齢に伴い耳の聞こえが悪くなる疾患。

「加齢により内耳周囲の諸器官の細胞が減ると、音を感じ取る能力が低下する。それでも何とか感じ取った音を、今度は脳に伝える聴覚神経が経年劣化していく――。そんな複合的な要因で起きる難聴のことです」

 と説明するのは、東京・北青山にある山川耳鼻咽喉科医院院長の山川卓也医師。

 人間の耳は、構造上は120歳まで使えるようにできているという。

 しかし、加齢によるダメージには個人差がある上、遺伝的要因も関係するので、早い人では50代で「聞こえ」の悪さが始まることもあるという。

 典型的な老化現象なのだが、放置していいというものでもない。

 2017年に医学雑誌「ランセット」に載った記事によると、認知症を引き起こすと考えられる9つの原因の1つに、「難聴」が含まれているのだ。

■「ランセット」に掲載された「認知症を引き起こす危険因子」

(1)高血圧

(2)糖尿病

(3)肥満

(4)運動不足

(5)喫煙

(6)教育水準の低さ

(7)社会的孤立

(8)難聴

(9)うつ

 これらの危険因子をすべて除外できれば、認知症を発症する危険性を3分の1程度低下させることができるという。

■コミュニケーション能力が下がって社会的孤立を招く

 なぜ難聴が認知症の危険因子なのか。山川医師が解説する。

「老人性難聴の人は、特にスピードの速い会話の聴き取りが難しくなります。そのため会話に参加するのが面倒になっていくのです。その結果コミュニケーション能力が下がって社会的孤立を招き、この状態が続けばうつになりやすくなる。つまり、認知症を引き起こす9つの因子のうち3つを併せ持つ危険性があるのです」

 健康長寿を考える上で、無視できない存在の老人性難聴だが、現状では根本的な治療法はない。できることといえば、補聴器を使って「聞こえ」を改善することだ。

 しかし、ここにも大きな問題がある。日本人の「補聴器に対する知識の乏しさ」だ。

 耳の遠い人でも、補聴器さえ付ければたちどころに聴力が回復し、若い頃と同じように聞こえるようになる――と思い込んでいる人が意外に多いのだ。

 実際にはそんなことはない。

「内蔵されたコンピュータが“声”と“雑音”を分離し、声を大きく、雑音を低くすることで会話がしやすいようにサポートする、というのが補聴器の基本的な仕組みです。決して若い頃の耳と同じように聞こえるわけではないし、逆に合わない補聴器を使ったり、使い方を誤ったりすれば、難聴を悪化させる危険性もあります」

■日本人で補聴器に「満足」は4割にも満たない

 しかも、補聴器は決して安くない。片方だけで20万円を超えるものも多い上、一般的に老人性難聴は「両側性」といって両耳が遠くなるので、一度購入すると50万円近くの出費となる。なのに、買ったはいいがほとんど使わず、タンスにしまい込んでそれっきり――という高齢者が少なくないのも事実。

「高額なので、補聴器に対する期待度も高く『使ってみたら意外に効果がなかった』とがっかりしてしまうケースが多い。金額のわりに使い勝手が悪く、しかも煩わしい――と、ネガティブな印象だけが積み重なって、タンスの中に隠してしまうのです」

 ちなみに、補聴器を使った人の満足度を見ると、海外では7割の人が「満足」と答えているのに対して、日本人で「満足」と答えた人は4割にも満たない――という調査結果もある。

 安いものではないだけに、合わなかったときにはがっかり感も大きいのだ。

■無暗に高額商品を売りつけようとする業者も

 自分に合う補聴器と巡り合うには、医師のサポートを利用すべきだろう。

 たとえば、眼鏡を買うときには眼鏡ショップに行けば度数を計算して眼鏡を作ってくれる。それと同じ感覚で補聴器店にいきなり行って買おうとするのは得策ではない。

「耳の状態をまず診察して、本当に補聴器が必要なのかどうかを医学的に判断した上で、慎重に検討すべきです。高齢者は中耳炎や鼓膜に穴が開いているなど、耳にトラブルを持つ人も多い。そんな人が補聴器を付けてもよくなるはずがない」

 山川医師によると、「認定補聴器技能者」という資格を持つスタッフがいる店なら安心だが、中には大した知識もなく、無暗に高額商品を売りつけようとする業者もいるので気を付けてほしい、と注意を呼び掛ける。

 購入後しばらくはこまめな微調整が必要だ。

「必要以上に響く音」や「必要なのに拾えていない音」などを補聴器ショップのスタッフと話し合い、細かな調節を繰り返すことで、補聴器本来の機能は発揮される。完全な自分の耳にするのは無理でも、近づけることはできる。

「使ってみないとわからないところはどうしてもある。ショップで試し聞きしてみて、どの程度聴こえるようになるのかを体感してから買うべきだし、それをさせない店では買うべきではない」(山川医師)

■補聴器は身近な医療機器となり得ていない

 一方で、診察する医師の選び方も重要だ。

 基本的には耳鼻咽喉科で診察を受け、老人性難聴と診断されたら「紹介状」を書いてもらって補聴器専門店を訪ねるのが本来のルート。

 この時、診察する耳鼻咽喉科医が「補聴器相談医」の資格を持っていると、補聴器の購入費用に対して医療控除が適用され、購入費の何割かが戻ってくる。

 しかし、面倒だからと日頃かかっているかかりつけの内科医などに紹介状を書いてもらっても、控除の対象にはならないし、たとえ耳鼻咽喉科医でも、補聴器相談医の資格がなければやはり控除は受けられない。この資格を持っている医師は、耳鼻咽喉科医の4割程度なので、受診する前にホームページなどで確認しておくべきだろう。

 現在日本には「65歳以上の人」は3300万人いて、そのうち老人性難聴は症状の差はあるものの2000万人を占めるといわれる。

 しかし、その中で補聴器を使っている人の割合はわずか15%に過ぎない。まだまだ日本では、補聴器は身近な医療機器となり得ていないのが実情なのだ。

 誰にとっても恐ろしい認知症を回避する上で、聴力の維持は不可欠だ。老人性難聴が疑われた時、ぜひこの記事のことを思い出してください。

(長田 昭二)

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