“動物の死骸を投げ入れ”“ダンプで店舗に突っ込む” 「ヤクザ」が資金稼ぎのために行ってきた“汚れ仕事”の実態

“動物の死骸を投げ入れ”“ダンプで店舗に突っ込む” 「ヤクザ」が資金稼ぎのために行ってきた“汚れ仕事”の実態

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 株価や地価などの資産価格が急激に上昇し、異常ともいえるほどの好景気を迎えたバブル期。多くの企業や地主が莫大な利益を得ていた背後で暗躍したのが「ヤクザ」たちだ。手段を選ばない方法で、彼らはさまざまな“汚れ仕事”を請け負っていた。果たして、その具体的な方法はどんなものだったのだろう。

 ここでは、別冊宝島編集部が執筆した『 日本のヤクザ 100の生き様 』(宝島社)を引用。ヤクザの資金作りの実情について紹介する。(全2回の1回目/ 後編 を読む)

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■弘道会とセントレア、宅見組と関空

 空港、原発、大型橋梁――これらの開発事業では従来、広域暴力団が大きな利権を握ってきたとされる。広大な用地買収や埋め立てに伴う漁業権の整理、複数県にまたがる工事の利益配分から完成後の騒音対策まで、あらゆる関連事業に食い込んで巨額のカネを吸い上げてきたのだ。某組織の企業舎弟が語る。

「六代目山口組と神戸山口組の最高幹部たちを見れば、いずれもデカいシノギを手にして成長したことがわかる。弘道会がセントレア(中部国際空港)に食い込み、宅見組が関空(関西国際空港)の事業を仕切ったのは有名な話だ。ほかには福井の正木組が日本海側の原発、淡路島の?友会が明石海峡大橋や大鳴門橋の建設にからんで力をつけた」

 ヤクザが高額の上納金を納めながら大組織での出世を目指してきたのは、組織のトップに近づくほど地元政財界の「信用」がつき、大型の開発事業に食い込んで大きな利益を得られるようになるからだった。

 一方、都会派のヤクザのなかにはまた別の生き方をする者たちもいた。資産インフレが続いていた高度経済成長期には、どれだけ早く動き、有望な不動産を確保するかが商売の要でもあった。

「典型的だったのが、パチンコ屋。いまは郊外型が主流だが、昔は駅前の一等地を、相場より高いカネを使ってでも押さえなければならない。当然、同業者と競合するからヤクザの腕力もいるわけだ」(西日本の金融業者)

 どんなビジネスにも「汚れ仕事」の需要はあるものだが、それが最も露骨なかたちで表れたのが、バブル景気における「地上げ」だった。1980年代における地価高騰は、銀行の貸し出し競争と、それをウラで支えた地上げビジネスの共同作品だったといっても過言ではない。

■不動産バブルで潤った銀行とヤクザ

 日本の金融界は戦後長らく、旧大蔵省が主導する護送船団体制下で横並びの状態にあった。それが、80年代の金利自由化で生存競争に突入。これが不動産バブルと重なり、銀行は土地の担保さえあれば湯水のように融資を吐き出した。

 この頃、ヤクザのフロント企業が主に手がけたのが「地上げ」である。銀行やデベロッパーは背後にヤクザがいることを知りつつ、あえてフロント企業を使っていた。なぜか。最大の理由は「スピード」である。正規の手続きをショートカットして、力ずくで仕事をまとめる技術だ。

 毎日のように土地の値段が上がり続けていたバブル景気においては、この「能力」はとりわけ重宝されていた。開発予定地からの立ち退きを拒否する地権者や住人がいても、ヤクザは彼らの権利など意に介さない。獰猛そうな大型犬を連れた刺青の男が周囲を威嚇しながら徘徊し、糞尿や動物の死骸を住居に投げ入れ、ひどい場合にはダンプで店舗に突っ込むなどして、無理やり要求を飲ませるのだ。そのようにして地上げを素早くまとめられるということは、依頼者である企業がその分だけ土地を安く仕入れられることになり、最終的に開発を終えて売却したときに得られる利益の最大化につながる。

 たとえば現在の価値が100億円で、1年後には確実に200億円に値上がりする(と思われる)土地があったとする。開発会社は2カ月間でその土地の80%までを自力で買い進めたが、よりによってど真ん中に立つアパートの住人たちが、頑なに立ち退きを拒んでいる。このままでは到底、1年で開発を終えることはできない。

 そんなとき、「30億円くれれば、1カ月で確実に追い出してみせます」という地上げ屋が現れたらどうするか。相手の正体が暴力団だとわかっていても、「よろしくお願いします」といってカネを差し出す開発会社が、バブル期には実に多かったのだ。

 だが、そんな夢のような時代はいつまでも続かなかった。

■日本経済の変遷と山口組の分裂

 90年代初頭のバブル崩壊後、ヤクザの存在は日本経済の新たな厄介事として浮上する。焦げついた融資の担保物件の多くが「暴力団がらみ」となっていたために、金融機関が不良債権処理を思うように進められなかったのだ。

 ほんの少し前まで、銀行とヤクザは利益を分け合う関係だったわけだが、それもバブル崩壊を機に一変していた。両社がウラで手を結ぶことができたのは、経済の急成長にともなって、互いの取り分が自然と増えていたからに過ぎなかったのだ。

 そして92年3月、暴対法が施行され、ヤクザに対する包囲網は徐々に狭まっていく。

 一方、大規模公共事業にからんで大金を儲けていた面々にも、やがて冬の時代が訪れる。2001年に始まった小泉構造改革で公共事業が劇的に減り、当局の監視も厳しくなって、ヤクザが数十億から百億円もの大金を一気に手にするチャンスはほぼなくなってしまったのだ。

■小泉構造改革から恩恵を受けた弘道会

 ところが、そんななかでも独り潤う組織があった。中部地方を地盤とする弘道会だけは、小泉構造改革から相当な恩恵を受ける結果となったのだ。

 小泉政権は、派遣労働の規制緩和や円安誘導を同時に行い、輸出型産業の成長を強力にあと押しした。その筆頭格が中部地方の自動車産業である。バブル崩壊後の長期不況から日本が立ち直れたのは、中部地方を中心とする輸出産業が牽引力になったからだといえる。それを陰で支えたのが、派遣や請負など企業にとって雇用負担の少ない労働力だ。

 だが、こうした人員を大量に集めるには、たんに殺風景な工業地帯に住居を用意するだけではだめだ。彼らの従事するメーカーでの部品の組み立て作業は苦痛なほど単調で、週末にはストレス発散が欠かせない。多くが独身男性である彼らは、金曜日の夜ともなると名古屋に繰り出し、弘道会が仕切る歓楽街に吸い込まれたわけだ。

 司忍・六代目山口組組長が誕生したのは、弘道会のシノギと「いざなみ景気」が絶頂を迎えていた、2005年7月のことである。

 その後、当局の締めつけがさらに強まり、弘道会もまた資金源を失っていく。しかし六代目の出身母体であり、ナンバー2の若頭の地位をも押さえていた弘道会には、まだやれることが残っていた。ほかの組織から収奪しつつ、最後のオアシスである東京の利権を独占するのである。

 弘道会がそれを目指した結果、組織内の矛盾が増大し、分裂に至ったのは見ての通りである。

 山口組の分裂もまた、終わることのない日本経済の変遷と無関係ではなかったということだ。

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拳銃を突きつけて穴を掘るように指示 「あまりにも…」と刑事が絶句したヤクザ史上最も残酷な“殺戮”とは へ続く

(別冊宝島編集部)

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