「クックで大丈夫か?」の評価を一蹴 なぜアップルのCEOはゲイだと公表したのか

「クックで大丈夫か?」の評価を一蹴 なぜアップルのCEOはゲイだと公表したのか

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 長らくコンピュータ業界でしのぎを削ってきたアップルとマイクロソフト。90年代はマイクロソフトが「ウインドウズ」でパソコンOS市場の9割を握り、圧倒的な強さから「悪の帝国」とまで言われた。しかし、ITの主役がパソコンからスマートフォンに移ると、形成は逆転。2社のライバル関係はより浮き彫りになった。そんな両社の間には、重大な1つの共通点がある。それはCEOの交代によってビジネスをよりスケールアップさせることに成功した点だ。

 ここでは、ジャーナリスト大西康之氏の著書『 GAFAMvs.中国Big4 デジタルキングダムを制するのは誰か? 』(文藝春秋)を引用。アップルとマイクロソフト、世界のIT企業を代表する2社はどのように転機を乗り越えたのか。新CEOがもたらした革新を詳しく紹介する。(全2回の1回目/ 後編 を読む)

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■蘇る巨人 神亡き後のアップル

 アップル社に目を移せば、常にスポットライトを浴び続けたジョブズに対し、現CEOのティム・クックは地味な人間だ。社内でいえば、ジョブズとともに「革命」の表舞台に立っていたデザイン担当のジョナサン・アイブなどの方がはるかに有名であり、メディアや投資家は「クックで大丈夫か?」と不安を口にした。

 数々の神話に彩られ56歳の若さでこの世を去ったカリスマの後任。これほど困難な仕事も珍しい。だがクックはその仕事を静かに淡々とこなした。ジョブズと比べられるたびにクックはこう言った。

「ジョブズのようであれという目標を、私は決して持っていない。なぜなら、私は私でしかあり得ないからだ。私は俳優じゃない」

 ジョブズが引退を表明する直前、アップルの株式時価総額がエクソンモービルを抜いて世界一になった。トップでバトンを渡されたクックは、誰かに追い抜かれる恐怖と常に向き合う不運とも戦わねばならなかった。

 クックは周りから「地味だ」「物足りない」と言われ続けたが、それでも博打は打たなかった。逆にそう言われれば言われるほど、iPhoneやiPadの生産を委託している中国の工場の労働環境を整えるような、目立たない仕事に没頭した。

■アップルに「在庫は悪」の観念を植え付けた

 短く刈ったグレイヘアーに銀縁メガネ。その奥にある目は、いつも柔らかく笑っている。それがクックの印象だが、仕事になると人が変わる。

 サプライチェーンの改革に着手したばかりの頃、サンフランシスコ郊外クパチーノのアップル本社で開かれた中国の委託工場の再編を話し合う会議で、クックは中国のオペレーションを担当する部下にこう言った。

「君はなんでまだここにいるんだ?」

 クックに睨まれた担当者は震え上がり、その場からサンフランシスコ国際空港に向かったという。

「(デジタル機器も)新鮮な日付をすぎると問題が発生する。私は牛乳を扱っているように管理したい」

 そう語るクックは、開発優先のベンチャー気質が強かったアップルに「在庫は悪」の観念を植え付けた。こうしたディシプリン(規律)は、会社の規模が大きくなると失われがちだが、クックはけして手綱を緩めない。こうした一つ一つの小さな積み重ねが大きな成果につながる。

 アップルの時価総額は2018年8月、史上初の1兆ドル(約110兆円)を一時的に突破した。7年前、ジョブズからバトンを受け取ったときの時価総額は3300億ドル。クックは7年間、世界一の座を守りつつ、3倍以上に増やして見せたのだ。

■「私のプライバシーを捧げる価値は十分にある」

 クックはもう一つ大きな仕事をしている。2014年10月、『ビジネスウィーク』誌に寄稿して、自らがゲイであることを公表したのだ。クックの性的指向は長くアップルのトップシークレットだった。それまで米国の大企業のCEOで自身がゲイであることを公表した人物はいなかったが、クックはタブーに挑んだ。

「アップルのCEOがゲイだと耳にすることで、自分が何者であるかに折り合いをつけようともがき苦しんでいる誰かを助けることが出来るのなら、孤独を感じている人の心を和(やわ)らげられるのなら、自分たちの平等を主張する人々を勇気付けてあげられるのなら、私のプライバシーを捧げる価値は十分にある」

 時価総額世界一の企業のトップがゲイであるという事実は、世界のLGBT(性的少数者)に大いなる希望を与えた。しかしクックは自分がアイコンになるつもりはない。

「政治的でない人、官僚的でない人、賞賛など気にかけない人、細やかに成功を祝うことの出来る人、自分の名前が表に出るかどうか気にしない人」

 母校デューク大学でのスピーチで語った「求める従業員像」は実にクックらしい。

■もう一つの復活劇

 これほどドラマチックな復活劇は過去に例を見ない。

 1990年代、「ウインドウズ」でパソコンOS市場の9割を握り、その圧倒的な強さから「悪の帝国」とまで言われたマイクロソフトは、ITの主役がパソコンからスマートフォンに移ると、GAFAに主役の座を奪われた。

 そのマイクロソフトを鮮やかに蘇らせたのがこの男、サティア・ナデラである。2014年2月、創業者のビル・ゲイツ、2代目スティーブ・バルマーに次いで3代目のCEOに就任した時点では、インターネットにもスマホにもうまく対応できないマイクロソフトの経営は「迷宮をさまよっている」と酷評され、「もはや終わった会社」とすら言われた。

 しかしナデラがCEOに就任してから5年目の2018年11月、マイクロソフトの株式時価総額はアップルを抜き、アメリカで16年ぶりに首位に返り咲いた。2019年6月期の売上高は前年度に比べて14%増の1258億4300万ドル、純利益は約2.4倍の392億4000万ドルで、ともに過去最高だ。

■「技術とマネージメントの両方がわかる稀有な存在」と評価され

 インド中南部の街、ハイデラバードで生まれたナデラは、子供の頃からコンピューター・サイエンスに興味を持っていた。だが進学した地元のマンガロール大学には電子工学の学科がなく、電気工学を専攻した。しかし、コンピューターへの夢を諦めきれず、卒業後、一念発起して1988年に渡米。ウィスコンシン大学ミルウォーキー校で念願の情報科学の修士号を取得し、シリコンバレーの名門企業、サン・マイクロシステムズに入社した。

 1992年になるとマイクロソフトに転職。入社直後から毎週末になると、本社があるシアトルからシカゴ大学に通学してMBAを取得した。金曜日の夜にシアトルで仕事を終えるとシカゴ行きの飛行機に飛び乗り、土曜日の授業に出席。日曜日にシアトルに戻って月曜日から仕事という生活を2年半続けた。

「いつも、読める以上の本を買ってしまう」という癖は、知識への飽くなき貪欲さを表している。常に知識を吸収して自分の価値を高め続ける姿勢は、インドや中国など新興国からアメリカに渡ったエンジニアや経営者に共通する傾向だが、ナデラの場合、その貪欲さと吸収力は群を抜いていた。

 2008年、マイクロソフトのオンライン・サービス部門の上級副社長に就任し、2013年には同社のクラウドや企業向けシステムのエンジニアリング部門を担当した。情報科学の修士号とMBAを併せ持つナデラは、一騎当1000の人材が集まるマイクロソフトの中でも「技術とマネージメントの両方がわかる稀有な存在」と評価され、いつしかトップ候補に名前が挙がった。

 バルマー時代の閉塞感を打ち破ることを期待していた投資家にとって、入社歴22年のベテラン・マネージャーの内部昇格は保守的に映り、CEO就任当時のナデラの評価は必ずしも高くなかった。

■利用者の立場からより便利なサービスを作ることに重きを置く戦略

 だがナデラは大胆な決断で周囲の度胆を抜く。マイクロソフトの「ドル箱」だったウインドウズの一部を無償公開し、継続的なアップデートを受けられる課金サービスに切り替えた。さらに、1から10まで自分で作る囲い込み戦略を、他社と協業してより良いサービスを作る「オープン戦略」に切り替えた。ウインドウズなどのソフトウエアを1本ずつ売るビジネスから、財務管理や顧客管理といった機能をネット経由で顧客に提供するクラウドサービスに飛び移ったのだ。利用者は、いちいちサーバーやソフトウエアを買わなくても、欲しい時に欲しいサービスだけを受けられる。

 ソフトウエアの供給者ではなく利用者の立場からより便利なサービスを作ることに重きを置くこの戦略転換は、ウインドウズを生み出し、世界最強の製品に育て上げたゲイツやバルマーには真似できない「割り切り」だった。

 決断は吉と出た。2019年、マイクロソフトのクラウドサービス「アジュール」は世界シェアで先行していたアマゾンを抜き、首位に立った(英国調査会社「IHSマークイット」調べ)。

■クリケットと詩をこよなく愛する

 クリケットと詩をこよなく愛するナデラはこんな言葉を残している。「長い散文で描きうるものを数行に変えてもなお、本質を捉えるのが詩だ。これぞ圧縮。最高のコードとは、詩なのである」

 ナデラが成し遂げたマイクロソフトの変革もまた、一編の詩のようである。

『日経ビジネス』は1983年9月19日号の特集「企業は永遠か」で「企業の寿命(企業が繁栄を謳歌できる期間)は、平均わずか30年」という説を打ち出した。福沢諭吉の教え子である早矢仕有的(はやしゆうてき)が日本最初の株式会社「丸屋商社(現在の丸善)」を立ち上げたのが明治2年(1869年)。以来、約100年の日本企業の総資産や売上高の推移を調べた結果、一つの企業がこれらの指標でランキングの上位に留まれる期間は約30年という結果を弾き出した。この特集は大評判となり、「企業の寿命は30年」という言葉が人口に膾炙するようになった。

 日本が欧米の見よう見まねで資本主義を始めた最初の100年、日本の企業社会はまさに群雄割拠の時代にあり、日本経済のステージが上がっていくにつれ、どんどん主役が入れ替わった。人間でも成長している若者の体は新陳代謝を繰り返し、新しい細胞が古い細胞に置き換わる。1990年代のバブル崩壊で成長が止まった日本経済は新陳代謝が衰え、その後、現在に至るまでの30年間、主役の入れ替わりは起きていない。

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(大西 康之/ノンフィクション出版)

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