「ちゃんと開催しようという努力が感じられない」海外メディアが東京五輪に“大憤慨”ワクチンは自己申告、書類は不備ばかり、取材体制は大学以下…

東京五輪に海外メディアが憤慨 「ちゃんと開催しようという努力が感じられない」

記事まとめ

  • 東京五輪の開幕2週間前にほとんどの競技の無観客開催が発表され、世界中が呆れている
  • 組織委員会の混乱はメディア対応にも表れ、問い合わせをしてもまともな応答はないそう
  • 米国の通信社の記者は「ちゃんと開催しようという努力が一向に感じられない」と語った

「ちゃんと開催しようという努力が感じられない」海外メディアが東京五輪に“大憤慨”ワクチンは自己申告、書類は不備ばかり、取材体制は大学以下…

「ちゃんと開催しようという努力が感じられない」海外メディアが東京五輪に“大憤慨”ワクチンは自己申告、書類は不備ばかり、取材体制は大学以下…

国立競技場の付近はオリンピックムード一色 ©時事通信社

 東京オリンピックのほとんどの競技が無観客となることが発表された。開幕まで2週間というタイミングでの発表に、世界中が驚くというよりも呆れている。

 オリンピック組織委員会の混乱は、大会運営だけでなくメディア対応にも表れている。メディアにとって今頃は本来ならば精力的な直前取材を行っていたはずの時期だが「組織委員会の対応が不透明で、不安とストレスでいっぱい」という声が各地から聞こえてくる。

 筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。

 海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。

■問い合わせをしてもまともな応答はない

 入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている。しかし、その提出方法がなんとwebフォームではなくExcel入力。加えて組織委員会から届いたファイルが読み取り専用だったり、PDFファイルが開けないなど不備も多く、締め切りまでの日数も極端に短く間に合わない人が続出した。

 問い合わせをしても「期日までに送ってください。締め切りに間に合わない場合は、記者証を無効にします」という返信だけが返って来る状態では、各メディアのコロナ対策責任者もお手上げである。

 無事書類を提出しても、油断はできない。活動予定表を送っても組織委員会からは「受理された」とも「拒否された」とも連絡はない。問い合わせへの返信も当然なく、受理されたと信じてスタッフを日本に送り出したら、入国時に「予定表の許可が下りていない」と言われたメディアさえある。実際、書類に不備があり、空港から強制送還になったケースもあるという。

■ワクチン接種確認は自己申告だけ

 組織委員会が提示する基準が曖昧なのは、最大の関心事であるワクチンについても同様だ。

 IOCは、大会開催までに関係者の7〜8割がワクチン接種済みと発表している。しかし、その根拠はあまりにも危ういと感じられる。

 6月上旬にIOCからワクチン接種に関するアンケートが筆者にも届いたが、「ワクチンを接種しましたか」という質問にイエスかノーで答える簡単なもので、接種証明書などを添付する必要はなかった。つまり完全なる自己申告制で、虚偽の答えをしてもIOCや組織委員会には分からないのだ。

 イギリス紙「ガーディアン」の記者が、5月頃に「記者証などにワクチン接種済みのマークなどを入れる形にすれば、ボランティアや大会関係者への海外メディアの不安が少しは軽減されるのではないかと思う。それをIOCに提案している」と話していたが、残念ながらその意見は通らなかったようだ。

 オリンピックのアメリカ代表を決める陸上競技の選考会では、記者証を申請する時にワクチン証明書を要請された。もちろんワクチン未接種者や、2回目の接種から2週間が経過していないメディアは記者証は与えられなかった。

 観客も入場の際にワクチンパスポートの提示が必要なほか、ワクチン接種済みの人と未接種者の席を分ける徹底ぶりだった。

■海外メディア=ダーティ?

 余談になるが、組織委員会から送付されたメディア向けのプレイブックQ&Aの中に、日本のメディアから出たと思われるこんな質問があった。

「国内メディアと海外メディアは、入り口、セキュリティ、トイレなどは別々にしてもらえるのでしょうか。取材現場でも仕切りはされますか。ミックスゾーンでは『クリーン(清潔)』、『ダーティ(不潔)』セクションに分けられますか」

 この表現に海外メディアは少なからずショックを受けたようだ。

 公式な文書で「海外メディア=ダーティ(不潔)」と捉えられる表現が使用されていること、また海外からの渡航者だけがウィルスを撒き散らしていると考えている国内メディアの他人事感にも危うさを感じてしまう。

 6月下旬に静岡放送のスタッフ2名が、静岡県島田市で行われていたシンガポールの卓球代表の事前合宿を取材し、後に2名ともPCR検査で陽性反応が出たことも話題になった。静岡放送によればスタッフはワクチンも未接種だったといい、シンガポール側が激怒したという報道も頷ける。

 入国後の行動ガイドラインも曖昧で、とりわけホテルの問題は深刻だ。

 組織委員会が当初指定していたメディアホテルの部屋はまったく足りておらず、記者たちは各自でホテルを予約していた。組織委員会からは3月下旬に宿泊先を問い合わせる連絡が来たので回答したが、そのホテルで大丈夫なのか、それとも変更が必要なのかについては一切連絡がなかった。

 そして2カ月ほどが経った5月末、次のような連絡が一方的に届いた。

「新しいメディアホテルのリストを送るので、予約済みのホテルをキャンセルしてメディアホテルに宿泊するように」

 その時点で開会式まで2カ月を切っており、支払い済みの人もいたためメディア側の反発は大きく、後に組織委員会から「キャンセル料がかかる場合は組織委員会が負担します」という条件とともに、リーズナブルな金額の部屋を紹介するという連絡が届いた。

 しかし実際にホテルのリストが届いたのは、変更の指示からさらに2週間が経った6月半ばで、しかもごく普通のビジネスホテルが1万6000円〜というかなりの割高設定だった。

 コロナ前に指定されていたメディアホテルを予約サイトでみると、オリンピック期間中でも6000円くらいで予約可能だ。インバウンドの観光客が減少しており、ホテルの料金は軒並み低くなっている状況で、なぜ1万6000円という値段設定になったのだろうか。

 食事場所の指示も厳しい。メディアはホテル・メディアセンター、競技会場のどこかで食事を取ることを推奨されているが、肝心の「どこで何が食べられるのか」という情報がまったくない。デリバリーも認められているが、英語に対応しているサイトの紹介もなく、ルールは作ったものの運用が詰められていない場面が多い。

■取材体制はアメリカの予選以下

 肝心の選手取材体制も、お世辞にも褒められたものではない。不満を口にするのはジャマイカ紙の記者だ。

「これまでは事前合宿や選手村などで選手や関係者に直接話を聞いて記事に反映したが、選手のSNSと試合の結果だけでは深い記事を書くのは難しい。ミックスゾーンも大会が始まったら壊滅状態になるんじゃないかと心配だ」

 海外に留まって取材活動を続けることを決意したジャーナリストたちも、組織委員会の決断の遅さにいらだっている。

「リモート取材が可能だと思って人数削減に応じたのに、そういったケアはない。2月に記者証を返上してホテルもキャンセルしたが、ホテルの料金すらまだ返金されていない」

 ちなみに6月中旬に行われたオリンピック陸上競技のアメリカ代表選考会では、会場となったオレゴン大学でジャーナリズム学を教えるロリ・ションツ教授が陣頭指揮を執り、12人の学生が8台のPCを駆使してリモート取材用のミックスゾーンを整備していた。

 記者がチャットで送った質問に選手が答えるシステムで、コロナ禍の取材活動を大いに助けてくれた。現場にいない記者もアクセス権があり、世界中から自由に質問できたほか、インタビュー映像がすぐにアップロードされて発言の確認も簡単だった。記者たちが「すばらしい」と絶賛するほどの体制を、いち大学が整備したのだ。

 ションツ教授は来年オレゴン大学で開催される世界陸上でもメディアスタッフとなって記者たちをサポートする予定だ。このように、世界大会を開催するための準備を時間をかけて築き上げている都市もある。

 しかし東京オリンピックでは、リモート取材についての案内はなく、ミックスゾーンでの対面取材がほとんどになる見込みだ。現場での取材を諦めた海外記者が情報を得る方法はほとんどない。

 参加選手やチームは、現状、対面取材の有無など知らされていない。もし開始後に不満が出た場合に完全リモートに切り替えられるような準備は必要なのではないだろうか。

■「ちゃんと開催しようという努力が一向に感じられない」

 日本に入国した海外メディアは、スマートフォンのGPSで組織委員会に常に居場所を監視されることになる。しかしその情報がどのように使われるのか、管理されるのかメディア側には明確にされていないことへの不安もある。

 イギリス紙「ガーディアン」の記者は「組織委員会からの連絡はすべてが後手後手。イギリス代表の事前合宿取材をする予定だったのに、タクシーが使えないどころか代替方法の提案もなくて困っている」とこぼしていた。

 米国の通信社の記者は組織委員会への不満をこう語る。

「記者は競技だけではなく、IOCや組織委員会、スポンサー、ドーピング問題、開催都市の状況など五輪にまつわる様々なことを取材するのが仕事だが、今回は競技以外の取材はほとんど不可能だ。そもそも五輪中止を決断すべきタイミングは何度もあった。それを無視して開催を決断したはずなのに、組織委員会からはちゃんと開催しようという努力が一向に感じられない。いまだに開催可否についての話題が出ている状態で、東京の意図が理解できない」

 とはいえ、コロナ対策や報道陣の監視体制など、表面的には組織委員会の管轄になっているが、実質は国が指揮をとっており、組織委員会も振り回されていることは容易に判断できる。彼らも上からの指示を受け、日々混乱の状態にありながら、なんとか対策を講じ、解決策を見出しながら進んでいる。

 組織委員会から届くメールにも内部の混乱がありありと浮かんでいる。休日や深夜にメールが届くことも多く、現場スタッフの労働環境も心配だ。

 オリンピックそのものに反対する意見は日増しに大きくなっており、海外メディアへの視線が厳しいことも理解している。だが取材したメディアのほとんどは東京の状況を把握し、このような状況下での開催へ同情の気持ちを寄せている。そしてオリンピックを開催すると決めたのならば、組織委員会、そして国がもう少しきちんと対応してくれれば、というのが報道陣の共通した願いである。

(及川 彩子/Webオリジナル(特集班))

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