「私は家庭より仕事を選びました」問題は女性医師ではない。医療現場の人手不足なのだ

「私は家庭より仕事を選びました」問題は女性医師ではない。医療現場の人手不足なのだ

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「命を扱う以上、プライベートはどこかで犠牲にする必要のある職業だと思います。私は家庭より仕事を選びました」

 ある女性外科医が筆者に語ってくれた言葉だ。

 2018年8月、不正入試が発覚した東京医科大学で、女性受験者についても2次試験の点数を実質的に一律減点していたことが明らかになった。その背景には、医療現場で「戦力になりにくい」女性医師が増えないようにしたいという、前理事長をはじめとする経営陣の考えがあったと見られている。

 確かに、女性医師は結婚、出産、育児などを契機に、一定期間、職場を離れることが少なくない。また、子どもの送り迎えがあると定時に帰る必要も出てくる。そのため、残業、休日出勤、宿直などが多い外科、産婦人科、救急などの診療科では、女性医師は歓迎されてこなかった。

 女性医師のほうも、仕事と家庭を両立しやすい、つまり残業、休日出勤、宿直が少ない皮膚科、眼科、麻酔科、病理診断料などの診療科を選ぶ人が多いと言われてきた。もし外科医としてキャリアを積もうと思うなら、冒頭の彼女のように、家庭(つまり結婚や出産)を諦めなければならない状況もあった。

 こうした現実があることから、東京医大の女子一律減点に理解を示す医師も少なくない。たとえば医師でタレントの西川史子氏はテレビ番組で、「医療現場では当たり前のこと」「(女性が増えると)眼科医、皮膚科医だらけになっちゃう」と発言し、物議を醸した。また、女性医師向けのウェブマガジンを発行する企業が実施したアンケートで「女性医師の6割が『東京医大の女子減点』に理解」を示したとの報道もあった(NHK2018年8月7日)。

 ただ、医療現場で家庭を犠牲にすることを強いられてきたのは、女性医師だけではない。とくに大学病院や地方病院などの勤務医は慢性的な人手不足で、厳しい勤務環境に置かれている。今回の出来事は「女性医師」だけではなく、「医師全体」の働き方の問題として、考える必要があるはずだ。

 そもそも医師の過重労働の問題が浮上したのは今に始まったことではなく、とくに近年では、「医療崩壊」が叫ばれた06年頃から、大きくクローズアップされるようになった。そのきっかけとなったのが、04年に「新臨床研修制度」がスタートしたことだった。医学部卒業後2年間の初期研修が義務化されると、それまで大学病院で専門的な研修を受けることの多かった新米医師が、多くの診療科を回る新方式の研修に実績のある市中の病院に流れるようになったのだ。

 そのため、人手不足に陥った大学病院が、地方の関連病院に派遣していた医師たちを大学病院に呼び戻し始めた。その結果、今度は地方の病院が人手不足に陥り、少ない人数で残された勤務医が、ますます苛酷な勤務を強いられるようになった。06年頃から東京医大が入試で女性を一律減点し始めたのも、新臨床研修制度によって大学病院や関連病院が人手不足に陥ったことがきっかけだった可能性がある。

■日本は病床数が多すぎる

 こうしたことから、政府は08年頃より医師数を増やす政策に転換した。07年度まで7625人に抑えられてきた医学部の定員は、18年度に9419人まで拡大された。06年に27万7927人だった医師数も増え続け、16年には31万9480人となった。しかし、増員から10年以上が経ち、4万人以上も医師が増えたにもかかわらず、勤務医の過重労働はあいかわらず解決されていない。その第一の理由は、「病院が多すぎる」ことにあると筆者は考えている。

 実は、日本の病院数は欧米諸国に比べて圧倒的に多い。14年の日本の医療機関数は8442施設で、先進国で圧倒的一位だ。フランス(2593施設)、ドイツ(1984施設)、英国(1595施設)はもとより、先進国2位で人口が日本の約2.6倍の米国でさえ、5710施設しかない(Espicom「The World Medical Markets Fact Book 2014」)。

 人口1000人あたりの病床数で見ても、先進国2位のフランスが6.3、ドイツが6.0、英国が2.9、米国に至っては2.8しかないのに、圧倒的一位の日本は、米国の4倍以上になる12.3もある(同)。一方で、1000人あたりの医師数は、ドイツ4.1人、フランス3.3人、英国2.8人に対し、日本は2.4人。(「OECD Health Statistics 2016」)。世界的に見ても決して多くない医師たちが世界一多い病院に散らばり、世界一多い病床数(入院患者数)を診ているのだから、勤務が苛酷になるのは当たり前なのだ。

 一方で、第一線で活躍する医学部教授などに取材したが、「女性医師は戦力にならない」と言う医師は一人もいなかった。逆に、体力よりも繊細な技術が物を言う腹腔鏡手術やロボット手術の普及で、「これからは外科でも女性医師の活躍できる余地が大いにある」と語る外科医もいた。それだけでなく、16年には米国の高齢入院患者130万人のデータを解析した研究で、「女性医師のほうが男性医師よりも患者の死亡率や再入院率が低い」ことを示す論文も発表されている。医学部入試で女性を差別するのは、やはり時代錯誤と言わざるを得ない。

 むしろ東京医大の問題は、日本のガラパゴス的な医療体制を根本的に見直すきっかけとすべきだろう。年間の国民医療費はすでに40兆円を超えている。闇雲に医師数を増やしても、人件費や過剰な医療が増えて、国民皆保険が破綻に近づくだけだ。それよりも欧米のように、医療圏ごとに必要な病院数や専門医数、家庭医数などを割り出し、適正に配置する施策を打ち出していくべきだろう。「持続可能な医療」の実現に知恵を絞れば、おのずと仕事と家庭を両立できる医療体制に変わるはずだと筆者は信じている。

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(鳥集 徹/文春ムック 文藝春秋オピニオン 2019年の論点100)

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