さようなら平成――もし「平成元年人」が現代にタイムスリップしたら何を思うか

さようなら平成――もし「平成元年人」が現代にタイムスリップしたら何を思うか

©時事通信社

 もうすぐ平成が終わる。このエッセイを含めて、世の中には平成を総括する企画が溢れている。僕も『 平成くん、さようなら 』という小説を書いた。

 しかし平成を語るのはとても難しい。一つ前の昭和ほど社会が劇的に変わったわけではないからだ。何せ昭和には、300万人以上が命を落とす戦争があった。しかも敗戦によって国名や憲法までが変わり、多くの領土を手放すという大事件が起こったのだ。一方の平成は、災害やテロはあったものの、昭和に比べてはるかに平和な時代だったと言える。

■平成は「日本が貧乏になった時代」

 だから平成は、語り方によって、全く姿が変わる。たとえば経済に目を向ければ、「日本が貧乏になった時代」と言える。

 1989年にはアメリカに次いで世界2位だったGDP(国内総生産)は、中国に抜かれて3位になった。一人当たりGDPにいたっては、4位から25位(2017年)にまで下がっている。平成に入ってから日本は、ほとんど経済成長が止まったままだ。

 結果、日本の経済的影響力はぐっと下がった。世界時価総額ランキングを見ると、1989年にはトップ30に日本企業が何と21社も入っていた。1位からNTT、日本興業銀行、住友銀行と、ほとんど日本の会社である。

 一方、2018年のランキングでは、トップ30に日本企業が一社も入っていない。上位は、アップル、アマゾン、アリババなどのアメリカや中国のIT企業ばかりだ。日本企業が時価総額を落としたというよりも、世界の成長に日本だけが追いつけなかったのである(『週刊ダイヤモンド』2018年8月25日号)。

 しかし文化に目を向ければ、決して悪い時代ではなかった。『ONE PIECE』や『名探偵コナン』といったヒット漫画が多数生まれ、安室奈美恵、宇多田ヒカル、浜崎あゆみといった多くの歌姫、Mr.Children、ONE OK ROCK、RADWIMPSといったヒットバンドが平成に誕生している。

■1kg近くあった携帯電話

 そして何より、携帯電話とインターネットが普及したのも平成だ。1989年の携帯電話普及率はわずか0.3%だった。しかも当時の携帯電話は、1s近い重さがあったのに機能は通話だけ、連続通話時間は約1時間という短さだった。

 このように、平成はどこを切り取るかで、良い時代にも悪い時代にもなる。そういう時は、目線をぐっと下げてみるに限る。

■平成元年からのタイムスリップ

 こんな想像をしてみよう。平成が始まった1989年を生きる「平成元年人」が、平成の終わる現代にタイムスリップしてきたら、どんな感想を抱くだろうか。

 おそらく街並みに驚くことはないだろう。六本木ヒルズや横浜ランドマークタワーなど平成に入ってから建設された超高層ビルは多いが、すでに池袋のサンシャイン60や新宿センタービルなど高さ200メートルを超えるビルはあった。

 マクドナルドなどのファストフード、セブン-イレブンなどのコンビニもすでに繁盛している。店舗数は主要コンビニだけでも3倍以上に増えたが、「便利になったな」程度の感想だろう。

 ファッションには違和感を抱くだろうが、度肝を抜かれるほどではないはずだ。当時は肩パッドをいれたスーツなどが一部の若者に好まれていたが、奇抜さなら現代も負けていない。少し前はノームコア(「究極の普通」という意味)といって地味なファッションが流行したこともあったが、最近のハイブランドはとにかく派手。インスタ映えするような、ロゴが前面に押し出された服などが大流行である。

■バブル期の奇想天外な未来予測はどうなったか

 しかし、代わり映えのしない街にがっかりはするかも知れない。バブル期には、奇想天外な未来予測が流行していた。

 建設会社の大林組は1989年、「エアロポリス2001」という、東京湾の人工島に高さ2001メートル、500階建てのビルを建設するというプランをぶち上げていた。同じく建設会社のフジタも、地下を飛ぶ飛行機「ジオ・プレイン」構想を発表している。日本の地下に、大都市を結ぶトンネルを開通させ、飛行機を24時間飛ばす計画だ。1991年にバブルが崩壊してしまったため、このような計画は当然ながら実現していない。

「平成元年人」が、一番興味を惹かれるのはやはりスマートフォンだろう。何せ彼らはインターネットという概念さえ十分に理解していない。

 1980年代にも、実験的に大学間のコンピューターをつないだネットワークはあったが、一般人には縁遠い話だった。「インターネット」という言葉が市民権を獲得するのは、ウィンドウズ95が発売された1995年のことである。しかもインターネットの個人普及率は1997年になっても9.2%に過ぎなかった。2002年にようやく5割を超え、8割を超えたのは2013のことである。

 スマートフォンが1台あれば、家にいながらにしてモノは簡単に買えるし、銀行の口座管理はもちろん、友人との割り勘もできる。さらにはキーワードを入れるだけで世界中の情報が検索できてしまう。数十年前からささやかれていた夢が、ようやく平成時代に実現したのである。

■情報にアクセスするコストが飛躍的に下がった

「平成元年人」がまず気にするのは利用料だろう。彼らは「アメリカの情報を見るのに、いくらかかるんですか」と心配するはずだ。今となっては信じられないが、1989年は電話代が非常に高額だった。距離や時間帯によっても料金は変わり、東京から鹿児島に電話するのには3分で300円以上もかかった。国際電話はさらに高く、ヨーロッパに電話をかけようと思ったら3分で1000円以上もした。それが今や、月額の固定料金だけで世界中とつながることができる。

 情報にアクセスするコスト全般が信じられないほど下がったのだ。たとえば英語を勉強しようと思えばYouTubeにはたくさん教材が転がっているし、世界中の有名大学が授業をオンライン配信している。もちろん、そのほとんどは無料だ。

 同時に、一般人の情報発信も容易になった。出版社に投稿したり、レコード会社のオーディションを受けなくても、pixivやニコ生などで、気軽にマンガや音楽を発表することができる。『ヲタクに恋は難しい』、米津玄師、みやかわくんなど、ネット上で注目され、全国区になった作品やアーティストは多い。

■少子高齢化という現実

 このように「平成元年人」は、夢のように便利な平成の終わりに驚くはずだ。個人の生活に注目するなら、平成の30年間で、信じられないくらい楽しい時代になったと言える。しかし「平成元年人」がしばらく現代に滞在していると気が付くだろう。この国から子どもが減って、高齢者が驚くほど増えているということに。

 平成の30年間で、日本の人口自体はそれほど変わっていない。1989年に1億2321万人だったのが、2018年に1億2642万人になったくらいだ。

 問題はその内訳である。

 平成が始まったばかりの1990年、この国の高齢化率(総人口に占める65歳以上割合)は、わずか12.1%だった。その割合は、2018年には28.1%にまで上がり、人口にして3557万人である。

 一方で15歳未満の子どもの数は減り続け、1990年に2254万人いた子どもは、1552万人にまで減った。人口に占める子どもの割合は12.3%で、世界最低水準だ。

 このような人口動態の変化を「少子高齢化」という。文字通り、子どもが減って、高齢者が増えることだ。

 日本は国土面積がそれほど大きな国ではない。だから少子化は問題ないのではないかと誤解する人がいる。しかし問題は、人口が減ることではなく、そのバランスの悪さなのだ。

 一般的に言って、20代から60代半ばの国民は、よく働き、税金を国に納めてくれる。大きな病気をする確率も低い。一方で、60代半ばを越えると、多くの人は仕事を辞め、年金や貯金で暮らすようになる。病気をする確率も上がり、医療費もかかる。

 また、貧富の差は高齢者のほうが大きい。これまでどんな生活を送ってきたかで、財産や貯蓄に大きな差があるからだ。生活保護受給者の実に45%以上が、65歳以上の高齢者である。

 結果的に、国は巨額のお金を高齢者の社会保障のために使わざるを得ない。社会保障費の中の高齢者関係給付費は平成の間に約3倍となり、80兆円規模にまで拡大している。しかも、有権者の数が多いので、政治家は高齢者向けの福祉をなかなか削減できないだろう。

■若者向けのエンターテインメント産業のピーク

 現役世代の減少は、消費も冷え込ませる。概して、若者のほうが購買意欲が高く、高齢者のほうが貯蓄傾向にあるからだ。

 日本の小売業販売額のピークは1996年である。これは全国の百貨店やスーパー、通信販売などあらゆる売上を合算したものであるが、燃料小売業を除いてそれ以降減少の一途を辿っている。

 また、日本国内の書籍・雑誌の販売部数は1996年、音楽CDの販売枚数は1998年にそれぞれピークを迎えている。『週刊少年ジャンプ』が史上最高発行部数の653万部を記録したのも1995年。90年代半ばはとにかく若者向けエンターテインメント産業が元気だった。

 残念ながら、少子高齢化は止まることはないだろう。人口動態は急には変わらないからだ。本当は平成が始まった頃に手を打っておくべき問題だったと思う。1990年代にきちんと労働時間の削減に本腰を入れたり、保育園を整備したりして、結婚や出産を経ても、男女が働きやすい環境を作るべきだった。

■日本政府は何を頑張っていたのだろうか

 代わりに日本政府は1990年代に何を頑張っていたのだろうか。昭和の延命だ。

 社会学者の小熊英二は著書『平成史』の中で、「平成」を次のように定義していた。1975年前後に成立した日本型工業社会が機能不全になりながらも、価値観の転換を拒み、問題の先延ばしのために多額の補助金と努力を費やしてきたのが平成である、と。

 日本型工業社会とは、言い換えれば「ものづくりの国」のことである。1980年代までの日本は、冷戦下の中国が「世界の工場」になれない中、製造業によってその名を世界に馳せていた。

 しかし平成が始まり、国際情勢が変化してしまう。円高や冷戦終結によって、大手製造業者がアジア諸国に生産拠点を移したのだ。製造業の就業者数は1992年をピークに頭打ちとなり、1994年にはサービス業の就業者数に抜かれている。

 1990年代の経済低迷に対して、日本政府は公共事業を増やすことで対応しようとして、地方に公共施設や大型道路を次々に建設した。本当はその労力の何分の一かでも、少子化対策にかけていれば、きっと現代の風景は変わっていただろう。

 もし「平成元年人」が再び1989年に戻れるならば、きちんと伝えて欲しいところだ。昭和を無理して延命させようとすると大変なことになる、と。

■本当に「平成」は終わるのか?

 冒頭で平成が終わると書いた。文字通り、元号としての平成は2019年4月をもって終わるだろう。しかし平成には一つ、大きな特徴がある。それは、膨大なアーカイブが存在することだ。

 スマホなど情報機器の普及と、インターネットの発達で、平成の間に、とにかく何もかもを記録する文化が生まれた。昭和時代にもアナログのカメラくらいはあったが、記録される情報量はまるで比べものにならない。日常を切り取った写真や動画はもちろん、ツイッターやフェイスブックに記録される文字、グーグルタイムラインによる行動履歴など、膨大な情報がインターネット上にはアーカイブとして蓄積されている。

 つまり、次の時代になっても「平成」を振り返ることは非常に容易い。平成に生まれた音楽や映画は、いくらでもアップルミュージックや、ネットフリックスで楽しむことができる。テレビ局に死蔵されているアーカイブも、次第にネットで購入できるようになっていくだろうから、アクセスできる「平成」は、むしろ増えていくという事態も予測できる。

 その意味で、永遠に「平成」を生きていくことも可能なのだろう。平成の音楽を聴き、平成の服を着て、平成の思考に染まったまま生きるのも悪くない。時代をアーカイブの総体と考えるならば、「平成」は決して終わることがないのだ。

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(古市 憲寿 /文春ムック 文藝春秋オピニオン 2019年の論点100)

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