消えた自衛隊機 「F-35A」とはどんな戦闘機なのか

消えた自衛隊機 「F-35A」とはどんな戦闘機なのか

消息を絶った自衛隊機と同型のF-35A(航空自衛隊サイトより)

 航空自衛隊のステルス戦闘機F-35Aが青森県沖で消息を絶ってからすでに2週間以上が経つが、未だにパイロット、機体ともに発見されていない。捜索のために、米軍は民間の潜水支援船「ヴァン・ゴッホ」を、日本も海洋研究開発機構(JAMSTEC)の海底広域研究船「かいめい」を投入すると報じられている。今後は海底の捜索が本格化し、見つかった場合は引揚げが試みられることだろう。

 今回の事件を契機にF-35に注目が集まり、事故を理由にした欠陥機論まで叫ばれている。一方で、F-35は米軍のみならず、米国の同盟国の大半が将来装備する可能性が高い戦闘機であるのも事実だ。このようなF-35固有の特徴について、本稿では従来の戦闘機と異なる点を中心に解説したい。

■3軍の戦闘機・攻撃機を共通化する

 F-35の特徴として、「ステルス」であると説明されることが多い。実際にその通りなのだが、F-35は機体から運用システムに至るまで、従来の戦闘機とは異なるアプローチを取り入れている。しかも、それらは民生分野で馴染みのあるものだ。

 もともとF-35は、統合打撃戦闘機(JSF)計画として1990年代にアメリカでスタートした。それまで米空軍、海軍、海兵隊で別々の機種が採用されていた戦闘機・攻撃機を一機種とその派生型に統合して置き換えるという野心的な計画で、共通化によるコストダウンを目指すとともに、米軍のみならず同盟国での採用も主眼に置いていた。

 このため、JSF計画には各国からの参加を募り、出資割合に応じて設計への発言権や、生産の割当、情報へのアクセス権といったものが与えられることになった。これには英国を始めとした8カ国が加わり、出資配分ごとに階層が設けられた。

 日本も米国の有力な同盟国ではあるが、この8カ国に日本は入っていない。米国以外も交えた国際的な兵器共同開発になるため、当時の武器輸出三原則に抵触していたことも理由に挙げられるだろう。しかし、出資はしていないものの、日本国内にF-35の最終組立・検査施設(FACO)が設置されるなど、良い条件でF-35が導入されている(もっとも、FACOによる自国組み立て機導入は打ち切られる見込みだ)。

 日本では2018年1月にF-35が三沢基地に配備され、最終的には140機体制で運用されるという。

■過去にはF-111で共通化に失敗している

 実証機としてボーイング社のX-32とロッキード・マーティン社のX-35が試作・比較された結果、2001年にX-35をベースにして開発することが決定された。そして、米空軍向けのA型、米海兵隊向けのB型、米海軍向けのC型の3タイプの開発が始まり、航空自衛隊が採用したのはA型となる。

 このような一機種統合を計画された戦闘機の前例として、1960年代に米空軍・海軍共通で開発されたF-111がある。F-111はフォードの社長であったロバート・マクナマラ国防長官肝いりの計画で、共通化によるコストダウンは、彼の自動車産業での経験が大きく反映されていた。

 しかし、F-111の開発は難航。機体は想定より大型化し、共通化の試みは失敗している。F-35はF-111以来の共通化に向けた大計画となるが、大幅な計画の遅延や開発コスト上昇は、F-111と同じ轍を踏むことになった。なお、F-111の名誉のために付け加えれば、共通化には失敗したものの、湾岸戦争では攻撃機として大変な活躍を見せている。

■巨大なサプライチェーンを構築する

 従来の戦闘機では、機体の調達にかかる費用もさることながら、機体の維持にかかるコストも膨大なものになっていた。一般的に機体価格が1とすると、配備中の維持コストは2かかるとされている。この維持コスト費を1に下げることをF-35では目標にしている。

 このために取り入れられたのが、ALGS(Autonomic Logistics Global Sustainment)と呼ばれる後方支援システムだ。ALGSによって、F-35の部品一つひとつは固有番号を振られて管理され、F-35保有国の間で国境を超えてやりとりが行われる。つまり、F-35配備国全体で巨大なサプライチェーンを構築し、ジャスト・イン・タイムで部品の生産・管理が行われることになる。現在の工業や流通でよく見られる手法だ。

 日本においては、このALGSはF-35導入の障壁ともなっていた。F-35保有国で部品をやりとりする場合、それは恒常的に武器輸出が発生することを意味するからだ。これが武器輸出三原則に抵触するため、安倍政権は2013年3月に官房長官談話で、F-35の部品に関しては武器輸出三原則の例外とすることで解決している。

■F-35の中枢にある「センサー・フュージョン」技術とは

「センサー・フュージョン」は耳慣れない言葉かもしれないが、民生では近年注目される自動運転分野で必須技術とされている。複数のセンサーから得られた情報を統合的に処理することで、単一のセンサーからは得られない高度な情報認識を得る技術のことだ。

 F-35はレーダーをはじめとした電波情報、可視光、赤外線といった多様な機載センサーの情報に加え、データリンクによって得られた外部の情報も統合・処理することができる。これによって、従来は様々な計器や表示からパイロット自身が判断を下す必要があったことを、F-35側で処理してくれる。

 噛み砕いて言えば、面倒くさく複雑な要素をF-35がいい具合にまとめた上で、パイロットにビジュアルで提示してくれるのだ。これによりパイロットの負担が軽減され、戦闘に関わる判断に集中することができる(今日、ビジネスでも見られるOODAループを高速化させる、と説明されている)。

 こういった機能実現のために、F-35は従来戦闘機よりもソフトウェアの比重が大きい。このため、ソフトウェアは絶え間なくアップデートされており、F-35が配備されている間はそれが続いていくものと思われる。

■“遊び”をなくすことでコストを削減するシステムだが……

 と、ここまでF-35と従来の戦闘機との違いについて書いてみたが、民間のトレンドに大きく影響されていることがご理解いただけたと思う。とすると、F-35では民間で生じている問題が、当然のように起こるとみるべきだし、軍特有の理由で、民間以上に問題が深刻になる可能性もあるだろう。

 筆者が特に懸念しているのは、ALGSの部分だ。サプライチェーン・マネジメントは、全業務プロセスの最適化による、在庫低減・合理化がその主眼として説明されている。いわば、“遊び”をなくすことでコストを削減するシステムだ。トラブルがないうちは順調だが、いざ自然災害等で部品供給が止まると、すぐに工場の操業停止といったニュースになることはご承知の通りだ。兵器の場合、自然災害や人災に加え、有事では実戦による消耗や生産・流通への破壊活動が起きる事態は想像に難くなく、運用に重大な影響が出るのではないかと考える。

 いずれにせよ、このF-35は米軍の次期戦闘機に決定している以上、ほぼ確実に米国の同盟国でも標準的な戦闘機になることが決まっているようなものだ。戦闘機の自国での開発能力もなければ、その資金もない以上、友好国の戦闘機を購入せざるを得ないし、戦闘機の選定は外交的な力も働いてくる領域だ。寄らば大樹の陰は事実であれど、寄るのも高くつく……。

(石動 竜仁)

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