救急車を呼んでよい場面、ダメな場面……あなたには判断できますか?

救急車を呼んでよい場面、ダメな場面……あなたには判断できますか?

「#7119」のパンフレット

崖っぷちの救急医療……医師自身が過労死しかねない現場 から続く

 救急車の現場到着時間が年々伸び続けるなかで、搬送される高齢者は増え、医師不足は避けられない。この国の救急医療にいったいどんな問題が隠されているのだろうか――。実態を生々しくレポートした 『救急車が来なくなる日:医療崩壊と再生への道』 から一部を転載する。

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■「適正利用」の落とし穴

 さて、これまで述べてきたような状況に対して国は何をしているだろうか。

 近年、国が「救急車の適正利用」を盛んに呼びかけていることをご存じだろうか。たとえば、国が推奨するサービスに「#7119」という相談ダイヤルがある。

 その概要はこうだ。救急車を呼ぶか、病院へ行くかどうか迷ったら、「#7119」をコールしましょう。そうすると、医師や看護師、相談員が対応し、あなたの病気や怪我の症状を把握しようと努め、緊急性の度合いや救急車を要請したほうがいいかのアドバイス、医療機関の案内などをしてくれます──。

 つまりは、地域の限られた救急車を「適正に」「有効に」利用しましょうという呼びかけである。内閣府が2017年に実施した「救急に関する世論調査」では、7割以上の国民が「#7119」を推進していくべきと回答しているという。現在、東京や神奈川、大阪、福岡などの都市部を中心に実施されており、人口カバー率は40%弱に留まるが、総務省消防庁では全国展開を推進している。

 あるいは、全国版救急受診アプリ「Q助」(救急受診ガイド)なるものも存在する。

 急な病気やけがをした時、パソコンやスマートフォンからアクセスし、画面に表示される選択肢から該当する症状を選択していく。すると、「いますぐ救急車を呼びましょう」(赤)、「できるだけ早めに医療機関を受診しましょう」(黄)、「緊急ではありませんが医療機関を受診しましょう」(緑)、「引き続き、注意して様子をみてください」(白)といったように、緊急性をイメージした色とともに、緊急度に応じた対応が表示されるサービスだ。

 こうしたサービスが強く推進されるのはなぜだろうか。総務省消防庁は、救急車による出動件数の増加を理由の一つに挙げている。また、今後も高齢化に伴い出動件数は増加する見込みで、現場到着までの所要時間が延伸傾向にあり、救命率に影響が生じる恐れがあることも理由に挙げる。

 では、実際にその効果はいかほどだろうか。

 東京都では「#7119」にコールすると、自動音声ガイダンスが流れ、東京消防庁救急相談センターにつながる。ここでは、日本救急医学会の監修により、東京都医師会が編集したプロトコール(手順)に基づいて、相談看護師が対応する。2018年は救急相談約20万件のうち、緊急度評価が赤カテゴリーで救急車が現場に向かったケースは、およそ3万件であったという。

 数字でみれば、その差は17万件。救急車出動台数の減少に大きく貢献していることは間違いない。しかし、それが医学的に正しい判断だったかどうか、という検証は甘いのではないか。実は重症だったという人もいるかもしれない。

■軽症な顔をしていても……

 そもそもすべての問題の根源は、救急車が必要かどうかを患者側に判断させる仕組みにあるのではないか。筆者がそのような疑問をぶつけてみると、何人もの医師が同調してくれた。

 

湘南鎌倉総合病院の山上医師は「患者が自分で救急だと思ったら、救急車を呼ぶべきだ」という理念を持つ。

「遠慮して救急車を呼ばずにタクシーで来る人もいますが、危ないと感じることがあります。胸が痛い、背中が痛いと訴える人のなかには、血管が裂ける大動脈解離を発症している人が時々います。体を動かすと血管はいっそう裂けやすく、突然死につながります」

 救急車では、患者が横たわって運ばれるために比較的安静を保たれることに加え、モニターをつけて搬送させるので呼吸や心臓に異常があった時の対処が早い。さらに、救急隊から連絡を受けることで、受け入れ先の病院も準備を整えやすいという利点もある。

 同病院救命救急センター顧問を務める大淵尚(おおふちひさし)医師も、「判断を患者に任せること」に疑問を呈する。

「一般の人が、自分で軽症だ、重症だとどうして判断できるんでしょうか。軽症という顔をして、実は重症のケースなんていうのは山ほどあります。私が診た患者さんでも、大動脈解離や心筋梗塞などの命に危険が迫っている状態で、歩いて救急外来に来た人もいるんです」

 大淵医師は、病院側が「軽症者は診ない」という姿勢では、隠れた重症者が手遅れになるとも心配する。

 たとえば、あなたが夜間に急な腹痛を起こしたとしよう。夕食は同僚といっしょに珍しいタイ料理店に行き、そこで少々食べ過ぎてしまった。食あたりかもしれないし、単に食べ過ぎたのかもしれない。けれども、今まで経験したことのないような痛みがある。胸のあたりが重たく、腹がしぼられるように時々痛むのだ。救急車を呼ぶほどの強い痛みではないが、このままベッドで横になっていても眠れそうにない、痛みも増しているような気がする、といった具合だ。

 こんな時、あなたならどうするだろうか。自分が軽症患者なのか、あるいは中症・重症患者なのか、判断できないに違いない。実際、医学的にも判断は難しい。患者自身が考えているように、食あたりや食べ過ぎの可能性もあるし、腹部の突発的な病気、あるいは心筋梗塞の可能性だってある。

■患者側に判断を押しつける制度

 自分で症状を話せない、幼い子供の場合はなおさらわからないだろう。

 幼子に高い熱がある。いつもよりぐったりしている。よく思い返すと、今日はほとんど水分をとれていない。このまま朝まで待っていて大丈夫だろうか──親のあなたは、夜になってますます不安が増していくはずだ。

 あるいは、熱はないものの、やけに激しく泣く夜はどうだろう。どこか痛いのかどうか、子供は泣きじゃくっているばかりで、親には何もわからない。あなたは家族を起こして相談するはずだ。

「救急車の適正利用」の議論自体は必要だろう。しかし、電話やネットでの救急相談、つまり一般の人に緊急性があるかないかを判断させる形が、必ずしも望ましいとは思えない。

 実は、筆者も2019年5月に似たような事態に直面した。出張先で両耳の下が急にズキズキと痛みだし、緊急に病院を受診すべきかどうか悩んだ。そこでウェブの「救急受診ガイド」をのぞいてみると、「はじめに」に次のような言葉があった。

 病院に行った方がいいのか、行くならば、救急車を呼んだ方がいいか、自分で病院やクリニックを受診した方がいいか、どれぐらい急いで受診した方がいいかなどについて判断することは、なかなかむずかしいものです。

 まさしく、当時の筆者の状態である。しかし、最初の項目で、「(いつもどおり)ふつうにしゃべれていますか? 声は出せていますか?」という問いがあり、さっそく迷ってしまった。もちろん意識は鮮明なのだが、両耳の下が痛すぎて“ふつう”にはしゃべれない。しかしここで「いいえ」と回答すると、「いますぐ救急車を呼びましょう」と出てしまう。

 仕方なく「はい」と選択し、そのほかいくつかの確認事項に答えて、症状のページに進むと、また考え込んでしまった。腹痛や発熱、「呼吸が苦しい」などの症状はあっても、「両耳の下が痛い」といった項目が見当たらないのだ。体調が悪い時に、それ以上検索することができず、結局そこで中断してしまった。

 このガイドには「ご自身の判断の一助になることを目的に編集・発行した」と書かれている。その言葉どおり、どの医療機関・診療科を受診すればいいのか、そもそも今すぐ病院を受診したほうがよいのか、救急車を呼ぶべきかどうか──現状これらは、すべて「患者側」が判断しなければならない仕組みなのだ。

■「コンビニ受診」はほとんど存在しない

「安易に救急車を呼ばないでください」というのは正論だ。ただ、いざ自分や家族が当事者になると、その「安易」の定義が難しい。

 熊本赤十字病院(熊本県)では、救命救急センターを受診するすべての救急患者(ウォークインを含む)に、どれぐらいの頻度で受診したかを過去3年にわたって調査した。同院救命救急センター長の奥本克己(かつき)医師が、その調査結果から解説してくれた。

「9割5分の患者は、年に1回〜3回の受診だったんです。ほとんどが1回。少なくともよく言われるような『コンビニ受診』とは言えないと思いました」

 横浜市立みなと赤十字病院(神奈川県)副院長で、同救命救急センター長の武居哲洋(てつひろ)医師も「よく聞くと、軽症者にもそれなりに理由がある」と理解を示す。

「病院に来た時にはけろっとしていても、一瞬意識を失ったとか、普通の人にとっては驚くかもしれないなという理由があります」

 現場の医師たちは、タクシー代わりに救急車を利用している患者は、ごく限られた人だけだと口を揃える。

「自分がつらい、救急車が必要だ、と思った時は、救急車を呼んでいいんです。それが結果的に軽症であっても」

 全国の救命救急センターの医師から、その言葉を聞いた時、筆者はほっとした気持ちになった。先ほども述べたように、軽症の陰に「重症」が隠れていることも多いからだ。読者には、そのことを頭にとどめておいてほしい。

 国が「救急車の適正利用を」と言う背景には、軽症者は救急車を呼んではいけない、という考えがある。言葉を換えれば、あらかじめ患者を選んでいるわけだ。

 そうまでしなければ、救急医療が回らなくなってしまった原因は何だろうか。高齢化がますます進み、医師の働き方改革も推し進められる時代に、安心して救急車を呼べる社会はいかに実現可能か。

 こうした疑問に向き合うためには、日本独自の救急医療体制について考えないわけにはいかない。次章では、その問題点を論じつつ、取材から見えてきた課題を紹介したい。

( 『救急車が来なくなる日:医療崩壊と再生への道』 から一部転載)

(笹井 恵里子)

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