「中国アプリは使いたくない」インドで起きたボイコット運動に日本人も注目すべき理由

「中国アプリは使いたくない」インドで起きたボイコット運動に日本人も注目すべき理由

インドのスマホ市場は中国メーカーのシェアが高まっている

 新型コロナウイルスが世界では一向に終息しないからでしょうか、最初に感染拡大した中国に対して、様々な形で不満が出ています。そのひとつの結果として、「情報の海」であるはずのインターネットで、国境のようなものが策定されるかもしれない。そう思う事件が次々に起きています。特にインドの対中関係において、その態度が鮮明です。

■インドで広がる中国製アプリ、スマホへのボイコット

 インドのインターネット論壇では、「中国製のアプリを手持ちのスマホから消そう、アンインストールしよう、代替の非中国製アプリを利用しよう」という声が、「中国ボイコット系」のハッシュタグとともに駆け巡りました。またインドで人気のXiaomi(小米)をはじめとした中国メーカーのスマートフォン不買の声も上がりました。

 インドでは、中国ブランドの安くてそれでいてそこそこ高性能なスマートフォンが売れていて、そこに中国で培われたスマートフォンアプリが入っていく。そんな中国にとって「おいしく」なるはずのインド市場でボイコットが起きたわけです。

 現地の状況を聞いてみますと、日本への留学経験もあるモデルのモヒト・ヤダブさん(25歳/デリー在住)は「友人はみんなTikTokを使用していました。SHAREitやUC Browser、Club Factoryを使っている人も多かったですね」「でも今は中国に対する印象はかなり悪化しています。特にラダックでの衝突以降。僕も友人も二度と中国アプリは使いたくないって感じです」と答えてくれました。

■中国産アプリを根こそぎアンインストールするアプリまで登場

 6月15日、中国とインドの国境付近で暴力的な衝突が起き、インド兵20人が亡くなる事件が発生しました。国境紛争により多数の死亡者が出たことで、インドでは反中国の気運がさらに高まり、本格的な中国製品ボイコット運動が強まりました。

 そんな中、インドでは「Remove China Apps(中国アプリ削除)」というアプリが登場しました。その名の通り、中国産のアプリを根こそぎアンインストールすることを謳ったアプリで、ネット上では注目が集まりました。Remove China Appsは、Google Playから削除はされたものの、インストールパッケージが各所にアップされていて、ダウンロードしようと思えばいくらでもできる状態になっています。

 中国の必要以上に攻撃的に思える論調で知られる「環球時報(Global Times)」は、中国人の多くが中国からアクセスできないFacebookやTwitterのアカウントで、「中国はインドに比べてどれだけ強いか」、「インド人が行っていることがどれだけ愚かか」を積極的にアピールしています。よせばいいのに国の代表的なメディアが火に油を注げば、結果は見えています。

■ネット上で繰り広げられる誹謗中傷合戦

 中国メディアがインド人愛国者を煽ることに何の策略計略があるのかはわかりませんが、インド人がカッカして環球時報のつぶやきに対して中国を見下すコメントを英語で書けば、そこに中国人愛国者もインドを見下すコメントを書き込みます。インド人が「中国人は路上生活者が多い」とどこからか引っ張ってきた写真でコメントすれば、中国人は「インド人は土管に住んでいる」と写真でコメントし返すこともあり、その様子は団塊ジュニア以上にはお馴染みのテレビ番組「お笑いマンガ道場」の鈴木義司さんと富永一朗さんとの即興イラストによる誹謗中傷合戦のようでもあります。

 中国サイトでは、暑苦しい空間の中で「インド商品を不買したいと思っても何を不買すればいいのかわからない」と皮肉る中国人愛国者のコメントも目立ちます。かつての中国の反日デモでは、日本のブランドのロゴがこれでもかとプラカードに並べられ、大きくバツを書かれたものです。実に多くの日本ブランドが中国に展開したものだと思えました。

■インド政府は中国産アプリの公開禁止を発表

 個人のボイコット運動なら中国とインドのネチズン同士の戦いでほのぼの見てられるのですが、インド政府や企業も動き出したので、いよいよゆゆしき事態となっています。

 インド政府は6月末に、中国の59のアプリについて公開禁止を発表し、インドのGoogle PlayとApp Storeからアプリが削除されました。具体的には、「TikTok」「Kwai(快手)」といったショートムービーのアプリや、日本でも女子に人気の「ビューティープラス」、それに「WeChat(微信)」「Weibo(微博)」「QQ」といったSNSアプリ、Xiaomi(小米)の「Mi Video Call」「Mi Community」、「Baidu(百度)地図」などのBaidu(百度)のアプリ、ゲームの「クラッシュ・オブ・キングス」「モバイルレジェンズ」などが含まれています。

 インドのモディ首相は、中国版ツイッター「Weibo」に開設していた公式アカウント(フォロワー約24万5000人)を閉鎖しました。インドの「インターネットサービスプロバイダー協会(ISPAI)」会長は、「(中国資本が入っている企業の)ウェブサイトもブロックすべき」とさらに踏み込んだ発言をしていて、インドの脱中国の勢いは加速しそうです。

 中国政府(商務部)は6月30日、インドのボイコットの動きに対して「中国差別のやり方をやめるべきだ」と声明を発表しています。が、中国も他国の行為をとやかく言えるものではなく、むしろ世界中とつながるインターネットの考えを真っ先に否定し、GoogleやYouTube、Twitter、Facebookなど数多くのサイトを中国からアクセスできない処置をしているのはよく知られているところです。

■中国が主張する「ネット主権」を実践するインド

 それどころか、中国は毎年浙江省の烏鎮で「世界インターネット大会」という中国インターネット企業のトップとアフリカ諸国をはじめとした国々の大臣クラスを集めるイベントを開催しており、「自国のインターネットルールは自分で決める」という「ネット主権」導入を訴えています。中国が「ネット主権」を訴えたのは、世界的なシェアを握っているアメリカの各ネットサービスからの依存をやめて、中国企業が絡んでいるネットサービスを利用してもらおうという魂胆がありました。しかし、まさかインドが反中国に舵をきり、ネット主権の考えの通り中国のアプリをシャットアウトするなんて、中国からすれば思いもよらなかったでしょう。

 それどころか、TikTok対抗版とでもいいましょうか、TikTokにインスパイアされたインド産アプリ「Mitron」が、2000万ルピー(約2900万円)の資金調達を発表しました。反中国の流れで、アプリダウンロード数は急増しています。

■中国への対抗版、インドアプリの実力は?

「じゃあインドアプリの実力はどうなの?」となるわけですが、Mitronについてはスタートしたばかりで、更新に更新を重ね、どれだけ本家TikTokに迫れるかは未知数です。試しに日本でインストールしてみたのですが動きませんでした。代わりの実力チェックとして、美顔になれる自撮りアプリ「ビューティープラス」のインド対抗版である「インディアン セルフィーカメラ」を見てみます。Peakecorpというニューデリーの企業が作っていて、もともとDSLRセルフィーカメラというのをリリースしていたところ、愛国精神が高まる中で「インディアン セルフィーカメラ」に名前を変えたようです。

 ガジェット大好きメイドさんのあやらさんに使ってもらいました。ウキウキした様子で使い始めましたが、やがて出てきた言葉が「どっかの学生が実習で作ったやつか? 企業が本気で作ってるとしたらAndroid2.1の頃のやつか?」とかなり辛口。話を聞いてみると「アプリがしょぼいんですよ。なんとビューティー加工機能にはsmoothing(美肌)かwhitening(美白)しかありません。少なくともAndroid2.3(大昔)のビューティープラスは美肌以外に、それでもクマ消しニキビ消しもあったぞ」とのこと。

 ビューティープラスでは目を大きくしたりお化粧風の加工をしたりするほか、様々な効果をつけることができますが、対してインディアン セルフィーカメラはあまりにシンプルで、相当に落差のあるソフトであるようです。

■インド製のスマホは「安かろう悪かろう」

 スマートフォンはどうかといえば、Xiaomi(小米)をはじめとしてvivoやOnePlusなどの中国メーカーと、中国メーカー以外では韓国のサムスンが頑張っているくらいです。地場のインド企業ではMicromaxやSpiceといった企業がスマートフォンを出していましたが、近年すっかり安かろう悪かろうのメーカーに成り下がってしまいました。中国メーカーのスマホをボイコットするとなると、サムスンを買うしか選択肢はありません。

 昨今の中国のネットサービスを代表するものにシェアサイクルや、フードデリバリーがあります。インドのシェアサイクルは大都市にわずかに展開しているだけですし、フードデリバリーについてもアプリでできること、対応店舗数、配送者数を比べても中国よりも不便です。中国と同様にIT大国の文脈で語られがちなインドですが、スマートフォンにおいてもネットサービスにおいても中国に大きく遅れを取っています。インドの力は未知数ではあるものの、中国をシャットアウトして大きく伸びるかというと、そうは簡単にはいかないとは思っています。

■明確な姿勢を中国に伝えることには意味がある

 インド専門メディア「バンガロール経済情報」の飯塚竜二氏は分析します。

「今回のインド政府の措置に、中国政府や企業が恐れているものがあるとすれば、インドに他国が追随し、彼らが長年思い描いてきた『世界の覇権』、裏テーマでもある『デジタル植民地化』の実現に支障を来す可能性があることではないでしょうか。今回禁止された59のアプリには、AlibabaやTencent、Baidu、Xiaomiといった中国大手テック企業のアプリも多数含まれています。彼らのビジネスには、膨大なユーザーやデータが欠かせません。

 また、インドは中国や米国のアプリ企業にとっては現状、直接的な売上としてではなく、ユーザー数やデータベースで貢献してくれるマーケットと言えます。企業もそれを理解して戦略をとっています。ユーザーやデータが多ければ多いほど、宣伝効果が上がるのはもちろん、活用法の幅も広がり、インド以外の国で売上を伸ばすことにつながりますから。

 その一方で中国製品の完全なボイコットは現状では難しいと思います。それはインド政府もよく理解しているはずです。ただ、『インドは怒っているんだぞ』という明確な姿勢を中国に伝えることには意味があります。口先だけの対応は、数十年間にわたって西側諸国からあの手この手で叩かれ続けてきた“打たれ強い”中国には響きません。それは他国と中国のやり取りを見ていてもわかることです。そのため、実際にボイコットが成功するかしないかは別として、中国に対して行動をともなう強いメッセージを送って牽制することは、バランスの取れた中印関係を築く上で必要な行動であると思います」

 インドの脱中国は意味がない動きなのかというと、そうでもないのです。技術は現状で不足していても、中国同様10億人以上の人口を抱える市場の底力を武器に、中国に揺さぶりをかける姿勢がありました。日本はその10分の1しかないものの、それでも中国とはお互い切っても切れない国でしょう。イケイケの中国ITの海外進出に抗議をするインドの姿は、今後日本が中国とトラブルが起きたときに参考になる事例となるのです。

(山谷 剛史)

関連記事(外部サイト)