半グレ台頭、スマホを買えない、密漁がシノギ…綾野剛主演ヤクザ映画はどこまでリアル?《暴力団幹部が解説》

半グレ台頭、スマホを買えない、密漁がシノギ…綾野剛主演ヤクザ映画はどこまでリアル?《暴力団幹部が解説》

映画『ヤクザと家族』公式Twitterより

 平成から令和に至るまでのヤクザ社会の変遷を、家族という視点で描いた映画『 ヤクザと家族 The Family 』が上映中だ。

 主演の綾野剛が演じる10代で暴力団に加入した若者は、組織内でのし上がり、対立抗争で敵対組織の幹部を殺害した罪で服役。14年後に刑期を終えて出所すると、暴力団をめぐる社会情勢が様変わりしていた――というストーリーだ。

 日本アカデミー賞6部門受賞のヒット作『新聞記者』(藤井道人監督)のスタッフが再集結したことでも話題となっている本作。映画の中で描かれた暴力団の姿はどこまでリアルなのか。現役の暴力団幹部や警察当局幹部の証言から検証したい。(*以下の記事では、映画の内容が述べられていますのでご注意ください)

■ヤクザとしてのし上がる綾野剛

 映画は、綾野が演じる主人公、山本賢治が暴力団に加入した1999年から始まる。続いて、山本が組幹部となって敵対組織との対立抗争に乗り出した2005年、山本が長期の服役を終えた2019年と、3つの時代が描かれている。

 冒頭、目を引くのはやはりヤクザ映画らしい暴力シーンだ。静岡県内の不良少年だった山本は地元暴力団が密売していた覚醒剤の売り上げを横取りしたことで、追い込みをかけられて凄惨な暴行を加えられる。その窮地を脱した後、山本は縁のあった別の地元暴力団組長の柴咲博(舘ひろし)の盃を受けて正式に組員となる。

 1999年から2005年までの展開は、暴力シーンとともに暴力団の対立抗争を描いていくという、これまで多くのヤクザ映画でもみられた構成だ。しかし、第3章とでも言うべき2019年のシーンは、この10年間の現実の暴力団業界についてリアルに描写され、これまでのヤクザ映画にはない視点の作品となっている。

■【1】「出所したら高齢組員ばかり」は本当か?

 まず、14年の刑期を終えた山本が出所して驚かされたのが、柴咲組から若い衆が消えていること。残っているのは、長老格の舎弟頭ら数人の高齢者だけになっていたのだ。

 現実の世界でも組員の高齢化は進んでいる。現役の指定暴力団幹部が明かす。

「いまは組から離脱する若者が多い上に、ヤクザになりたいという若い者がいない。ヤクザ社会も少子高齢化で、組の中も年寄が多くなっている。そのため、最近は新型コロナ感染の心配もあり、会合などはほとんど中止。密になったら危険だからだ」

 山本が刑務所にいる間に何が起こったのか。その間、暴力団をめぐる法規制で資金源を断たれ、衰退へと向かっていたのだ。

 ヤクザ業界に大きな影響を与えたのは、2011年までに全国で整備された暴力団排除条例だ。

 1992年に施行された暴力団対策法でも、暴力団が繁華街の飲食店などからみかじめ料と称するあいさつ料や用心棒代の徴収を禁じていたが、その影響には大きな差があったという。前出の暴力団幹部が解説する。

「暴対法も影響がない訳ではなかったが、活動が大きく制限されることはなかった。みかじめ料を徴収しても、いきなり逮捕されるわけではなく『中止命令』で終わることが多い。『中止命令で済むなら……』という程度の受け止めだった」

 それが、暴排条例となると、法人や個人が用心棒代などの利益を暴力団側に供与することまで禁じられた。勧告に従わない悪質な場合は、企業名が公表されることもある。暴力団との関係が明らかになれば、銀行取引が停止されることもありえる。企業などにとっては、暴力団との付き合いを断ち切らなければ、その存続さえ危ぶまれる事態となるのだ。

 暴力団犯罪の捜査を長年にわたり続けてきた警察当局の捜査幹部が指摘する。

「それまでは暴力団に対する捜査といっても、一般人と同じ恐喝や傷害などの刑法犯、覚醒剤取締法などの特別法犯として取り締まるしかなかった。その後、暴対法など法整備が進められたが、中でも暴排条例はヤクザに対する規制の決定打だった」

 実際に、暴力団の縮小は警察庁の統計にも表れている。2008年までは全国の暴力団構成員は4万人以上いたが、全国で暴排条例が整備された2011年を境に激減。2012年は約2万8800人となり、2019年には約1万4400人にまで減少している。

 そんな法規制の影響で、『ヤクザと家族』でも、シノギを失った柴咲組の幹部が、夜間の海中でウナギの稚魚を密漁するシーンがある。「本当にヤクザが密漁などするのか」と思う人もいるだろうが、「水産業が盛んな地域では組織的な密漁を資金源としている暴力団組織も存在している」(警察当局の幹部)のだ。

 さらに、柴咲組はご法度としていた覚醒剤の密売にも手を出すこととなる。このタイミングでの参入も現実を反映している。国内では近年、暴力団が関与したとみられる大量の覚醒剤が押収されている。「近年のシノギはシャブ(覚醒剤)が中心」と断言する別の指定暴力団幹部もいる。いまや流通量が急増して、末端価格が急落しているほどだ。十数年前は1グラムにつき約9万円だったが、2019年は約6万4000円といわれている。

 警察当局の幹部は、次のように解説する。

「近年、価格が下落しているのは需要に対して供給が過多となっているためだ。暴力団が海外から大量に持ち込み資金源としていることが窺える」

■【2】「スマホも買えない」は本当か?

 もう一つ、象徴的なシーンが、山本が出所後、スマホは自分で契約できないと知らされ、後輩からスマホを提供されるシーンだ。

 暴力団が「反社会的勢力」と位置付けられたのは、山本が刑務所にいた2007年の政府の犯罪対策閣僚会議だった。暴排条例の全国施行もあり、経済界からの排除が進められた。携帯電話の契約と同様に、銀行口座開設や不動産賃貸、車の購入など契約を伴う場合は、業者側が策定した「暴力団排除条項」に基づく約款を交わすこととなった。

 暴力団組員は自らの立場を偽って契約を交わすと約款に違反したことになる。例えば銀行口座を開設すると、時価数百円のプラスチック片であるキャッシュカードをだまし取ったとして詐欺容疑で逮捕されるケースが一時期、相次いだ。マンションの賃貸契約、車の購入などでも同様だ。

 しかし、関西地方に拠点を持つ指定暴力団の幹部は次のように明かす。

「スマホは数台使っているが、今は自分名義のものは持っていない。全てうまくクリアできるようになっている。銀行口座も一時期は解約させられたが、同様の形で複数の口座を持っている」

 警察当局の幹部も、次のように実態を語る。

「車の購入については一時期、ヤクザに代わって購入して提供するような悪質なディーラーが暗躍していた。こうした事案についても捜査を進めたのだが……」

 確かに社会生活を維持するうえでの必要なインフラからも暴力団の排除が進んでいるが、一部には排除のさらに上を行くしたたかさを身に着けている実態もあるようだ。

■【3】「半グレ」はあれほど台頭しているのか?

 映画では、2019年になると「半グレ」グループが街を仕切り始め、暴力団の向こうを張り、夜の街の仕切り役として繁華街を闊歩している。これも現実社会を反映したシーンと言えそうだ。

 近年、衰退して行く暴力団業界とは別に新たな反社会的勢力として、「半グレ」と呼ばれるグループについて警察当局が警戒を強めている。暴力団のしきたりに嫌悪感を持ち、暴対法や暴排条例での規制外で活動できるため、あえて暴力団には加入しない勢力のことを指す。東京を拠点に活動している別の指定暴力団幹部も、私の取材に次のように語っていた。

「ヤクザになる若い衆が少なく、半グレとなる者が多いのはヤクザ業界の縮小も原因の一つ。半グレが大きな事件を起こし、マスコミの報道が過熱していたころは、暴排条例などでヤクザが経済的に苦しくなっていたころと重なる」

 警察庁は現在、新興勢力である半グレについて、「準暴力団」と位置づけて組織形態、構成メンバー、資金源などについて情報を収集、データベース化して実態解明を進めている。

 現実には、半グレが暴力団の“下請け仕事”をしているケースが多いが、生意気な若造が暴力団に反抗するシーンは単なる映画の終盤の盛り上げ役というより、新たな反社会的勢力の登場を示唆しているリアルな描写といえる。

 リアルな暴力団の今が描かれた『ヤクザと家族』は、これまでのヤクザ映画にはない視点で描かれたノンフィクション性のある作品と言えそうだ。

(尾島 正洋/Webオリジナル(特集班))

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