大人も罹るおたふく風邪の予防や治療法を専門医が解説

大人も罹るおたふく風邪の予防や治療法を専門医が解説

画像提供:マイナビニュース

●おたふく風邪の治療は対症療法

近年、国内では成人のおたふく風邪患者が増加している。成人以降に感染すると高熱や耳下腺(じかせん)の腫れといった症状が出現するほか、男性では睾丸炎、女性では卵巣炎といった病気を併発することもある。さらに、子どもに比べて症状が重症化しやすい特徴もある。

基本的に予後がよい感染症とはいえ、油断は禁物。きちんと予防のための知識を有しておく必要がある。そこで今回は、千駄ヶ谷インターナショナルクリニックの院長・篠塚規医師に大人のおたふく風邪の予防法や、感染後の対応策についてうかがった。

○子を持つ親が感染したら注意

ムンプスウイルスが原因であるおたふく風邪は、国内では年間を通じて感染者が出ている。感染経路は飛沫感染でウイルスの潜伏期間は12〜25日、一般的には16日から18日となっている。主に5歳から9歳の子どもにおける罹患事例が多いが、成人で感染するケースも後を絶たない。

一般的な症状として「高熱」「耳下腺の腫れ」「頭痛」などがあり、大人の患者の方が子どもの患者よりも症状が強く出る。また髄膜炎や睾丸炎、卵巣炎といった合併症を患うケースもある。

現時点でおたふく風邪への有効な治療薬はないため、万一感染してしまったら対症療法で治療を行っていく。「熱があるなら解熱剤、睾丸炎で痛みがあるなら痛み止めを処方するといった具合で、あとは睡眠をとってしっかり休むことが大切ですね」と篠塚医師は話す。

感染症の代表例であるインフルエンザや感染性胃腸炎では、症状が発現してから一定期間は登校や出社が禁止されているが、おたふく風邪はどうなのだろうか。

「学校保健安全法」は「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後5日を経過し、かつ、全身状態が良好になるまで」を流行性耳下腺炎(おたふく風邪)による出席停止期間と定めている。この概念をそのまま社会人に当てはめると、症状が出現してから最低5日間は出社できないことになる。

成人間の感染に限って言えばそこまで厳密にする必要はないだろうが、子どもがおたふく風邪にかかると難聴を合併することがあり、その発生頻度は1,000人に1人におよぶとする研究報告もある。そのため、子どもを持つ親がウイルスに感染した場合は、家庭内感染を防ぐために細心の注意を払った方がよい。

6月7日追記・修正

子どもに感染するリスクについて、一部記事を追記・修正しました。

●ワクチンを打つのに最適な機会を知る
特効薬がないおたふく風邪ではあるが、ムンプスウイルスの感染を予防するためのワクチンは存在する。一時期ムンプスワクチンの副作用と思われる無菌性髄膜炎が続いたこともあり、現在国内ではムンプスワクチンは任意接種となっている。その効果は高く、1回の接種で90%以上の確率で感染を防げるとする統計もある。

任意接種となった関係で、幼少期にムンプスワクチンを接種してこなかった年代である20〜30代で今、おたふく風邪の患者が増えている。また、以前にワクチンを接種していても、年月が経つとともにその効果は薄れていく。すなわち、おたふく風邪に罹るリスクは年々、増加していくというわけだ。

○キーワードは「海外」と「妊娠」

それでは、ムンプスウイルスを接種するならどのタイミングがベストなのだろうか。篠塚医師はお勧めの時期として、まず「海外赴任前」を挙げる。

シンガポールや中国、インドネシアなどの東南アジア地域を、海外ビジネスを展開するうえで重要な地に位置づけている日本企業は多いだろう。「実は、これらの地域に海外赴任する際に最も打つべきワクチンはインフルエンザワクチンで、その次に重要なのは風疹、おたふく風邪、麻疹(はしか)の3種を混合したワクチンである『MMRワクチン』なんです」と篠塚医師は話す。

次にお勧めのタイミングとして「妊娠前」があるという。これも、ムンプスワクチン単体というよりも、それを含んだMMRワクチン接種が好ましいとのこと。その理由として、おたふく風邪は感染しても予後が良好なことが多いが、風疹や麻疹は乳児の先天性奇形や流産につながったり、症状が重症化したりする恐れがあるからだ。

そのため、篠塚医師は海外留学や海外赴任、結婚などのライフステージでの節目におけるMMRワクチン接種を推奨している。現在、国産のMMRワクチンはなく、すべて輸入物でまかなわれている。必然的に取り扱っている病院が限られてくるため、もしも接種の必要性に迫られたなら、事前に病院に確認をするのがよい。

「特に結婚をされたら、奥さんだけではなく旦那さんもMMRワクチンを打つと、おたふく風邪予防にとって大きな意味を持つでしょうね。また、医療関係者と海外の人と直接に接する空港やホテルなどに勤務する人も、MMRワクチンを打っておくべきだと思います」

○訪日外国人が意味することは

日本政府観光局によると、2016年の訪日外客数は過去最高となる2,403万9,000人を記録。日本に訪れる外国人は増加の一途をたどる一方で、超高齢社会の日本における労働力不足を懸念する政府は今後、外国人技能実習生の制度を積極的に活用する方針を示している。

これらの事象から浮かび上がってくる事実は、日本と母国を行き来する外国人の増加だ。それはすなわち、さまざまなウイルスの日本国内における流入も意味している。今後ますます、ワクチンを用いてウイルス感染症からプロテクトすることの必要性が高まってくるだろう。

※写真と本文は関係ありません

○記事監修: 篠塚規(しのづか ただし)

千駄ヶ谷インターナショナルクリニックの院長。千葉大学医学部卒業。米国ピッツバーグ大学医学部勤務、日本旅行医学会を設立。2013年5月にWHOの「INTERNATIONAL TRAVEL AND HEALTH(ITH)」の編集会議に編集委員として参加するなど、日本における旅行医学の第一人者として活躍する。2017年1月よりJournal of Travel Medicineの編集委員も務める。
(栗田智久)

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