【平均年収ランキング2023】平均年収は414万円。職種別第1位は……?

平均年収 職種別1位を発表

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AIざっくり要約

  • 2023年の平均年収は414万円となり、前年度から11万円増えた。
  • 医師が平均年収ランキング1位の1028万円を記録。投資銀行業務が947万円で2位だった。
  • 47都道府県のうち43都道府県で年収が上昇した一方、香川・長崎・佐賀県は減少した。

実験的な機能のため、正確性を欠く可能性があります。記事本文と併せてご確認ください。

【平均年収ランキング2023】平均年収は414万円。職種別第1位は……?

【平均年収ランキング2023】平均年収は414万円。職種別第1位は……?

【平均年収ランキング2023】平均年収は414万円。職種別第1位は……?

パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda(デューダ)」は、「平均年収ランキング2023」を発表しました。同調査は、2022年9月〜2023年8月の1年間に転職サイト「doda」のサービスに登録した約63万人のデータを元に、正社員としてはたらく20歳〜65歳までのビジネスパーソンの平均年収をまとめたものです。

■【全体】2023年の平均年収は414万円で、前回から11万円アップ

2018年以降減少傾向だった平均年収は、2023年に414万円となり、前回から11万円アップと大幅に増加しました。これは5年前の2018年と同じ金額です。

男女別では、男性は464万円で前回から15万円アップ、女性は356万円で9万円アップ。年収中央値で見ても、全体で360万円と、前回から10万円増加しています。男女別の年収中央値は、男性は400万円で横ばい、女性は320万円で17万円アップという結果になりました。

■【職種別】1位は「医師」で1,028万円

全174職種の平均年収ランキング1位は、「技術系(メディカル/化学/食品)」の「医師」(1,028万円)でした。2位は「金融系専門職」の「投資銀行業務」(947万円)、3位に「専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)」の「弁護士」(825万円)と続きました。

前回から「医師」は1万円、「投資銀行業務」は97万円アップと、それぞれ平均年収は増加。なお、「投資銀行業務」はトップ50の中で、前回から最も増加した職種です。

職種分類別で見ると、トップ10に最も多くランクインしたのは「金融系専門職」、トップ20では「専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)」でした。

■【業種別】1位は「投信/投資顧問」で750万円

全98業種の平均年収ランキング1位は「金融」の「投信/投資顧問」(750万円)、2位は「メーカー」の「たばこ」(667万円)、3位は「メディカル」の「医薬品メーカー」(647万円)でした。

前回から1位と2位が入れ替わったものの、上位3業種の顔ぶれは変わらない結果となりました。なお、平均年収の増加幅が大きかった業種には、46万円アップした30位の「試薬メーカー/受託合成/受託分析」、41万円アップした8位の「診断薬/臨床検査機器/臨床検査試薬メーカー」などが挙げられます。

業種分類別で見ると、トップ10には「金融」「メディカル」「メーカー」から3業種ずつがランクイン。トップ20で最も多かったのは、6業種ずつランクインした「金融」と「メディカル」でした。

■【年代別】全年代で前回から平均年収が10万円以上増加

「20代」の平均年収は352万円(昨対+10万円)、「30代」は447万円(昨対+12万円)、「40代」は511万円(昨対+16万円)、「50代以上」は607万円(昨対+11万円)と、全年代で前回から10万円以上増加。男女別に見ても、男性は全年代で、女性は20代・40代・50代以上で10万円以上アップしています。

■【都道府県別】47都道府県のうち43都道府県で年収アップ

47都道府県のうち、最も平均年収が高かったのは「東京都」(455万円)で、トップ5を関東エリアが占めました。

2022年よりも平均年収が増加したのは43都道府県、変化なしが「徳島県」、減少したのが「香川県」「長崎県」「佐賀県」で、約9割の都道府県でアップする結果となりました。最も増加したのは18万円アップの「秋田県」で、次いで16万円アップの「滋賀県」「鳥取県」でした。

7つのエリア別に見ても、すべてで平均年収は増加しています。増加幅が大きい順に、「関西」(昨対+14万円)、「関東」(昨対+13万円)、「東海」(昨対+8万円)、「中国・四国」「九州・沖縄」(昨対+7万円)、「北海道・東北」(昨対+6万円)、「北信越」(昨対+4万円)となりました。

◇doda編集長 加々美 祐介さんのコメント

2018年から2021年までの4年間、平均年収は減少傾向にありました。その後新型コロナの流行を受け、2021年と2022年の平均年収は403万円とさらに減少し、過去5年間で最も低くなりました。

しかし、2022年に日本労働組合総連合会は次年度の春闘で5%程度の賃上げを要求することを決定。2023年度から賃上げを実施する企業が多く見られました。

「doda」が毎月発表している転職求人倍率レポート※1では、求人数・転職求人倍率は月ごとに増減はありつつも、2020年夏以降右肩上がりの傾向にあることが見て取れ、人材獲得競争が激化する中で、好条件の求人が増加していると考えられます。

ただし、「doda」が発表した仕事満足度ランキング2023※2では、「給与・待遇」の指標への満足度を示す点数は仕事内容や労働時間などほかの指標と比べて最も低くなっています。

転職理由ランキング2022※3の1位は「給与が低い・昇給が見込めない」など、さまざまなデータから、平均年収は多くのビジネスパーソンにとって満足のいく水準には達していないと考えられます。昨今の物価高もあり、今後も年収アップは、転職に求める重要な条件の一つとなるでしょう。

※1:転職求人倍率レポート( https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/ )

※2:仕事満足度ランキング( https://doda.jp/guide/manzokudo/ )

※3:転職理由ランキング( https://doda.jp/guide/reason/ )

■【調査概要】

【対象者】2022年9月〜2023年8月末までの間に、dodaサービスに登録した20〜65歳の男女

【雇用形態】正社員

【有効回答数】約63万件

※平均年収:手取りではなく支給額

※順位算出:平均年収(万円)の整数で順位づけ

転職サービスdoda「平均年収ランキング2023」:https://doda.jp/guide/heikin/

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