健康食品過剰摂取の危険性、ウコンで肝障害を起こす可能性

健康食品、過剰摂取で副作用などの危険も ウコンやショウガ、イソフラボンなど注意

記事まとめ

  • ショウガ成分を含んだサプリは5g以上の摂取で胸焼けなど副作用が起こる可能性がある
  • ウコンも過剰摂取で薬物性肝障害を起こすことがあり、倦怠感や吐き気などの症状も
  • イソフラボンも長期摂取で子宮内膜組織に前がん性変化が起きる可能性が高まるそう

健康食品過剰摂取の危険性、ウコンで肝障害を起こす可能性

健康食品過剰摂取の危険性、ウコンで肝障害を起こす可能性

ウコンの過剰摂取は肝障害を引き起こすことも

「効くかどうかわからないけど、とりあえずのんでみるか」。そんな軽い気持ちで「健康食品」を摂取する人も多いだろう。しかし、そこには「副作用」という落とし穴があることをご存じだろうか。

 そもそも「健康食品」とは何を指すのか。食品衛生法第4条では《食品は医薬品、医薬部外品以外のすべての飲食物をいう》としているが、「健康食品」に明確な定義はないのだ。

 いわゆる「トクホ(特定保健用食品)」や、商品パッケージに《脂肪の吸収をおだやかにします》などと記載できる「保健機能食品」は消費者庁長官の許可や届け出が必要だ。しかし、ドラッグストアやネット通販で購入する健康食品のほとんどは、錠剤やカプセルのような形状をしていても、それらに該当しない、いわば、“一般の食品”。しかし、広い意味では「健康食品」に該当するのだ。

◆濃縮エキスで「過剰摂取」の危険

 健康食品の中でもいわゆる「サプリメント」は大きな比率を占める。とはいえ、日本では健康食品のそれと同様に、サプリを定義する明確な規定がない。たとえば米国では「ビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブ等の成分を含み、通常の食品と紛らわしくない形状(錠剤やカプセル等)のもの」などと成分や形に関する規定がある。日本も事実上、それに準じているといっていい。摂りたい栄養素を錠剤で簡単に補うことができるものを一般的に「サプリ」と呼び、各社から販売されているのだ。

 特に女性に人気のあるショウガ成分を含んだサプリ。ある商品には、《冷房が苦手の方に》《あたため成分配合》といった血行の促進や便通改善など女性に多い悩みを解消してくれるとの“売り文句”が記載されている。もちろん、古くから食卓に上る食材で、安全性は高い気がするが…。

「ショウガのサプリメントや乾燥ショウガは、成分が思いのほか含まれているので、5g以上摂取すると腹部の不快感や胸焼け、下痢などの副作用が起きる可能性が高まると報告されています」(医療ジャーナリスト)

 ショウガに限らず、乾燥させたり、濃縮エキスにしたりすると「過剰摂取」の危険が高まる。『「健康食品」のことがよくわかる本』(日本評論社)の著書がある、国立医薬品食品衛生研究所の畝山智香子(うねやま・ちかこ)さんが説明する。

「女性は特に『レモン30個分のビタミン』などの言葉がお得だと感じてしまいやすい。多ければ多いほどいいと思いがちですが、むしろ健康を損なうことにつながる危険があるのです」

 今やコンビニでも買える酒飲みの味方「ウコン」。“スッキリした朝の目覚めに”などの売り文句で、二日酔い防止に摂る人も少なくない。だが、摂りすぎによる有害事例が多いのも特徴だ。一般社団法人「日本健康食品・サプリメント情報センター」理事の宇野文博さんが話す。

「ウコンの過剰摂取により薬物性肝障害を起こすことがあります。症状は倦怠感や食欲不振、発熱、吐き気などが考えられます」

 大量摂取により国内での死亡例もあるというから、注意が必要だ。

 女性なら誰しも望む若返り。女性ホルモン「エストロゲン」と似た構造を持つ「イソフラボン」は、年齢を経ると分泌量が減ってくる女性ホルモンの代わりに補充するといいかのような誘い文句で売られている。だが、こちらも注意が必要なようだ。

「濃縮された大豆イソフラボンの錠剤を長期にわたって摂取すると、子宮内膜組織に前がん性変化が起きる可能性が高まるとの報告があります。子宮内膜がんのリスクがあるかたが摂る際は、特に気をつけてください」(前出・医療ジャーナリスト)

 約15年にわたってイソフラボン製品を摂り続けた64才の女性が不正出血を起こし、子宮筋腫と診断された日本のケースも報告されている。前出の畝山さんが言う。

「基本は食事です。必要な栄養素は健康食品ではなく、食事から摂るという原則に立ち返ってほしい。同時に、病気をお持ちのかたは主治医や薬剤師に相談してほしい。よく『薬をやめて健康食品に切り替えたい』と希望されるかたがいますが、薬の方が厳格にリスク管理がなされている。なんの規制もない健康食品に替えたいなどというのは、どれほど危険なことか」

 万が一、健康被害が出てしまったときにはどうしたらいいのか。畝山さんが続ける。

「ほとんどのかたは、健康被害が起きても泣き寝入りしているのが現状です。販売元に相談しても『ウチの製品じゃなくて、他に口にしたものが原因では』と言われたら証明できません。何かがあったら、消費生活センターなどに報告してください。業者も消費者庁への報告が義務付けられており、今後、活用できるデータが残ります」

 健康のためにと選んだ健康食品が自分の体を蝕んでいるとしたら、目も当てられない。自分や家族の口に入れるものは、しっかりとその安全性を確かめてからにしたい。

※女性セブン2018年9月27日号

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