認知症の発症リスクを高める難聴の治療に「人工内耳」を活用

認知症の発症リスクを高める難聴の治療に「人工内耳」を活用

「人工内耳」は“聞こえ”をどう改善する?(イラスト/いかわ やすとし)

 年齢以外に特別な原因がない難聴は加齢性難聴といわれ、60代後半で3人に1人との報告もある。海外の研究で認知症発症における9つの要因が挙げられた。中でも中年期(45〜65歳)の難聴が大きなリスクとして報告されている。難聴の根本治療はないが“聞こえ”を改善する様々な補聴器が開発。その補聴器でも、聞こえが改善しない場合には人工内耳などの選択肢がある。

 *
 耳から入った音は鼓膜を振動させ、中耳を通り、耳の奥にある内耳の蝸牛に届く。蝸牛の中にある有毛細胞が音の振動をキャッチし、電気信号に変え、その電気信号が脳の聴覚野に伝わり、音として認識される。これが音を聞き取る仕組みだ。

 加齢性難聴とは加齢により、蝸牛の有毛細胞が減少、脳に伝わる電気信号が弱くなるため、脳が音を認識しなくなる病気のこと。加齢以外に原因はなく、自然に“聞こえ”の悪さを引き起こす。

 日本医科大学耳鼻咽喉科学教室の松延毅准教授に聞いた。

「加齢性難聴は単に聞こえが悪くなるだけでなく、認知症発症のリスクが高まることが指摘されています。2017年、『ランセット』という有力な科学雑誌の中で、認知症発症の9つの危険因子の一つに、中年期(45〜65歳)の難聴が挙げられました。

 歳だから耳が遠くなるのは当たり前だと放置していると、周囲とのコミュニケーションが減っていきます。その結果、脳への刺激が減少し、音を認識する聴覚野の働きも低下、結局は認知症発症のリスクが高まる、と考えられています」

 ランセット国際委員会指定の認知症のリスクは教育、中年期の難聴、高血圧、肥満、喫煙、うつ病、社会的孤立、運動不足、糖尿病の9項目だ。これらのリスクを改善することで、発症を約35%予防する効果が期待できるという。

 日本でも厚生労働省の新オレンジプランで、認知症予防における聴覚の改善の必要性を指摘している。

 現在、加齢性難聴の確実な予防法や根本治療はない。音や言葉が聞き取りにくくなった場合は聞こえの能力を元に戻すのではなく、補助をする補聴器が用いられる。視力回復のメガネは、かけた瞬間から視力矯正が可能だが、補聴器の場合、言葉がはっきり聞き取れるようになるまでは認定補聴器技能者、言語聴覚士によるリハビリと機器のフィッティングが必要となる。

 近年、補聴器は小型・軽量化が進み、装着しても目立たないような機器も登場。それらの補聴器でも効果がないほど悪化した場合は人工内耳が保険承認されており、聞こえ回復の選択肢が広がっている。

「人工内耳は蝸牛の仕事の代行をする機器です。その仕組みは音を集めて電気信号に変換する対外装置と内耳に留置の受信装置から伸びた20個ほどの電極を蝸牛内部に挿入。つまり、この20個ほどの電極が蝸牛の神経細胞を直接刺激して電気信号を脳に伝えるのです。補聴器は耳穴に挿入しますが人工内耳は埋入のため、ほとんど違和感なく日常生活を過ごせます」(松延准教授)

 人工内耳埋入術は全身麻酔を行ない、手術時間は約3時間。術後は聞こえの調整を行なうマッピングが必要で、入院期間は6日間程度だ。

 聞こえの確保は認知症のリスクを減らし、人生100年時代を元気に暮らすためにも欠かせない。

取材・構成/岩城レイ子

※週刊ポスト2021年2月19日号

関連記事(外部サイト)