東日本大震災 全国から駆け付けた「支援バス」その後 関西のバス いまも東北を走る

東日本大震災 全国から駆け付けた「支援バス」その後 関西のバス いまも東北を走る

岐阜県の濃飛バスからミヤコーバスへ譲渡された車両。濃飛バスのカラーのまま、おもに鉄道代行バスとして使われた(2013年4月、宮武和多哉撮影)。

「東日本大震災」の際、地域の路線バスは、大きな被害を受けながらも人やモノを輸送し続けました。それを支えるべく、全国のバスが被災地へ譲渡されましたが、なかにはいまも、元のカラーリングのまま東北を走っているものもあります。

「3・11」そのとき、路線バスはどうしたか

 2011年3月11日に発生した「東日本大震災」は、公共交通機関にも大きな被害を及ぼしました。そうしたなか、地域の路線バスは発災当初から運行を続け、全国の事業者も現地へ応援に駆け付けました。「3.11」当時と、「その後」を振り返ります。

 宮城県や岩手県では特に、津波や高潮で大きな被害を受け、海から500mほどの距離にあるミヤコーバス気仙沼営業所(宮城県気仙沼市)のように、社屋と停車中の車両がすべて津波で流されたケースもありました。同営業所では、従業員の避難が間に合ったのは幸いでしたが、営業所の周りは地盤沈下もあり、半年間は水が引かず近寄ることもできなかったそうです。

 宮城交通が受託していた仙台市交通局の岡田出張所(仙台市宮城野区)では、地震発生を受け、営業運転中のバスと乗客を安全な場所まで避難させる指示が出されました。この地域では、南北に走る「仙台東部道路」の盛り土で津波がほぼ止まったため、バスは道路の西側にある安全な場所まで乗客を運び、難を逃れたそうです。

 岩手県南部を営業エリアに持つ岩手県交通の大船渡営業所(岩手県大船渡市)では、2010(平成20)年のチリ地震発生後に決めた津波対策が生かされました。38台中20台強が営業運転中でしたが、全車両に装備していた防災用ラジオで状況を把握し、「津波が来たら立根(たつこん)へ」という事前通達のとおりに避難行動が行われました。津波警報が出たら、5kmほど内陸部にある立根操車場へ避難せよ、との意味です。バス数台が流失したものの、被害は最小限にとどまったそうです。

 震災後、運行を再開した路線バスには、以前には考えられなかった問題が山積していました。これまで走っていた路線バスのコースは変わり果て、避難所には自家用車も失い着の身着のままの人々があふれていたのです。

車両が足りない! 全国のバス事業者から集まった「災害支援バス」

 震災直後は、各避難所から医療施設や商業施設、入浴施設(多くは自衛隊の拠点)へ向かう路線が多く開設され、またボランティアセンターや復旧現場へ関係者を運ぶ貸切車両も頻繁に運行されるなど、バスの需要は震災前をはるかに上回るものでした。

 しかし、バス事業者は車両の不足に悩まされます。岩手、宮城2県にまたがる沿岸部では、乗合バス59台、貸切バス134台が被災し(鈴木文彦『東日本大震災と公共交通2 復興から未来の交通まちづくりへ』)、地域によっては使える車両がほとんどない事態に陥っていたのです。これに対し、全国の事業者から支援が寄せられました。

 岡山県の両備バス(両備ホールディングス)は、車両が足りなくなる状況を見越して、すぐに譲渡できる車両のピックアップを、地震発生後すぐに始めたそうです。その後、同社から無償譲渡されたバスは、津波によって町内の貸切バス車両14台中13台が使用不能となった岩手県大槌町で、フル回転の活躍を見せました。

 また、大阪市交通局(バス部門は現・大阪シティバス)の支援は大きな話題を呼びました。仙台市からの支援要請が大阪市交通局の現場に届いたのは震災当日の18時。職員らは即座に大阪市の支援物資を積み込み、運転手を手配したものの、時間が遅く官公庁への承認をもらうことができなかったのです。当日は金曜日、次に開庁するのは月曜日です。しかし、テレビやラジオから聞こえる被災状況は深刻さを増すばかりで、すぐにでも出発すべき状況でした。

 翌3月12日には2台の市営バスが、東北に向けて出発しました。担当者は「帰ってきたら、一緒に怒られましょか」のひと言で、運転手を送り出したそうです。車両の構造上、高速道路を走れない市営バスは、大阪から約600kmの道のりを一般道で北上し、翌朝4時に仙台市宮城野区へ到着します。支援物資の乾パン1万食と毛布8000枚は、拠点から避難所に配送され、乾パンはその日の朝食として提供されました。

現地のボランティア従事者を勇気づけた「災害支援バス」 いまも走る

 このとき大阪市交通局から派遣されたバスは、のちに無償で岩手県釜石市へ譲渡され、工事関係者の輸送手段として数年にわたり使われたそうです。

 日本バス協会の呼びかけもあり、ほかにも小田急バスや京王電鉄バス、横浜市交通局、名鉄バス、岐阜バス、濃飛バス、名古屋市交通局、近鉄バス、尼崎市交通局(当時)、ジェイアール四国バスなど、全国のバスが東北を走りました。また、バスの無償提供は、19台を岩手県に提供した東京都交通局をはじめ、合計およそ150台にも及んでいます。その多くは、現地バス事業者のカラーに塗り替えられ、2020年現在のいまも健在です。

 しかしなかには、元の事業者のカラーそのままで現地を走っているものもあります。たとえば、ミヤコーバスのバス車両は白地に赤色帯の塗装ですが、石巻市では1台だけ、クリーム色の帯に鮮やかなオレンジ色のものが走っています。このバスは譲渡元である神姫バスの塗装をそのまま残しているのです。

 兵庫県南部を基盤とする神姫バスは、1995(平成7)年の阪神大震災で被災した経験があり、東北はもちろん、全国で発生する災害支援にとても積極的です。前出の、石巻市内を走る神姫バスカラー車両の車内には、兵庫の子供たちによる応援メッセージの寄せ書きが掲げられ、車両側面には神姫バスからの「支援車両」である旨が書かれています。

 東北でボランティアに従事する人々のなかには、関西から来た阪神大震災の経験者も少なくありません。筆者(宮武和多哉:旅行・乗り物ライター)もそのひとりでしたが、石巻を走る神姫バスは、「うわっ、神姫(バス)おるやん !」と指差して叫ぶ人もいるなど、復興に汗を流す人々を勇気づけたのです。

その後の災害に生かされる「3.11」の経験

 なかには、東北の現地を走っている支援車両が、いまはなき事業者の名残となっている例もあります。兵庫県の明石市交通部は、被災地へ車両を譲渡した翌2012(平成24)年、地元の事業者へ路線を譲渡して解散しました。いま、ミヤコ―バスの気仙沼営業所管内を走っている譲渡車両が、結果的に「最後の明石市バス」となっています。

 震災から9年が経ち、「平成」から「令和」になったいまも、バス事業者が被災し車両などが不足した時には、他地域の事業者が支援するという流れが続いています。2019年10月、台風19号による豪雨で福島交通の郡山営業所が水没し多くの車両が失われた際も、東京都交通局はわずか数日でバス車両を提供しました。迅速な手続きが実現した背景には、東日本大震災のときの経験があるそうです。

 天災と隣合わせの時代、こうした非常時に備え、事業者の枠を超えて「助け合い」の事例を積み上げることは、自社のメリットのみならず、被災地域の速やかな生活の立て直しにもつながるのではないでしょうか。

関連記事(外部サイト)