M7以上の大地震は首都直下型、南海トラフだけじゃない!?「2022年に来る」大地震危険予想マップ

M7以上の大地震は首都直下型、南海トラフだけじゃない!?「2022年に来る」大地震危険予想マップ

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 東日本大震災から10年という節目の年だった2021年は、全国各地で地震が相次いだ。

「12月3日には富士五湖が震源のM4.9の地震や、山梨県で小規模な地震が多発。また、同じ12月3日に紀伊水道を震源とするM5.4の地震も発生しました。山梨の地震は、首都直下型地震、和歌山の地震はプレート型の南海トラフ地震の前触れではないかといわれています」(全国紙社会部記者)

 実際、国土交通省も、これら2つの巨大地震が30年以内に起きる確率を70%(首都直下型地震)、80%(南海トラフ地震)としている。しかし、高い確率で発災するとされるM7以上の大地震は、この2つに限らない。

「昨年末に政府が被害想定を出した千島海溝地震(M9)は、発生確率は80%で、最悪の場合、死者は約20万人にも達します。他にも、発生確率90%の茨城県沖プレート地震(M7)、三陸沖北部プレート地震(M7)など、日本は“地震の巣”なんです」(前同)

 これらの地震は、以前から警戒が呼びかけられてきたが、本年中にも、リアルに“日本沈没”を引き起こしかねない大地震の兆候があるという。

 地震学者で、武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が解説する。

「1923年に10万人以上の死者を出した関東大震災を引き起こした関東地震ですが、年内にも同クラスの地震が発生する可能性があります。首都圏は直下型とプレート型の2つの震源に囲まれているので、いつ大地震が発生してもおかしくない状況なんです」

 ここで指摘されるプレート型の震源とは、相模トラフのことで、フィリピン海プレートの東端に位置している。政府の想定では、M8クラスの相模トラフ地震が30年内に起きる確率は0〜6%となっているが、予断を許さないという。

 この続きは1月7日発売の『週刊大衆』1月24日号で。

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