【今日の一冊】浮かぶ街・沈む街 東京格差


東京格差
中川寛子 (筑摩書房)


レビュー

東京は明治維新以降、常に変化を続けてきた。バブル期までは東京全域がより便利になり、地価が上がるという恩恵にあずかれていた。だが著者の中川寛子氏によれば、近年ではその変化に地域格差が出ているのだという。バブル期のピークと比べると、2018年の東京の住宅地の平均単価は半分以下だ。そのなかでも都心とそれ以外で格差ができつつある。
本書はいまの住宅観・住宅街観が生まれた背景を解説しつつ、これからのまち選びのあり方を提示する。著者が疑問を投げかけるのは、「閑静な住宅街」「職住分離」「住みやすいまち」「東京は冷たい」そして「大都市だから」という、5つの常識についてだ。そもそも日本の古くからの伝統のように語られる「専業主婦」や「長距離通勤」の文化は、比較的新しいものとされている。これまでの住居の選択には、こうした価値観が大きく影響を与えていたが、働き方が大きく変わり、人口減少が予想される現代では、まち選びの基準も大幅に変わることになるだろう。
私たちは「住みやすさ」を評価するときに、いまのまちの状況だけで判断しがちであり、「誰かがまちを住みやすいものにしてくれる」と無意識に期待しがちだ。しかしこれからの数十年で、自分が何もしなくてもまちが住みやすいということは期待できなくなると著者は指摘する。これからの住み方を考えるにあたっては、主体的に「住みやすさ」を作り出すことが期待されることになるかもしれない。東京そして日本における「まち」のあり方を再考させられる一冊だ。


本書の要点

・かつて庶民にとって住宅の所有は現実的ではなかった。だが第二次世界大戦後の法改正を受けて、住宅所有熱は高まっていく。
・「閑静な住宅街」「長距離通勤」といった価値観は比較的最近のものであり、現在の多様化しつつある働き方とは相容れない部分がある。
・人々が「住みやすさ」の指標としてきた自治体の補助金や「サービス」などは、今後の人口減少で立ちいかなくなる可能性が高い。私たちは「住みやすさ」を受動的に期待するのではなく、自ら主体的な行動を持って「住みやすさ」を追求していく必要がある。


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