「新潟・山形地震は人工地震か」ネットで広まる陰謀論を徹底解説! イルミナティ、安倍のイラン訪問、中国の地震… 全てがつながる!?

「新潟・山形地震は人工地震か」ネットで広まる陰謀論を徹底解説! イルミナティ、安倍のイラン訪問、中国の地震… 全てがつながる!?

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 6月18日22時22分、山形県沖を震源とする大きな地震(M6.7)が発生し、新潟県で最大震度6強を観測した。まずは怪我をされた方々の快復と被災者の無事を祈るとともに、二次災害や余震がこれ以上起きないことを祈りたい。今回、震度6強という地震の大きさにしては被害が最小限におさまった印象もあるが、東北大震災を経験した私たちの防災意識の高まりや、日々の心構えと備えが役立った可能性もありそうだ。しかし、気象庁は「揺れの強かった地域では1週間程度は最大震度6強程度の地震が発生する可能性がある」と、引き続き警戒を呼び掛けており油断は禁物である。

 ところで、「地震をネタにしている」と批判されることを覚悟の上で、筆者は敢えて指摘すべきことがあると考えている。現在、インターネット上で「今回の地震は人口地震ではないのか?」という言説が出回っているのだ。もちろん、気象庁がそのような見解を示すはずもなく、自然地震だったと考えるほうが常識的だろう。だが、もしも人口地震を起こす悪しき勢力が存在する可能性があるならば、それを人々に知らせることによって少しでも現状を改善できることがあるのかもしれない。以下に、今回の地震が人口地震かもしれないと囁かれている複数の理由についてご紹介する。

■悪魔の数字が満載

 まずは、何といっても今回の地震が発生した日時を不審がる声が上がっている。2019年6月、そして18日という発生時期について、これを分解すると、

2+0+1+9+6=18=6+6+6

となり、いずれも世界を影で支配するイルミナティが崇拝するといわれている“獣の数字”こと「666」が2回も表出するのだ。そして発生時刻、22時22分も

11+11 11+11

となり、やはりイルミナティがカバラ数秘術やゲマトリアで「マジックナンバー」として重宝する「11」が現れるのだ。さらに、この日は1964年6月16日に新潟県下越沖で発生して26人が命を落とす深刻な被害をもたらした新潟地震(M7.5)からほぼ64年、そして昨年の大阪府北部地震(M6.1、最大震度6弱)からちょうど1年という、なんとも不気味なタイミングで地震が発生したのだ。

■核爆弾? HAARP?

 今回の地震について、その規模の割には前触れとなる小さな地震もなく、突然発生したことに違和感を覚えている人も多い。そして、地震の震源の深さは約10キロと浅い。これは、人工的に地中に核爆弾を埋められる深さでもある。

 それ以外にも、米国の極秘気象兵器として名高い「HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)」を用いて地震を起こすことも物理的には可能だという指摘がある。サイエンス・エンターテイナーの飛鳥昭雄氏は、著書『メディアが報じない日米関係タブーと世界金融支配体制』(文芸社)で「アラスカのHAARP施設は表向きには実験が終了したという理由で撤収したが、エリア51を越えるエリア52なる施設でアラスカの10倍規模のHAARP施設が完成している」と明かしている。HAARPに起因する地震の場合、事前にプラズマが見られたり、体調不良を訴える人もいるようだ。ちなみに、筆者の周りには電磁波に敏感な心霊能力者が多いが、「いつもより電磁波が多く頭痛がする」という声を聞いていた。

 なお、UFOコンタクティで地震の予知能力もある俳優の庄司哲郎氏の指摘も見逃せない。「ヤバイ地震の前にはほぼ予知夢を見る」という庄司氏は、かつて東日本大震災の発生を事前に察知し、「地震が来る」と気象庁に電話で伝えるも「相手にされなかった」と筆者のインタビューで明かしているが、今回の地震については、

「私はフェイスブックで“地震に要警戒”だと6月4日に警告を出しました。それから二週間経ちますが、今回の地震はいつも身体が感じる直感と必ず事前に来る本能の危機感がなかったです」

と語っており、いつもと異なる点があったと不審に思っているようだ。このように、人工地震を疑いたくなるような怪しい点がいくつも散見されるのだ。

■誰が、何のために?

 では、仮に今回の地震が人工地震だとしたら、このような悪魔的行為を誰が、何のために行ったというのか? 陰謀論界隈では一つの仮説として「米国による脅し」ではないかと囁かれているようだ。

 今回の地震が起きる数日前には中国四川省でも大きな地震(M6)が発生しているが、日本と中国に共通するのは、世界でも数少ない「イランと石油取引をしている国」という点だ。そしてこのイランこそ、現在米国と対立中なのである。

 ドナルド・トランプ大統領は、イラン産原油について輸入を禁止する経済制裁を行っている。日本などには例外的に制裁の適応除外が認められていたものの、これを5月に打ち切ることを決定した。しかし現在、日中両国はその方針に従っておらず、ご存知の通り安倍首相はイランへと飛び、米国との「架け橋外交」を試みている状況だ。そして、安倍首相来訪中にイランで日本企業のタンカーが攻撃を受けたが、陰謀論者の間ではこの事件に関しても米国が日本に対する警告のために行った“自作自演”説が囁かれている。つまり、米国は自国の石油価格安定のために安価な石油を産むイランを封鎖し、弱体化させたいのではないかというのだ。

 米国からの「イラン封鎖に手を貸せ」というメッセージが――と考えると末恐ろしい話だが、米国を牛耳る軍産複合体が目的のために手段を選ばない連中であることは歴史によって証明されている。

 すべての判断は読者に委ねられているが、もう「想定外」があってはならない、そんな願いを込めて今回の記事を執筆した次第である。

(文=卑弥呼)

※イメージ画像:「Gretty Images」