糖尿病患者にとって便利な「台湾製アプリ」 日本で普及しないのはなぜなのか

糖尿病患者にとって便利な「台湾製アプリ」 日本で普及しないのはなぜなのか

高田中央病院(横浜市)院長で、糖尿病専門医の荏原太医師。糖尿病改善のため、アプリを利用している

■国民の多くが無縁ではいられない病気


 糖尿病を患う人が増えている。厚生労働省の2017年の「患者調査」によると、病院に入院または通院している糖尿病患者数は328万9000人で、前回調査(2014年)から12万3000人増えて過去最多となった。2008年調査の237万1000人から3回連続で増加、9年で91万人増え、なんと1.4倍に急増していることになる。

 厚労省が2020年12月に公表した別の調査「国民健康・栄養調査」では、2019年時点で「糖尿病が強く疑われる人」は調査対象の男性の19.7%、女性の10.8%に達した。60歳代の男性では25.3%、70歳以上だと26.4%と4人に1人がこれに相当する。もはや糖尿病は国民の多くが無縁ではいられない病気になりつつあるのだ。

 私たちはどう糖尿病に向き合えばいいのか。高田中央病院(横浜市)院長で、糖尿病専門医の荏原太(えばら・ふとし)医師に聞いた。


■食生活の「認識」が第一歩


――糖尿病の人が驚くほどの勢いで増加しています。

荏原 生活習慣によって引き起こされる2型糖尿病は、食生活の変化が大きく影響しているのは明らかです。ですから、糖尿病を抑えようと思えば、私たちの食事を見直すしかありません。「ひいお爺さん、ひいお婆さんの時代の食生活に戻すことができれば、糖尿病は抑えられる」と、私はよく言っています。

――食生活の大きな変化が糖尿病の増加に直結しているということですね。

荏原 米国では巨大食品企業や外食産業が、手軽な食事を次々と提供してきたことで、知らず知らずの間に摂取する砂糖と塩、脂肪の量が増加しました。米国で小児糖尿病が急速に増えているのも、食生活の変化が間違いなく背景にあります。日本でも、沖縄のある町にコンビニができたのをきっかけに、その地域の子どもたちに肥満や糖質異常が増えたという報告があります。コンビニが悪いわけではないのですが、子どもたちの食生活を激変させたということでしょう。

――糖尿病の治療に必要なことは。

荏原 2型糖尿病を含めた生活習慣病に対しては、医師も患者も薬で何とかしようと新薬を含む開発など研究が進んでいます。しかし、基本は食事を含む生活習慣を変えることこそが重要なのですが、医師も来院時に食事や運動指導をするのが精一杯で、毎日の生活習慣や食事内容を把握し、日々アドバイスするような生活習慣に寄り添う治療は、理想だと分かりながらも、なかなかできませんでした。

――糖尿病患者が食生活を変えるには、何が重要なのでしょうか。

荏原 何よりも自分自身の食生活を「認識」することが第一歩です。何を食べると血糖値が上がるのか、どういう食生活が病気の改善に役立つのかを、患者さん自身が知ることです。もちろん治療には薬も使いますが、悪化させないためには、生活を見直すことがもっとも重要です。しかし、これは簡単なことではありません。生活習慣病になる人は、生活習慣を見直せないからこそ病気になっているのです。


■AIがデータ確認も


 荏原医師は、患者に自身の食生活を「認識」させるため、台湾で開発された「アプリ」を活用している。

――先生がこのアプリに出会ったきっかけはどのようなものだったのでしょうか。

荏原 糖尿病でもある中学時代からの友人から台湾の健康習慣改善アプリ『シンクヘルス』を紹介されたのがきっかけです。創業者のエドが自身の祖母の糖尿病を何とか良くしたいという思いから始まったアプリで、その使い勝手とコンセプトに惚れ込んで、オーナーにコンタクトを取りました。台湾まで行き、製作現場や台湾での使用実例を実際に確認。より使いやすいアプリを目指すために、日本人医師のアドバイザーと共同開発することになりました。

 こうした健康サポートアプリは様々なものが開発されていますが、多くは医薬品や医療機器のメーカーが自社製品を販売するための付随サービスとして作っていたり、個人の健康データを集めてビッグデータ化し、そこから利益を生み出そうとするために作られていたりします。シンクヘルスには、そうした危険性を感じなかったことも利用を始めた理由でした。

――仕組みはどんなものなのでしょうか。

荏原 スマートフォンにダウンロードしたアプリで、患者さん自身が食事の写真を、毎回撮影してアップするほか、患者さんが測定した血糖値などの健康データも入力します。患者さん自身がデータを確認することができるので、何を食べた結果、血糖値が跳ね上がったのかといった因果関係を認識することができます。血糖値だけでなく、血圧や体重などの健康データも入力し、薬を飲んだかどうかも記録するので、薬や注射を忘れると血糖値にどんな影響が出るかといったことも分かります。

――そうした情報を医師と共有できるのですね。

荏原 患者さんの承諾の下、医師だけでなく、栄養士や薬剤師などがアクセスできるように設定することで、その時々の患者さんの状況を把握することが可能です。例えば食事の内容に疑問を持った栄養士がメール機能で患者さんにアドバイスをしたり、患者さんもアプリを通じて医療スタッフに質問したり、常に医療関係者につながっている安心感を得られますが、反面、患者さんによっては、監視されていると感じる人もいます。

――診察のときばかりではなく、常時、患者の健康状態を把握しておかなければいけないので、医師やスタッフには大きな負担になるのではないでしょうか。

荏原 確かに毎日80人くらいの患者さんのデータを見るのは大変です。しかし、患者さんが1カ月ごとに来院する際、1カ月間の生活や血糖値の推移などを細かく聞き取る手間を考えれば、状況をすでに把握していることで、診察の負担が軽減されます。2019年の日本病院学会では、「健康生活サポートアプリシンクヘルスを用いた生活習慣病行動変容プログラムは患者 QOLのみならず医師業務負担も軽減した」というタイトルで発表をさせてもらいました。また、今はAI機能が患者さんの健康データを判断し、自動的にメッセージが送られるようなサービスも始まっています。


■どこまでが診療行為か


 しかし、現在の「診療報酬」では、こうしたアプリを通じた医療アドバイスを想定していないため、医師やスタッフが常時、患者のデータを確認し、アドバイスしたとしても、診療報酬が得られるわけではないという。時間を決め、対面で相談に応じることを前提に保険点数が決まっているからだ。

 新型コロナウイルスの感染拡大で、オンライン診療を拡大する医院などがようやく出始めたが、もともと医師会はオンライン診療の解禁には長年反対している。

――患者の健康データを常時見ることができるアプリは、糖尿病患者にとって非常に有効に思えますが、問題点はあるのでしょうか。

荏原 どこまでが診療行為に当たるのか、明確な線引きが難しいという問題があります。糖尿病ではインシュリン注射を打つケースが多く、その結果、低血糖になって最悪、意識を失うケースもある。データを見ていて低血糖になっているのが分かるのに、医師が何も対応しなくて良いのか、仮に死亡してしまったら、訴えられて負けるリスクはないのか。当面は利用する患者さんと医師の間の契約で免責をうたうしかありませんが、そうしたリスクをどう扱うのかも、今後の課題になってくるでしょう。

――こうした健康データを管理するアプリによって、自身の健康状態を把握できるようになることは確かに便利ですが、先生も先に言われたように、第三者に利用されるという問題も指摘されています。

荏原 今や健康情報の囲い込み合戦が始まっています。ビックデータの形で中国など外国にどんどん流れているとも言われますし、個人情報が流失する危険性も常にあります。健康情報は最大のプライバシーですが、使用されている多くのデバイスやソフトはほとんど外国企業製で、健康情報が外国に流れていく。人権意識が鈍いと言われる中国などでは、政府が個人のプライバシー情報を収集していると指摘されています。この台湾製アプリを使うのは、そうした患者さんの懸念を少しでも払拭したいという思いがあります。

磯山友幸(いそやま・ともゆき)
経済ジャーナリスト、千葉商科大学教授。1962年生れ。早稲田大学政治経済学部卒。87年日本経済新聞社に入社し、大阪証券部、東京証券部、「日経ビジネス」などで記者。その後、チューリヒ支局長、フランクフルト支局長、東京証券部次長、「日経ビジネス」副編集長、編集委員などを務めた。2011年に退社、独立。現著書に『2022年、「働き方」はこうなる』 (PHPビジネス新書)、『国際会計基準戦争 完結編』、『ブランド王国スイスの秘密』(以上、日経BP社)、共著に『株主の反乱』(日本経済新聞社)、『破天荒弁護士クボリ伝』(日経BP社)、編著書に『ビジネス弁護士大全』(日経BP社)、『「理」と「情」の狭間――大塚家具から考えるコーポレートガバナンス』(日経BP社)などがある。

デイリー新潮取材班編集

2021年5月24日 掲載

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