身内が亡くなって急に喪主に。「近しい人には電話で伝える」

50歳を過ぎれば喪主として、家族や身内の旅立ちを見送らねばならないことも増えるでしょう。しかし、喪主としての振る舞いを、誰かが手取り足取り教えてくれるわけではありません。マナーコンサルサントの西出ひろ子氏が“これだけは知っておきたい”喪主としてのマナーを紹介します。

※本記事は、西出ひろ子:?著『知らないと恥をかく 50歳からのマナー』(ワニブックス:刊)より一部を抜粋編集したものです。

■子どもへの心のケアも年長者の役割

大切な家族を看取ったとき、悲しくても医師や看護師への挨拶は忘れずにしましょう。お世話になった医師や看護師には、しっかりお礼の言葉を伝えるのが、年長者としての役割でありマナーです。

入院が長かったり、在宅介護で訪問医療を受けていた場合などは、葬儀後に改めて挨拶に出向き、個包装の菓子折を手渡してもいいでしょう。なかには規則で受け取れない病院もあるので、あらかじめ確認しておきましょう。

贈り物に「掛け紙」をかける場合は、無地のものを選ぶのが無難です。

年長者であれば悲しいときでも、周囲のフォローをしなければいけない場面もあります。特に幼い子どもが臨終の場にいたら、放っておくわけにはいかないでしょう。

子どもを臨終の場や遺体から遠ざけるべきか、迷う人もいらっしゃるかもしれません。しかし、最後のお別れをさせることに、何ら問題はありません。亡くなったのが親であったり、かわいがってくれた祖父母であれば、なおのことお別れをさせてあげましょう。

子どもが死について質問してきたら、できるだけ丁寧に答えます。

無理に励ますよりも、その子の悲しみや怒りに寄り添うことが大切。手を握ったり、ハグをしてあげることも、安心感と癒しにつながります。

▲子どもへの心のケアも年長者の役割 イメージ:PIXTA

■葬儀社を選ぶときは「慌てず、急がず」

臨終を迎えてから葬儀社を決める場合、ネットや電話などで時間の許す限り情報を集めて、冷静に比較と検討をしましょう。

しかし、どうしても検討の時間が作れなかったり、突然の訃報に混乱して、うまく頭が回らなかったりすることもあるでしょう。そのようなときは病院で紹介された葬儀社に、遺体の搬送と安置だけを依頼することもできます。

葬儀そのものは後日検討して、別の葬儀社に依頼しても問題ありません。

万が一のときのために、あらかじめ検討しておくことも現代では大事なことですね。

■訃報を伝えるタイミングは関係で変わる

故人の三親等までの親族には、すぐに訃報を伝えるのが基本です。

三親等内には配偶者、親、子、孫、きょうだい、祖父母、おじ、おば、甥、姪、曾孫などが含まれます。特に親、子、きょうだいは、たとえ今は疎遠になっていても、危篤になった時点で連絡をします。

本人が最期に会いたいと望んでいた友人、知人にも一報を。

故人の勤め先も、早めに訃報を伝える相手に含まれます。その会社によって異なりますが、一般的に窓口は上司や人事課になります。

キリスト教式の葬儀で送る場合、臨終前に行う儀式があるので、牧師や神父にもすぐに連絡してください。

いずれも遠方の人には早めに知らせる一方、高齢や療養中など駆けつけるのが難しい相手には、急な連絡を控えます。

■電話で伝えたほうがトラブルは少ない

訃報は基本的には電話で伝えます。

電話をして相手が不在だった場合は、その旨を書き添えたうえで、FAXやメールでも伝えます。

故人の勤め先にも電話で訃報を知らせてから、FAXまたはメールで詳細を伝えるのがおすすめです。

▲訃報は電話で伝えたほうがトラブルは少ない イメージ:PIXTA

葬式までに時間的な余裕があれば、郵送で「会葬案内状」を出すこともあります。 会葬案内状は一般的に、葬儀社が印刷の手配をしてくれます。?

訃報をいきなりメールで伝える人もいますが、相手がご年配の方の場合は避けましょう。正しく伝わらないおそれがあります。

SNSでの告知はトラブルが生じかねないので、避けたほうが無難です。

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