若手・女性・外国人を認めない「ダイバーシティ抵抗勢力」の意外な素性

若手・女性・外国人を認めない「ダイバーシティ抵抗勢力」の意外な素性

日本企業には職場の多様性が求められており、若手、女性、外国人の活躍を促す風土づくりが進められている。しかし、表向きには出て来なくても、そうした風潮への抵抗感は根強い(写真はイメージです) Photo:PIXTA

■若者、女性、外国人…多様化する職場を受け入れられるか

 現在、日本企業は「職場の多様性」という点で1つのターニングポイントを迎えようとしています。歴史的に「日本人・男性・正社員」を中心に据えた組織づくりを行い、同質性を高く保ってきた日本の企業は、構造的な労働力不足とグローバル化の波の中で大きな変化を迫られています。

 女性活躍の推進はもとより、外国人労働者の受け入れへ向けて政府・自治体・業界団体を含めた動きが活発化しています。また、社会全体が高齢化するにしたがって企業内の年齢構成が歪み、これまでの年齢・年次といった属性を中心とした人的資源管理も限界を迎えようとしています。

 従来の同質的な職場から「多様な人材が混ざって働く職場」への転換には、一定の心理的負担感や制度変更などのコストがついてまわります。しかし、上記のような潮流は不可逆な変化であり、職場内で多様な属性の人々が交じり合って働くことは、中長期的には避けられません。

 こうした状況を踏まえ、パーソル総合研究所では『働く1万人の就業・成長定点調査2018』の結果から、職場内ダイバーシティへの「心理的抵抗感」についての分析を行いました。多様性に(相対的な意味で)不寛容なのがどんな層で、どんな組織風土がそれを助長するのか、ということを見ていきましょう。

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