中国のスーパーで魚にも二次元コード!食の安全危機で防衛策進化の皮肉

中国のスーパーで魚にも二次元コード!食の安全危機で防衛策進化の皮肉

上海のフーマーの鮮魚売り場では、消費者が二次元コードを読み取り、産地や検査などの情報確認ができる(2019年筆者撮影)

ロックダウン下の上海で、市政府からの配給品に「期限切れ」や「ニセブランド」などの“問題食品”が紛れ込んだ。食品の安全性に敏感な上海市民が驚いたのは、中国の地方都市にはいまなお怪しげな食品メーカーが数多く存在するということだった(『中国・上海市民が「異臭ハム」配給に憤り!食品偽装が横行する深刻な理由』参照)。一方でこれに対し、上海市民は食品がいつどこで作られ、運ばれてきたのかという生産履歴の追跡で、自己防衛に出た。今回は中国の食品トレーサビリティについて探ってみた。(ジャーナリスト 姫田小夏)

■中国食品の安全性が問題視された2000年代

 トレーサビリティとは、「製品がどこから来たのか」をさかのぼって“見える化”する仕組みだ。これによって、調達・生産・消費までの過程が追跡できる。製造業では一般的なシステムだったが、あるきっかけで、食品業界において注目されるようになった。

 国際社会がトレーサビリティに目を向けるようになったのは、2000年代初頭のこと。狂牛病がまん延したことが契機となった。日本では2003年から「牛トレーサビリティ法」に基づいて、牛にタグを装着し、個体識別番号でその牛の情報を管理するシステムを開始した。

 2000年代といえば、日本でも食品の安全問題が噴出した時代だ。中国産の食品に依存している部分も多く、発がん性物質が検出された中国産輸入しいたけや、食後にめまいや嘔吐を引き起こした冷凍ギョーザなどが大問題となった。

1 2 次へ

関連記事(外部サイト)