「比較可能なグループで穴埋め」することが 因果推論のキモである

「比較可能なグループで穴埋め」することが 因果推論のキモである

中室牧子(なかむろ・まきこ、写真右)慶應義塾大学 総合政策学部 准教授。慶應義塾大学環境情報学部卒業後、日本銀行、世界銀行、東北大学を経て現職。コロンビア大学公共政策大学院にてMPA(公共政策学修士号)、コロンビア大学で教育経済学のPh.D.取得。専門は教育経済学。著書にビジネス書大賞2016準大賞を受賞し、発行部数30万部を突破した『「学力」の経済学 』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)。津川友介(つがわ・ゆうすけ、写真左)ハーバード公衆衛生大学院 リサーチアソシエイト。東北大学医学部卒業後、聖路加国際病院、ベス・イスラエル・ディーコネス・メディカル・センター(ハーバード大学医学部付属病院)、世界銀行を経て現職。ハーバード公衆衛生大学院にてMPH(公衆衛生学修士号)、ハーバード大学で医療政策学のPh.D.取得。専門は医療政策学、医療経済学。ブログ「医療政策学×医療経済学」で医療に関するエビデンスを発信している。

◎メタボ健診を受けていれば健康になれる
◎テレビを見せると学力が下がる
◎偏差値の高い大学に行けば収入が上がる

一見正しそうに見えるが、実はこれらの通説は経済学の有力な研究ですべて否定されている。ここでいう「メタボ健診」と「健康」のように、「2つのことがらが因果関係にあるかどうか」を調べる方法のことを「因果推論」(いんがすいろん)と呼ぶ。
この因果推論の考えかたを一般書で初めて紹介した書籍『「原因と結果」の経済学』が全国の書店で話題。毎日新聞朝刊、日経新聞朝刊に書評が掲載され、池上彰氏も「私たちがいかに思い込みに左右されているかを教えてくれる」と推奨。
どうすれば、ある2つのことがらが因果関係にあるといえるのだろうか。『「原因と結果」の経済学』から、一部を特別に抜粋する。

■「反事実」は観察できない。では、どうする?

 2つの変数のあいだに因果関係があることを証明するには、どうしても「反事実」が必要になる。しかし、「反事実」は現実には観察できない。このことを「因果推論における根本問題」(第15回)と呼ぶ。

 実は、この問題を克服し、反事実を作り出すことこそが、因果推論に基づくさまざまな手法の根幹である。

 そのため、経済学者はどのような値をとるかわからない「反事実における結果」をなんとかもっともらしい値で埋めようとする。

 前回と同じようにジュエリーショップの例に戻ろう。

1 2 3 次へ

関連記事(外部サイト)