中国で日式「牛丼」「カレーライス」が“国民食”になりうる理由

中国で日式「牛丼」「カレーライス」が“国民食”になりうる理由

店舗数は既に上海市内だけで、「すき家」と「吉野家」を合わせ100店舗に迫るまでになった

巨大市場である中国で、日本食を展開しようとする日本の外食チェーンは多い。しかし、そもそも「食文化」とは、非常に保守的なものであり、日本で成功している商品を中国の外食市場に導入しても成功するとは限らない。実際に牛丼、カレーライス、天丼と、日本でお馴染みの食べ物を展開してきた日系外食チェーンを例に解説する。(ゼロイチ・フード・ラボCEO 藤岡久士)

■「食文化」は非常に保守的なもの

 食文化は非常にコンサバティブ(保守的)なものである。

 したがって、海外に「日本の食文化」を代表する食べ物を「商売」として持ち込む場合は、「押し付け」発想のマーケティングをしても絶対に成功しない。自らの商品を俯瞰して、冷静に分析することがとても重要となってくるのだ。

 まず、新規性がない商品は、現地の商品と「差別化」が難しく、すぐに価格競争の波に飲まれてしまう。

 一方、現地の人々に全くなじみのない商品で勝負する場合、その商品のポテンシャルを正確に分析する必要がある。それがたとえ、どんなに魅力的な商品と思えても、一企業が挑戦するには非常に高いリスクがともなう。

「選択した商品」と「設定価格」によって、ターゲットとなり得る客層は変わり、市場を切り開くために要する時間とその市場規模は異なってくるのだ。

 筆者が生活している上海で、実際に日系外食チェーンが取り組んできた足跡と現状を、商品別に解析することで再考察してみたいと思う。

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