日本独特の「部活」曲がり角に、スポーツ庁がガイドライン

日本独特の「部活」曲がり角に、スポーツ庁がガイドライン

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 スポーツ界では平昌の五輪とパラリンピックでのメダル獲得の話題で盛り上がる一方、女子レスリングのパワハラ問題や大相撲の暴力問題に耳目が集まった。

 その陰に隠れて、あまり話題にはなっていないが、ここのところ学校での部活に関するニュースが相次いでいる。3月5日には名古屋市教育委員会が小学校の部活を2020年度末で廃止をすることを決定したと報じられた。廃止の主な理由は指導する教員の負担が大きく、それを解消するためのようだ。続いて3月14日には文科省の外局であるスポーツ庁がホームページで「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン(案)」を公表したことがニュースになった。

■スポーツ庁が部活動のガイドラインを設定

 ガイドラインの主な内容を要約すると、

 ●1週間に2日以上の休養日を設ける(平日で1日以上、土日で1日以上)

 ●1日の活動時間は平日が2時間、休日は3時間程度にし、できるだけ短時間に効率的な活動を行なう

 ●夏休みなどの長期休暇中も長期の休養日を設け、運動部活動以外にも多様な活動ができるよう配慮する

 ●地域のスポーツクラブなどと連携し、生徒がスポーツをする環境を整備する

 ●運動部顧問はスポーツ医科学の知見を持ち、故障の原因となる過度な練習を避け、科学トレーニングで合理的に効果をあげる

 ●多くの大会に参加することが生徒の負担とならないよう大会の統廃合を進める

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