「コンビニ飽和論」が再び指摘され始めている理由

「コンビニ飽和論」が再び指摘され始めている理由

Photo:DOL

コンビニの大量閉鎖時代は迫っているのか――。コンビニ大手3社の今期の新規出店数が近年にない低水準。「ついに飽和を迎えたか」との指摘も増えている。コンビニを追い込んだのは同じ看板同士が競合するカニバリ(自社競合)などがその要因に上がる。しかし、コンビニ包囲網を築いているのはそれだけではなさそうだ。(流通ジャーナリスト 森山真二)

■再び指摘され始めた「コンビニ飽和論」

「(ここ数年は)出店数を追い過ぎた」と話すのはほかならぬ、コンビニ最大手セブン-イレブン・ジャパンの親会社セブン&アイ・ホールディングスの井阪隆一社長だ。

 井阪社長によれば今期は「意志ある踊り場」。新規出店を抑え出店方法を見直す。地区ごとに商圏を見極め、新店は初年度から高い日販を獲得できるように基準を設定していくという。

 コンビニはかつて「飽和」といわれた時があった。2000年代初め頃だ。従来のたばこと缶コーヒー、高カロリー弁当という「男の店」のイメージから脱皮できず、女性客が取り込めずにいた。既存店の前年割れが続き、「コンビニ飽和論」が台頭した。

 それをセブン-イレブンがシニアや女性客が購入しやすいように商品を開発して品ぞろえを変革、女性客の比率を高めていくことで打破。しかも、入れたてのコーヒーなどを提供することで、缶コーヒーとたばこのイメージを払拭した。

 コンビニの父、セブン&アイの鈴木敏文最高顧問は「コンビニは変化に対応していけば飽和なんてことにならない」が口癖だったが、まさに変化に対応してコンビニは変身、現在のセブン-イレブンの位置を築き上げた。

 しかし、今回ばかりはそうともいっていられない状況だ。

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