日本のがん治療を「エビデンス原理主義」がダメにする理由

日本のがん治療を「エビデンス原理主義」がダメにする理由

新しい治療はすべて「エビデンスがない」と一蹴する医師が多い日本のがん治療の現場。これで本当にいいのだろうか?(写真はイメージです) Photo:PIXTA

がん治療の現場で、水戸黄門の印籠のように絶対のパワーを持っている「エビデンス」。がんの標準治療(手術、抗がん剤、放射線)はエビデンスがあるとされるが、それ以外は「怪しい治療」だと十把一絡げに否定されがちだ。しかし、標準治療では効果が出ない患者も少なからず存在する。海外ではがんゲノム医療や免疫療法など、新しい治療法が次々に試されているのに、日本の医療界は「エビデンス原理主義」に凝り固まり、患者を追い詰めているのが現状だ。(ノンフィクションライター 窪田順生)

■ビジネスでも定着「エビデンス」重視の風潮

「明日の商談でちゃんとエビデンス取っとけよ」「そこまで言うのならエビデンスを示せ」

 なんて言葉が皆さんの職場でも当たり前のように使われていることだろう。昭和のサラリーマンはピンとこないだろうが、主に「証拠・根拠」の意で使われる「エビデンス」は、今やすっかりビジネス用語として定着した。民間よりも2周、3周遅れでアナログな役人の世界でもようやく流行がきたようで、ちょっと前にはこんな報道がされている。

《エビデンスが霞が関変える? 政策に「証拠と論理」 》(日本経済新聞8月16日)

 記事によれば、霞が関のエリートたちの間で近年、「EBPM」(Evidence-Based Policy Making、 証拠に基づく政策立案)という言葉が、女子高生の間におけるタピオカのごとく流行しているらしく、「忖度と調整」がメインの仕事だった官僚の行動様式まで変えるのではないかと期待されているという。

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