在阪百貨店のインバウンドバブルに陰り、生き残りに必要なものは何か

在阪百貨店のインバウンドバブルに陰り、生き残りに必要なものは何か

2018年は絶好調で、日本橋店の売り上げを追い抜かした高島屋大阪店。しかし昨年の夏頃から、インバウンド消費は変調をきたしている Photo:PIXTA

独特の食文化や賑やかな街並みが受け、アジアからの観光客に絶大な人気を誇る大阪。ここ数年は在阪百貨店もその恩恵を受け、右肩下がりの業界において圧倒的な存在感を放ってきたが、ここへ来て陰りが見えているようだ。(清談社 松嶋千春)

■在阪百貨店のインバウンドバブルが下火に

 日本百貨店協会が1月22日に発表した「令和元年12月全国百貨店売上高概況」によれば、2019年10月〜2019年12月の3カ月間の全国百貨店の売上高は、消費増税前の駆け込み需要の反動減により、全ての地域で足並みをそろえて3カ月連続マイナスとなった。

 増税前の売り上げデータに注目してみると、大阪の百貨店は2019年2月〜9月の8カ月連続プラスと、他の地域が振るわないなか、堅調に推移していた(全国百貨店売上高概況)。「大阪の百貨店の売り上げを後押ししていたのは、インバウンド消費にほかなりません」と経済ジャーナリストの磯山友幸氏は言う。

 大阪観光局の推計値によれば、2018年度の来阪外国人旅行者数は約1141万人。2018年度の訪日外客数は約3119万人だから、全体の3割以上が大阪を訪れた計算になる。高島屋(「高」の文字は正確には“はしご高”)の大阪店が2018年2月期売上高で同日本橋店を抑え66年ぶりに1位に返り咲くなど、2018年は大阪の百貨店の好調ぶりを象徴する年だった。

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