新型肺炎「感染の疑い」でも、絶対にすぐ病院へ行ってはいけない理由

新型肺炎「感染の疑い」でも、絶対にすぐ病院へ行ってはいけない理由

日本国内で確認された新型肺炎の感染者は500人を超え、警戒が強まっている
Photo:Tomohiro Ohsumi/gettyimages

日本国内の各地で続々と感染者が確認されている「新型コロナウイルス」。「どこで感染しやすい?」「感染したかもと思ったらどうすべき?」「実際に感染していたらどうなる?」など、危機を間近に感じる中で生まれたさまざまな不安や疑問に、感染症の専門家で国立病院機構三重病院臨床研究部長の谷口清州医師が答えます。

■もし感染してしまったら、どうなる?

「新型コロナウイルス感染症」が政府によって指定感染症と定められる以前の今年1月までは、感染した患者の入院は任意であり、強制はできませんでした。

 しかし、指定感染症に定められた2月1日以降は、感染した患者さんには入院が勧告され、これを拒否される場合には強制入院させることが可能になりました。この場合の入院措置は国として感染拡大を食い止めるためであり、医療費の自己負担はありません。

 新型肺炎に感染している疑いがある場合は、現時点では室内の空気が外に漏れない、専用の陰圧病室(病原体が外へ出ないよう気圧が低くしてある病室)を備えた「第二種感染症指定医療機関」に入ります。

 しかしながら、クルーズ船などから大量の感染者が発見されたこともあり、現在では陰圧病室でなくとも、また指定医療機関でなくとも、体制が整った医療機関での入院が可能な状態になっています。

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