失業率とシンクロする自殺率の推移

<戦後日本の失業率と自殺率の推移を見てみると、両方の数値には強い相関関係がある。失業率が1%上昇することで国民が受ける「痛み」は決して小さくない>

フランスの社会学者、オーギュスト・コントは「予見せんがために見る(voir pour prevoir)」と言った。過去のトレンドから未来を予測するのは、データ分析の重要な仕事だ。

歴史を振り返ると、社会の経済動向と自殺は強く相関している。不況期では自殺率は上がり、好況期はその反対だ。完全失業率と自殺率の時系列カーブを描くと、両者は恐ろしいほど同調している。失業率が上がれば自殺率も上がる。こうした共変関係がクリアーだ。

あらゆる財やサービスが貨幣を通じて交換される社会では、失業によって収入源は断たれることは大きな痛手となる。生活苦に陥り、最悪の場合、自らを殺めることにもつながりかねない。影響は当人にとどまらない。稼ぎ手が失業状態にあることは、当人に扶養されている家族の生活も脅かす。

失業率とは、働く意欲のある労働力人口のうち、職につけていない者(完全失業者)の割合をいう。総務省の『労働力調査』に計算済みの数値が出ている。自殺率は人口10万人あたりの自殺者数で、厚労省の『人口動態統計』から長期推移を知ることができる。<図1>は、両者の長期推移のグラフだ。データが得られる1953〜2017年のカーブが描かれている。

1 2 3 次へ

関連記事(外部サイト)