人材採用に悩む中小企業が、P&Gの「儲かる人事」を真似るべき理由



グローバル企業の現地法人は中小企業レベル

松井義治氏は、もともと日本ヴイックス社でマーケティングを担当していたが、同社が世界最大の消費財メーカーであるプロクター・アンド・ギャンブル(P&G)と合併した後に人事統括部に異動し、そこで教育・採用担当のシニアマネジャーを務めた。

同社のグローバルリーダーを育成する「P&G大学」の創設とプログラム開発に貢献したほか、台湾P&G人事部長、北東アジア採用・教育・組織開発部長などを歴任。グローバルカンパニーであるP&Gの人事戦略を知り尽くした人材育成のエキスパートだ。

P&Gのような大企業の人事戦略など、日本の中小企業が採用できるわけがない、と思うかもしれない。確かにP&G本社は超がつくほどの巨大企業だが、実はその日本法人は中小企業並みの規模だという。そして、P&G方式の人事というのは、原則としてラインのリーダーやマネージャーの判断で完結する。

例えば、マーケティング部門における評価や教育、昇進の決定は、ラインのリーダーが果たすべき仕事であって、人事部の役割ではない。人事部としてやるべきことは、リーダーによって偏りが出ないように、組織としての不動の評価軸や枠組みを示すことにある。

人事と言えば、総務などと並んで、直接的には利益を生まない部門(いわゆる間接部門、コストセンター)の代表格のように捉えられる。

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