慰安婦映画『主戦場』リアルバトル 「騙された」vs.「合意を果たした」

<ドキュメンタリー映画『主戦場』出演者が抗議声明を発表し、上映中止を求めて会見。その4日後、今度は監督側が反論の会見を開いた。焦点となっているポイントは――>

スクリーン上の言論バトルが、リアル空間に飛び出した。

慰安婦問題をテーマにしたドキュメンタリー映画『主戦場』に対し、5月30日に一部の出演者が上映中止を求める記者会見を開いた。同作は4月20日に東京・渋谷のシアター・イメージフォーラムで公開が始まったところ連日盛況となり、上映館が拡大。北海道から沖縄まで、40館以上での上映が予定されている。

会見で「新しい歴史教科書をつくる会」の藤岡信勝副会長ら3人は、日系アメリカ人のミキ・デザキ監督が2016年当時は大学院生で、「これは学術研究でもある」と語ったことから「善意で学生の勉強に協力した」とし、「商業映画として一般に公開することを知っていたら、インタビューを受けることは決してなかった」などと説明。

今回抗議声明に名を連ねた藤岡氏と「テキサス親父」日本事務局局長の藤木俊一氏ら7人 は、監督との間に承諾書もしくは合意書を交わしているが、合意書に書かれた「甲(監督)は、本映画公開前に乙(出演者)に確認を求め、乙は速やかに確認する」という条項を監督が無視したと訴えた。

さらに、同作は藤岡氏や杉田水脈衆議院議員らを「歴史修正主義者」と呼び、貶めるためのグロテスクなプロパガンダ作品であるとして、上映中止に加えて法的に追及する考えを表明した。

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