富裕層向け巨大開発が中流層をニューヨークから締め出す

いい例が、サンフランシスコやテキサス州オースティンの再開発だ。フロリダの予想どおり富が集積し、雇用も税収も増えている。

だが、弊害もあった。超大型の再開発が行われると、そこの商店や飲食店などで働く人々は家賃の高騰で近隣に住めなくなり、遠くに追いやられた。仕事を続けるには、高い交通費を我慢して通勤するしかなかった。

ニューヨーク大学ファーマン不動産・都市政策研究所によれば、市内の年収中央値の80%程度を稼ぐ世帯でも00 年には再開発地区周辺の空き物件の77%以上を借りることができた。だがこうした世帯が手を出せる物件は、14年には50%以下に減っていた。

同じ時期、多くの都市で持ち家率が急落し、都市部で家を買える世帯は減り続けた。00年から15年にかけて、ワシントンでは不動産価格の中央値が228%も高騰した。オレゴン州ポートランドでは130%の上昇だ。

こうした変化は専門家にとっても衝撃だった。「(『クリエイティブ資本論』を書いた02年の時点で)予想できた人はいなかったと思う」と、フロリダは本誌に語った。「市長も都市計画の専門家も経済学者も予想できなかった......あっという間の変貌だった」

フロリダは17年の『新たな都市の危機』で、この間の再開発ブームを検証している。「開発業者は富裕層向けの住宅しか建てない」と、彼は言う。

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