日本の教員は世界一の長時間労働なのに、そのうち授業時間は半分以下

単独で指導や大会引率を行える人材だ。

昨年3月にはスポーツ庁が「部活動ガイドライン」を出し、適切な休養日・休養期間を設けること、レクレーション的な部活も認めること、学校外のスポーツ団体や民間事業者等も活用することを提言している。学校が一手に担っている状況は大きく変わりそうだ。

さらに、これまで教員が担ってきた業務を仕分けし、教員が担う必要のない業務、教員の業務だが軽減可能な業務を洗い出している(2019年1月、中央教育審議会答申)。部活指導は前者、学習評価や成績処理は後者に該当する。AIにテストの採点をさせる実践も見られる。学校のICT化を進め、紙を大量に配る日常を脱したいものだ。

日本は、優秀な人材を教員に引き寄せることに成功している。しかし近年、教員採用試験の競争率は低下傾向にあり、小学校では3倍を下回る自治体が多い。民間が好景気だからと思われているが、「教員離れ」が起きている可能性もある。教員の働き方改革は、職務の専門性を明瞭にし、教員を高度専門職に昇華させる契機となる。これを進めない限り、他国と同様、優秀な人材は他の専門職に流れてしまうだろう。

<資料:OECD「TALIS 2018」>










舞田敏彦(教育社会学者)

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