フランス美食外交に潜む深謀遠慮──異色外交官が明かす食と政治の深い関係とは

<2020年3月にフランス政府が初めて開く「食のダボス会議」。共同議長を務めるのは、駐日フランス大使などを歴任したフィリップ・フォール元外務事務次官だ。将来を約束されながら一度は外交の世界を離れ、レストランガイドの社長を務めた異色の外交官に、フランス美食外交の真髄を聞く>

フランス政府は2020年3月、食の国際会議「パリ・フード・フォーラム2020」を開催する。エマニュエル・マクロン大統領が共同議長に任命したのは、駐日フランス大使や外務事務次官を歴任したフィリップ・フォールと著名フレンチシェフのアラン・デュカスだ。世界のトップシェフや医療関係者、歴史学者、ジャーナリストら約500人を招き、美食にとどまらず健康や食糧の維持といった「食の未来」について話し合う。

さながら「食のダボス会議」だが、フランスが食分野で主導権を握ろうとするのには理由がある。

年間8940万人という世界最多の旅行者が押し寄せる観光立国のフランスにとって、美食は重要な切り札だ。GDPの約8%を観光が占め、フランス外務省によれば「観光客の3人に1人は、美食を目的にフランスを訪れている」。

だが、政府資金を投じてフランス料理を振興するようになったのはここ10年ほどのことだ。フランス料理がユネスコの無形文化遺産に登録された2010年ごろまで、国を挙げてその魅力を発信することはなかった。

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