バフェットも認めた“総合商社最強説”。アフターコロナこそ有利な理由

バリュー株投資は、企業価値に比べて、株価が割安な銘柄を購入する投資手法です。一般的に、バリュー株投資は、PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)などの株価指標が割安になっている銘柄に投資することを指します。

 東証一部の平均PERは約15倍ほどで、成長性の高いと見なされている企業であれば、60〜100倍といった数値はざらにあります。一方、PBRは1倍を割れていると割安の目安となります。では、商社株はどのくらい割安だったのでしょうか。

 5大商社株の株価バリュエーションは、2020年8月31日時点でPERが10倍〜18倍、PBRが伊藤忠を除いては全て1倍以下と、企業価値を高く評価されていませんでした。

 一方、現在のアメリカ株はずいぶんと上昇してきており、成長性が見込めるものの中で、割安株を探すことが難しくなってきている現状があります。そこで、バフェットは日本株に目を向けた際に、割安で放置されている商社株に目を付けたということになるでしょう。

◆「よくわからんなあ」商社株が放置されてきたワケ

 商社株が評価されてこなかった大きな理由の1つが、総合商社は「コングロマリット・ディスカウント」として投資判断するのが難しかったからというのがあげられます。コングロマリット・ディスカウントとは何か説明しましょう。

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