突如わき出た「F1ホンダ救済」報道。本当は何が起きていたのか?

 第4戦・ロシアGPを前に、F1チームの代表者たちが集うF1ストラテジーグループ及びF1委員会で「ホンダ救済策」が話し合われる──という見出しがレース専門サイトに踊った。

 もしそれが事実ならば、技術者としてこれほど屈辱的なことはない。敗者の烙印を押されるどころか、勝者のお情けで施しまで受けようというのだから。

 しかし、4月25日にパリで行なわれたその会合で、ホンダ救済策なるものは議題に上がることすらなかった。

「実際にはそんなことは全然、議論されませんでした」

 その場に出席していたホンダの長谷川祐介F1総責任者は語る。

 報じられた記事を丁寧に読めば、FIA(国際自動車連盟)がパワーユニットの性能差をラップタイムにして0.3秒以内にしたいと考えていることと、それを受けてマクラーレンもしくはホンダの当事者がホンダ救済策を提案する可能性がある、ということが報じられていたに過ぎなかった。

 そもそもFIAの方針というのは、性能差が0.3秒以上あった場合には後発メーカーの挽回を難しくしているレギュレーションの規制を緩和するというもので、能動的にいちメーカーの性能向上の手助けをするといったものではなかった。

「昨年の時点で話し合われていたのは、(性能差が縮まるように)今のパワーユニットレギュレーションを2020年まではフィックスしましょうということと、今年に入ってもパワーユニット性能にあまりに差があるようだったらそのレギュレーションを見直しますよ、ということだったんです。

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