「SDGs?日本は昔から三方よし」論に欠けた視点

「SDGs?日本は昔から三方よし」論に欠けた視点

企業はSDGsとどう向き合うべきなのかを解説します(写真:マリン/PIXTA)

SDGsがブームのように広がり、環境や社会に配慮した経営が、企業に強く求められるようになっていますが、欧米に比べると日本企業の危機意識はまだ薄く、世界の潮流にやや乗り遅れている感が否めません。日本企業がサステナビリティ経営を上手に取り組むためにはどうすればいいのか。今回は日本の経営者からよく聞かれる「日本企業はそもそもサステナブル」という主張の問題点について取り上げます。

※本稿は坂野俊哉氏と磯貝友紀氏の共著『SXの時代〜究極の生き残り戦略としてのサステナビリティ経営』から一部抜粋・再構成したものです。

■「三方よし」の視点をグローバルに広げる

2015年に国連サミットでSDGsが採択され、COP(国連気候変動枠組条約締約国会議)でパリ協定が合意されて以降、本格的に企業がサステナビリティに取り組むことが求められるようになった。気候変動や格差などの世界の課題が拡大し、その解決が待ったなしになる中、企業は「世界の課題を生み出す加害者」から「世界の課題を解決する協働者」となることが事業を存続させるうえでの必須条件となりつつある。

その結果、今世界で急速に広がっているのが、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の動きだ。サステナビリティの先進企業は、次々とCO2(二酸化炭素)排出ゼロ(ゼロエミッション宣言)を目標に打ち出している。

1 2 次へ

関連記事(外部サイト)

×