45歳定年制に憤る人に知ってほしい働き方の現実

確かに入社時点において途中でキャリアチェンジをしなければいけないとわかっていたら、20代のうちにAIの勉強をしようとか、30代のうちに中国語を学んでおこうとかスキルアップの準備をもっと真剣に行うというモチベーションにつながるかもしれません。

大企業に入社した人材も自分が幹部人材候補だという自認があればあるほど、「45歳定年制」を意識してそのうちのかなりの人数が海外のMBA留学に向かう可能性もあるでしょう。MBA自体がいいかどうかという議論はさておき、過去30年間の日本企業の凋落と、日本人がアジア人の中でもグローバリゼーションから遅れていることには一定の関係はあるわけです。

中国だけでなくシンガポール、タイ、インドネシアなどアジアの企業の若手幹部社員がグローバルビジネスのアイデアをどんどん出し、それぞれの国の企業がグローバルに発展している現状を見ると、新浪社長の問題提起は日本の経済界に一石を投じた面はあると思います。

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