危機管理には結局「優秀なリーダー」が不可欠な訳

危機管理には結局「優秀なリーダー」が不可欠な訳

新型コロナのパンデミックによる経済的社会的ダメージの痕跡は根深い(写真:kasto/PIXTA)

新型コロナ危機を「有事」と捉えつつ、こうした感染症危機に際しては、国家が「総力戦」で対応するべきという理論を提示した書『感染症の国家戦略 日本の安全保障と危機管理』(阿部圭史著)が、このたび上梓された。
本稿では、「感染症」に関する国際協調に詳しい国際政治学者の詫摩佳代氏が、同書を読み解く。

■国際標準の感染症危機管理を理論化

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが宣言されてから1年半が過ぎた。2021年10月初旬時点で、ワクチン2回接種を終えた人の割合は人口の6割を超え、短い期間に多くの人にワクチンを行き渡らせた一方、幾度にもおよぶ緊急事態宣言とそれがもたらした経済的社会的ダメージの痕跡は根深く、また医療提供体制や緊急時の指揮命令系統のあり方など、多くの課題を残した。総じて日本には、パンデミックに対する備えと緊急時の危機対応能力に関して、改善されるべき多くの課題があることが明らかになったと言えよう。

それでは具体的に、どのようなシステムを目指し、何を改善すればよいのだろうか? この問いに答え、詳細な展望を示してくれるのが本書である。著者の阿部圭史氏は医師であり、厚生労働省では2013年のH7N9鳥インフルエンザ・アウトブレイク、2014〜2015年の西アフリカを震源地とするエボラ出血熱アウトブレイク、2015年のMERSアウトブレイクの事態対処にあたり、また平時のプリペアドネス(事前準備行動)にも一貫して関与してきた経験を持つ。2021年春まではWHOに勤務、2019年のコンゴ民主共和国でのエボラ出血熱アウトブレイクにおいては、WHO本部で事態対処行動の副官を務め、今回の新型コロナパンデミックにも対応にあたった経験を持つ人物である。

感染症危機管理の現場で、これほどのキャリアを持った日本人を見つけることは容易ではなく、阿部氏の貴重な経験が、本書の端々に活かされている側面も興味深い。

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