｢BEV専業メーカー宣言｣でボルボはどうなる？

世界があっと驚いたボルボの「完全BEV（電気自動車）メーカー移行」の発表から、早くも1年が過ぎた。

スウェーデン現地時間の2021年3月2日、当時のホーカン・サムエルソンCEO（ボルボ・カーズ）は「成長を続けるためには、収益性の高い成長が必要だ。そのため、（ガソリン車やディーゼル車等の将来的に）縮小する事業に投資するのではなく、BEVとオンラインという未来への投資を選択した」とし、ボルボ史上で最大級といえる事業の大転換を宣言したのだ。

具体的には、2025年までにグローバルで販売台数の50％をBEV、また残り50%をPHEV（プラグインハイブリッド車）と48Vマイルドハイブリッド車とすること。さらに、2030年にはグローバルで販売する新車全車をBEVにするとした。

この発表の4カ月後、欧州連合（EU）の執務機関である欧州委員会（EC）は、欧州グリーンディール政策として、「欧州域内で、2035年までに新車100％をBEVまたはFCEV（燃料電池車）」とする方針を公開。

これを受けるように、世界の自動車産業界の牽引役であるダイムラー（現メルセデス・ベンツ）は「市場環境が整えば、2020年末までにグローバルで新車100％をBEV（またはFCEV）とする」と発表したのだ。

ボルボといえば、3点式シートベルトや衝突被害軽減ブレーキを他メーカーに先んじて量産化するなど、独自の経営方針によって時代を先取りしてきたメーカーだ。