中国女性が普通に「飲み会」を楽しめない事情

中国女性が普通に「飲み会」を楽しめない事情

日本酒が中国でも脚光を浴びつつあるが、本当に広めるために欠かせない前提知識がある(写真:motoko / PIXTA)

日本食ブームが世界に広がる中、歩調を合わせるようにして日本酒への関心も高まっている。中国でもそうだ。そうした中で最近、新聞を読むと頻繁に目にする記事がある。酒蔵巡りの際に英語でわかりやすく解説することに取り組んでいることや、各地の製造者などが、日本酒や焼酎を海外でも売るための地域ぐるみのブランディングに注力している、といった内容だ。

しかし、筆者には気になることがある。このような日本のお酒に関するマーケティング事例では対象が「外国人全体」であることが多く、どこの国のどのような人をターゲットにしているのかがあいまいなことだ。

日本政府は、2017年度の税制改正で「訪日外国人旅行者に酒類製造場で販売した酒類に係る酒税の免税制度の創設」を決定。観光庁は「地方における酒蔵ツーリズムを振興し、酒蔵を訪れる外国人旅行者の増加と旅行消費の拡大に努める」と表明している。

■訪日中国人に「日本のお酒」はもっとアピールできる

こうした税制優遇と「コト消費」の促進を通して、日本のお酒を新たなインバウンド消費の核にしようとしているのだが、特に、訪日外国観光客数の2割以上を占め、かつ消費額が断トツに高い訪日中国人に対するアプローチは、まだまだ変えていける余地があるように感じている。

中国人に対しても、欧米人をメインターゲットにした戦略をそのまま同じように当てはめてしまっている可能性もあるし、中国人の「お酒」に対する考えと習慣は日本とまったく違うことを理解しきれていないからだ。

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